後場寄り付きで買いを入れようかと一瞬考えました。
200日移動平均を日足がデッドしてますし、MACDは売り継続です。
フィボナッチは
1/3押しは 25983円
38.2押しは 25280円です
当面の目標はこのあたりです、ここまで行き付かないようなら次を待つのがよろしい。
日経平均のPER、PBRは
この表で注意をして見る値はＥＰＳです。
この所ＥＰＳ（一株当たりの純利益）が下がっている、コスト高になっているのだろうと推察している。
人件費では無い、インフレが企業のコストを圧迫しているのだろう。
急速に回復出来るような環境ではないのだろう、焦って買いを入れるほどではない
突入ならデイトレでしょう、1579日経平均ブル２倍の戻りを狙うくらいだね。
******中国経済は間違いなく減速する
中国だけではなくレパレッジ経済の国は間違いなくレパレッジを減らすことになる。
注意して見ていたマージン・デッドが予測ほどには下落しなかったが、レパレッジが過大なのは明らかです。
レパレッジを掛けるには、資金が豊富であることが重要です。
資金不足でレパレッジを掛けても足元を見透かされて「売り崩されます」
「需給は何事にも優先する」、この格言通りなのですね。
資金不足のネタを掴んだなら、ちょいと売り浴びせて株価を崩せば「追証」の嵐となり
相場は暴落します。
アメリカ株の暴騰は「低金利」＋「金融緩和」＋「レバレッジ」＝株価暴騰
この図式で間違いないです。
この３条件を与えていたのはＦＲＢの金融政策と市場心理です、一番崩れやすいのは市場心理です、レパレッジが過大だったと不安になれば相場は下落し始めます
其処へ、オーバー50歳の現役引退です（過去からの退職金投資401Ｋ）大成功して大きな利益となったのですから、アメリカ株のピーク（相場が下落）と判断されれば利益確定の嵐がやってきます。
アメリカ株が401Ｋの売りを浴びるということです。
株価は高くなれば株価を維持する必要資金量は増加します、つまり何時かは必ずピークを迎えるわけです。
そして、ボトムに向かって下落していくのです「相場循環」ということです。
******欲をかかなければ
一つの相場循環のボトムからピークの間の60％ほどの利益を頂くことが出来ます。
それで「満足しなさい」と相場の神は仰いますが、欲深き民は信用でレパレッジを掛けて財産を失うのが株式市場の生産性です。
株式市場は生産するものがありません、常に消費されて行くのです（お金をね）
マーケット（株式市場）が拡大すれば全体のパイが大きくなるので全体のお金の量が増えます（それがアメリカ市場です）
Ｓ＆Ｐ500長期チャート
比べて日本株の長期チャートは
マーケット（株式市場）は拡大していません。
黒田日銀が10年という長きに渡る金融緩和をしても、どこ吹く風。
パイが大きくならなければ、株式市場で消費されるお金は破産した投資家が去り、新規に資金を持って参入してくる無知な投資家を餌食にするしか方法は無いのです。
気位の高いのが金持ちです、株で損をしても黙ってるのね。
まさか、新規参入者の80％が２年以内に損失を出して市場から退場するなんて知りませんから、毎年新たな鴨がネギを持って参入してくるのです。
******アメリカ株はピークが近いと
数ケ月言い続けて「狼老人」になってしまいました、今度は当たるかな。
ＦＲＢを筆頭に、明日の株価を予想するツールは誰も持っていません。
アメリカでは日々、マーケットの解説を占い師のごとく解説してそれが標準となっています。
それらの解説は過ぎ去った今日のマーケットを解説しただけの事、明日のマーケットなど誰も分かりません。
しかし、決定的にマーケットの標準となっているのが相場循環です、経済も循環するのですが相場は経済より先に循環を始めるのです。
６ケ月から12ケ月を先取りして循環を始めます。
大循環になるのか、小循環になるのかは「資金量」＋「レバレッジ係数」で決まります
何方も過大なら「大循環」となります、今回多くの著名な投資家が暴落説を唱えているのは「大循環」の予想を建てているからですね。
調整は僅か、調整しない、と言っている方々は既に債券などで捕まって資金が固まっているのでしょう。
ポジショントークという事です。
******大循環の可能性が大きい
結末はだれにも分からない、誰が何処でどの位の資金量で固まっているのか分からないからです。
金持ちは気位が高いので「損失を明らかにしない」のですからね。
アルケゴスのようにある日突然と破綻するまで、気位だけは高いのですから。
そして、欲も人一倍強い。
******中国経済は
成長のビジネスモデルが崩壊したと書き続けてきました、正解なら中国経済は10％～20％減速します、先進国に例えると株式市場は1.5倍ほど大きく下落します。
その1.5倍がレパレッジ係数です。
調整幅は15％～30％と言うのが過去のデータです、今回はあまりにも資金量がデカイので＋αが有るかもしれない。注意しろ。
******注意点はインフレです
長きに渡りインフレに対して各国経済で議論されてこなかった、誰もが意表を突かれたという事なのですが。
日本ではデフレが続きインフレなど一度たりとも報道に乗ってません、ただ一人
参議院議員だった藤巻健史氏（前職はモルガンＢＫ支店長）がハイパーインフレを説いています
プレジデントOnlineに藤巻ジャパンの記事が掲載されています
インフレは退治が簡単だと過去ＦＲＢはの賜ってます、政策金利を上げればよろしい
大正解でしょう、結果は経済が沈没しまっせ。
沈没でもＯＫならだれでも簡単に解決できます、沈没しないようにインフレを退治しようとすると難しい。
今、世界経済はインフレそれも悪性のインフレに悩まされ始めました。
その代表例が「大韓民国」です。
インフレによる「ウォン」の下落に悩まされ、文政権の経済音痴が災いして韓国財閥は青息吐息になっています。
それを救済させる為だけに刑務所に収監されていたサムスングループのトップ
李在鎔被告（５２）を仮釈放しました。
来年に大統領選挙があります文大統領は負けると過去の韓国の例どおりだと刑務所へ行く事になりそうなのです。
韓国経済は最低賃金を上げたために国際競争力を失いました、何処かで聞いた気がする
さらに、最低賃金を上げると発表。
文大統領は最低賃金を１万ウォンにする構想を発表している。
最低賃金を上げれば➤国内経済が活性化する➤韓国は経済成長する
と、短絡的に文大統領は考えて最低賃金を上げた。
結果は、国内経済は低迷し（従業員の解雇）国際競争力は低下して、貿易が減少し韓国経済はさらに低迷した。
簡単な図式です、ジンバブエのムカベ大統領の通貨量を増やせば経済は活性化するという図式と似たり寄ったり。
ＧＭは撤退し中国との造船、海上プラント建設の受注競争では全面的に敗退しています。「受注無し」の状態が数十か月続いて今月最後の海上プラント引き渡し後には仕事がありません。
ＩＭＦへ救済を申請したのですが、先進国という事で（世界９位の経済大国）自分でなんとかしろ！
と言う結果でした、イランへ石油代金不払いも解決してません。
今年の冬は韓国では寒い冬を迎えるのでしょう、中国へ石油を貸して下さいとお願いするしか方法はないのかも、
国際決済のドルが韓国にはほぼありません、韓国が頼みにしていた日本との為替スワップは麻生大臣に袖にされていますしね。
