2026年8月14日に

Dデイが迫るとUPした・・・流通在庫の枯渇の為とね。

 

実際は「精製設備」の稼働状態が悪く、ディゼル燃料不足となりました。

Dday一番早い予定日は7月4日です・・・と2026-06-29にUPしていた、市場の予測は外れてはいなかったのでした。

つまり、精製された油種に現れたのです・・・ディゼル燃料が枯渇した。

結果、ディゼル燃料価格が高騰したチャートで示すと

チャートでは4月辺りから価格高騰が始まっていた、多くのアナリストが「少し間違えたようです」完全な予測などありません。

ディゼル燃料の価格はその後「2倍」となりました、原油価格の上昇以上に増加したのは、ブレミアムが追加された結果でしょう。

 

つまり、追加プレミアムが無くなるためには「精製設備」の増強かメンテナンスの終了、またはカルフォルニア州に代表される「環境規制の緩和」・閉鎖された製油所の復活などが必要となるでしょう。

だが、カルフォルニア州では環境規制を緩める事はないだろう。

 

既に世界的不足はなったディゼル燃料は、そもそもが中東産原油を代替させる原油が乏しい為です。

既にUPしてあるアメリカ産原油は「ガソリン」を取る為には適しているが「ディゼル燃料(軽油)や重油・アスファルトなどの重質油を精製抽出するには適していない。

 

ではアメリカはどうやっていたのか、中東・シンガポールから重質油を輸入していたのです。

その中東の出口ホルムズ海峡を封鎖し、その外側をアメリカが封鎖した。

中東の石油は世界の石油需要の25%を供給していた、サウジは東西パイプラインで紅海へ移送してマンテブ海峡から輸出したがそれは5%に満たない。

 

アメリカ財務長官ベッセント氏はホルムズ海峡は今後2年以内に必要なくなると豪語しているが・・・全くのブラフです。

ホルムズ海峡を通らずに石油を輸出するパイプライン・輸出港を作るには10年では足りない。

そんな事は「関係者」は分かっているのです、その為に原油価格は下落しにくい。

仮にアメリカ政府の横槍で下落したとしても、海上保険・バンカーオイル高騰の為に原油価格には10ドルから20ドルの輸送費が上乗せされる。

チャートにしてみると

青帯は北海ブレントの先物価格です

赤帯の上から「Murban原油はアラブ首長国連邦(UAE)のアブダビ国営石油会社(ADNOC)が生産する高品質な軽質低硫黄原油」アジア向けの価格です

「Dated Brent(デイテッド・ブレント)」は、北海産の軽質原油

「Omanオマーン原油は中東・オマーンで産出される代表的な中質原油であり、ドバイ原油と並んで中東産原油の重要な価格指標(ベンチマーク)となっています

 

これらの指標となる原油が示している事は「ディゼル燃料」を抽出するのに適した原油は非常に少ない事を示しています。

それ故に、各油種に適した原油在庫の内の重質油の在庫が枯渇したという事になったのです。

つまり、ディゼル燃料の枯渇は・・・これからも続くという事で間違いない。

トランプ政権は「これを上書きする方法を持たない」という事になります。

この結果はアメリカ国内ノトラッ輸送に甚大な悪影響を齎しインフレは制御不能となる予想です!

 

トランプ大統領はイランのホルムズ海峡封鎖に対抗して更に外側を封鎖した、これがディゼル燃料の枯渇となったのです。

トランプ大統領はイランを封じ込む最良策と自画自賛していたが・・・実際は最悪の結果をアメリカへ齎しただけだったのです。

そして、アメリカのインフレは世界へと感染して行く事になるだろう!

 

トランプ大統領は落としどころを見失った

イラン国内では、アメリカとイスラエルへの復讐で最高潮となっている

アメリカはイラン政府転覆を仕掛けて、様々に展開してきたのだが。

全て水泡(すいほう)に帰した!

 

イランの最高指導者であるモジタバ・ハメネイ師

テレグラムを通じて、サウジアラビアなどの湾岸アラブ諸国を含むイスラム世界に対し、「真の敵(米国・イスラエル)」に対して団結して立ち向かうよう呼びかけました

国内向けには

イスラム社会の結束を呼び掛けている。

 

イスラエルはアメリカのロビーストに資金提供して、イランとの開戦を主導し

イランには大統領を凋落して、最高指導者ハメネイ氏とその家族(幼い孫まで)を爆撃で殺している。

これら全てイスラエルの諜報機関モサドとアメリカのCIAがやったことです。

だが、それらの一連に始末が付いたのだろう「週末の金曜日」

首都テヘランで「イラン解放運動」集会が開催され数十万人が集結したしイラン国内の団結とアメリカとイスラエルとの闘いを誓っている!

 

アメリカの今回の戦争には大義が無い、イランはアメリカに対して政治的・経済的に被害を与えてはいない。

トランプ大統領がイスラエルから絆されて始めた戦争なのです、アメリカ軍内でも戦争反対意見が多く、兵士の指揮は最悪となった。

離脱者も多く、軍法会議にかけられても「懲役」を喰らっても戦争に参加しないと大量の離反者が出ているのは情報がモレモレとなっている。

 

過去には無い事です・・・アメリカ下院ではまだ取り上げられていないが、中間選挙前には「アメリカ国内」で大きく取り上げられる可能性はある。

下院議員は2年の任期です、今回生き延びたとしても次の大統領選も2年後には来る。

アメリカとイランの戦争の終結はアメリカ国民の総意に近い、戦争を続けたいのは軍産共同企業の幹部とトランプ政権だけです。

 

この結末は歴史に残る大失敗となるだろう。

 

日銀が25bs利上げした

普通に見ると、円高に見える。

だが、ドル円を相場として見ると・・・日銀は次の金融決定会合まで「武器」が無くなったのです・・・つまり手詰まりとなった。

 

ドル円は、為替トレーダーの「自由だ!」・・・という事になった。

もう、日本側のファンダメンタルズは無い。

 

為替トレーダーは高市政府は「円安希望」だと分かっている・・・日経平均の維持の為なんだ。

ドル円を語る社畜アナリスト達は様々な分析をしている、無駄でしかない。

 

アメリカドルは戦費の為にドル安を許せない、中東に派遣している空母艦隊の「食事から始まる派遣費用」は遠くアメリカから輸送できる物ではない。

現地に近いところで調達している、支払いはアメリカドルです・・・ドル安にはなりません。

直近のドル円は「円安方向」でしょう!

 

しかし、シカゴ先物の投機筋ポジションが急変した。

えっ・・・という程の変化です。

ドルインデックスは

ドル高方向です。

通過インデックスは

 

******結論は出ない

しばらく静観しよう!

 

******まさか、嘘だろう!

ブルームバーグはこんなニュースを流している・・・真偽は分からない。

サウジは損傷した東西パイプラインについて、数日以内に輸送能力の約半分を回復させ、約6週間で全面復旧させることを目指している。

 

これを受けてアメリカ株市場は回復している

アメリカ国債利回りは

 

WYI原油先物は大荒れ

力と力の対決です、過去見たことが無い程の荒れ模様。

触らぬ神に祟りなし

 

アメリカ国内ニュースでは流れていたが

まさか! 

となったのが、ディゼル燃料価格の9.999ドル/ガロンでした。

3日ほど前、その後の報道を待っていた。

 

カルフォルニア州の価格です、ニュースは英語で冒頭に示された価格は

平均のディゼル価格は・・・とあります。

 

9.999ドル/ガロンはカルフォルニアの一部の地域の価格でした。

アメリカは広大な地域です、各州ごとのディゼル価格は

 

全米平均ガソリン価格は

 

アメリカAAAガスウェブサイトでは

高い所は

最高値は

 

という事でカルフォルニア州でした。AIに何故高いか聞いてみた!

カリフォルニア州のディーゼル価格が高いのは、中東情勢の悪化に伴う原油価格の高騰や供給不足に加え、州内の製油所の連続閉鎖・稼働率低下、パイプラインの制約、そして同州特有の厳しい環境規制と高い税金が重なっているためです

 

全米最大のガソスタ、シェブロン系列での電光カンバンの入れ替えに悩むのは分かる気がするが・・・この価格帯ではアメリカ経済は破綻する。

その昔、アメリカのガソリン価格暴騰で「バカデカイ」アメ車が売れなくなり、トヨタのハイブリッドがバカ売れした時代を思い出す。

 

遠い記憶なのでAIに聞いてみた

1970年代のオイルショックや、2000年代半ば(2008年のリーマンショック前後)のガソリン価格高騰の時代ですね。

まさに歴史が動いた瞬間でした。当時の状況を振り返ると、以下のような流れで日本の自動車、特にトヨタのハイブリッド車(プリウスなど)がアメリカ市場を席巻しました

 

1. 「バカデカイ」アメ車の終焉
それまでのアメリカでは、ガソリンが安かったため、大型SUV大型ピックアップトラック(V8エンジンを搭載した燃費の悪い車)が市場を謳歌していました。
しかし、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えるような未知の領域に突入すると、それらの車の維持費が家計を直撃。一気に中古車市場に溢れ返り、新車が全く売れなくなりました。米大手のGMやクライスラーが経営破綻に追い込まれたのもこの時期です。
2. トヨタ・プリウスへの「神風」
燃費の悪い大型車を手放したアメリカ人が殺到したのが、トヨタのプリウス(2代目・3代目)でした。
圧倒的な低燃費:ガソリン代を半分以下に抑えられる経済性
高い信頼性:壊れにくい日本車への信頼
ステータス性:ハリウッドセレブ(レオナルド・ディカプリオなど)が「環境に配慮するクールな車」として乗り始めたことで、環境意識の高い知的層のステータスシンボルに
    当時はディーラーにプリウスのウェイティングリスト(順番待ち)ができ、プレミア価格がつくだほどの「バカ売れ」状態でした。
    3. 歴史は繰り返す?
    その後、シェールガス革命などでガソリン価格が落ち着くと、アメリカ人は再び大型SUVやピックアップトラック(フォードF-150など)に回帰していきました。
    しかし近年、EV(電気自動車)シフトの減速やハイブリッド車(HEV)の再評価により、アメリカ市場では再びトヨタのハイブリッド車が記録的な大ヒットを記録しています。「電気だけでは不安だが、ガソリン代は抑えたい」という現実的な選択肢として、ハイブリッドの強さが改めて証明されています。

     

    アメリカは広大な地域で買い物に行くにもほぼ自動車です、猛者も居る・・・電動キッマボードで通勤・買い物している。

    日本では無理だねぇ!

     

    日本の技術では超大型エンジンを水素燃料にしたのです

    LNGエンジンは既に稼働しています、更に水素エンジンの完成ですね。

     

    台風は直撃だね

    今日から連絡船は欠航です、予想では22日の火曜日まで欠航が続く。

    980hPaですから、大風にはならない予想だが・・・進路が悪い。

    予報円の中心を通ると風向きが悪い、もっと東へズレてほしい所です。

     

    FOMC明けで材料が少ない中を相場は上昇した。

    ロイターはこの様な記事にしている

    アメリカ国債利回りが下落して、ドルも下落、株は上昇・・・見りゃ分かる

    記事にするほどの事では無い!

    市場がFOMCの消化中という事だろう。

     

    アメリカ国債利回りは

    アメリカ国債イールドは

    超長期債の20年30年が逆イールドになった、こんな遠い所を買うのは生命保険会社しかない・・・そもそもアメリカが覇権からずり落ちて居る可能性もある・・・つまり売るにも買い手が居ないだろう。

     

    アメリカの大本営「WJS」がついに書いた!

    米軍はイランの対ヨルダン攻撃への対抗で、パトリオット迎撃ミサイル60~70発を発射

    2026年9月16日

     

    既にSNSでは映像付きでUPされている、ヨルダンのアメリカ軍基地へのミサイル攻撃です。

    アメリカ軍は迎撃ミサイルを打ち尽くした・・・と

    そして壊滅的な被害を出した。

    動画も静止画も沢山出回ってます、UPしたいが「チョイと危険」なのでやめときます

     

    ******インドで開催されたBRICS首脳会議

    出席者は

    習近平国家主席・プーチン大統領、イランのマスード・ペゼシュキアン大統領、アラブ首長国連邦(UAE)アブダビ首長国のハーリド・ビン・ムハンマド・ビン・ザイード・アル・ナヒヤーン皇太子、南アフリカのシリル・ラマポーザ大統領など、新興国グループ「BRICS」の首脳らがいた。

     

    BRICS構成国は

    計11か国の正式加盟国と10か国のパートナー国で構成される

    正式加盟国(11か国)

    • 創設・中核国:ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ
    • 拡大加盟国:エジプト、イラン、サウジアラビア、UAE(アラブ首長国連邦)、エチオピア(2024年加盟)

    パートナー国(10か国)

    • ベラルーシ、ボリビア、キューバ、カザフスタン、マレーシア、ナイジェリア、タイ、ウガンダ、ウズベキスタン、ベトナム

    2026年9月12日〜13日には、インドのニューデリーで第18回BRICS首脳会議が開催されました。議長国であるインドの主導のもと、自由貿易の堅持やAI(人工知能)開発協力、中東情勢への懸念などを盛り込んだ「ニューデリー宣言」が全会一致で採択されています

    米ドル依存を軽減するための現地通貨建て決済の推進や、多極的な国際秩序の形成に向けた議論が引き続き行われています

     

    アメリカは将来のインドの大発展を逃さないように圧力をかけてロシア産化石燃料の輸入に制限を掛けているのだが・・・インドは面従腹背で格安な化石燃料はインドの発展に必要だとしている。

    今や、世界一の人口の16億人を超えたインド経済は「大発展」が予想されている。

    既にインドへ向けたパイプラインの建設も佳境を迎えた、中國との国境争議の解決は上層部では終わっている・・・末端はなかなかに難しい。

    インドが発展していけば収束するだろう。

     

    確かな所はアメリカの軍事力の衰退が大きく作用する、中國・ロシアの第五世代の武器のお披露目が「何時なのか」という所だろう。

    それは、今では無い・・・だがイランには供与しているので「西側」は脅威を感じているのは間違いない。

    決定的なダメージを西側のどの国に与えるか・・・という事になる。

    ロシアから供与された大型巡行ミサイルは「アメリカの戦略核」と同程度かそれ以上の破壊力をイスラエルで示した。

    一発だけ撃ち込んだのだが、イスラエルはそのまま沈黙している。

     

    そして、フーシ派にはイランからミサイルが供与されサウジとの闘いで使われた。

    結果はサウジ軍の大敗となったのは、報道されている。

    更に、海面スレスレを巡行するミサイルをフーシ派はタンカー攻撃に使用した。

    射程距離が50km以上ある、どの様な誘導装置なのか分からない?

    弾頭にいつくかのパターンがあるようです・・・大穴で済むミサイルが多用されたようです、沈没までに時間があり人命への被害を考慮されているとの事。

    精密攻撃可能とある。

     

    さらに、イランの持つミサイルの新型がヨルダンへの攻撃に使用された。

    アメリカ軍は迎撃ミサイルを多発したが、命中度は低く・・・打ちまくったようで

    それ故に迎撃ミサイルの枯渇となった。

    イランの20数発のミサイルに対してアメリカ軍は80発以上のミサイル(パトリオット・THAAD)を発射しているが、壊滅的被害を出している。

    イランの新型ミサイルは言われていた性能は正しかったようです。

     

    これ等の情報は西側で共有される、軍事アナリストはの評価は・・・

    さらに、イランは「空母キラー」と言われているミサイルも披露している。

    空母上空で自爆してジェラルド・フォート空母は逃げ去った。

    余りに代償が大きいミサイルで、自爆というお披露目だけで終わったとあります。

     

    ******アメリカ軍は中東の軍事基地はほぼ使えない

    空母打撃軍への補給は2000km離れたチャゴス諸島のディエゴガルシア島にある米英共同利用の軍事基地からの輸送に頼っている。

    片道50時間も掛かる、場所は此処です

    此処へもイランのミサイルは届くのだが・・・経済的疲弊を狙っている。

    アメリカ軍は中東に展開している艦船の食事だけて45万食/月に必要なのです。

    膨大な経費を消費し続けているのです。

    ディエゴガルシア島までは空輸されます、アメリカの補給部隊は兵士に安全な食事を届ける為に特別な仕組みがあるのです。

    更に、交代の兵士の数が足りない、3月から始まったアメリカ軍の攻撃は既に7カ月目に入った。

    兵士の指揮は下がり、通常は3カ月で交代するのだが・・・そのまま任務に就いている

    つまり、トランプ大統領は追い込まれているのです。

    中間選挙では「兵士の家族」は、共和党に投票しないだろう・・・と陰では言われている。

    共和党が下院で負けたら「戦費」は出ない・・・引き上げるしか方法は無い。

    メディアでは報道されない部分です。

    直近の予想では下院ではほぼ100%負けるだろう・・・とある。

    上院でも負けたらトランプ大統領は弾劾裁判にかけられるので、負けられない戦いが上院選となるのです。

    トランプ大統領はマスク氏へ「お願い」をしたようだ、アメリカ国内メディアでは報道されている。

    マスク氏の膨大な資金で選挙CMを打つという事です。

    噂ですがアメリカ国民に配る5000ドルの費用も一部はマスク氏の資金ではないかと陰口ですね。

    アメリカ国内の膨大な選挙CM資金は「経済的」には良い結果となり選挙に有利に働くのです。

    トランプ大統領が上院選挙に勝つには「これしか無い」という事です。

     

    トランプ大統領の四面楚歌

    共和党内部からの圧力も凄いし、アメリカ軍制服組の面従腹背・更には現役兵士の指揮の衰えと山ほどの材料はある。

    全部は到底無理、今回はカナダのアメリカとの貿易戦争が発展し「EU」へ加入するという経緯がニュースに出た。

     

    アメリカでは、大本営がニュース阻止をしているようだが英国BBCはそれを取り上げている、

    カナダ首相のマーク・カーニー氏はそもそも英国の財務大臣・中銀総裁・首相候補の方でした。

    それを、カナダへ派遣したようなものです。

    カナダは独立国ですが「英国と仏国」の飛び地のような国で「言語も英国圏と仏語圏」とに分かれている、それ故第一言語が二つある。

    甘いマスクのカーニー首相は女性受けは世界一だろう・・・だが浮いた噂も無い

     

    トランプ大統領が悪口雑言を言い張っても、カーニー首相の見方は増えるばかりだろう

    近頃はトランプ大統領も口を紡いでいる。

     

    カナダの自然の素晴らしさを歌った曲です、既に20年以上経過していますので

    直貼りしました。

    youtu.be

    トランプ大統領が欲しがるのは分かりますが、あまりに無謀。

     

    市場はアメリカ国債(10年債)の利回り上昇の何処で崩壊するのか

    見定めている・・・所謂「閾値」ですね。

    市場は5%から6%程を金利の上限と見ている、SNSでは著名人が論争を繰り広げてます

    細かく追及しても「結果で出るまでは分かりません」、机上理論でしかないが

    その中でもMktContextは「市場のシグナル」に特化しています。

    サイトにメルアドを登録すれば、購読できます(有料なのか無料なのかはわかりませんが)

    管理人はMktContextの投稿を見ています。

    つまり、MktContextは金利の閾値を常に探しているのですね!

    アメリカ国債10年物利回りととS&P株価のチャートからは次の相関関係が導き出されてます。

     

    此れは2024年当時の相関チャートです!

    アメリカ国債10年物利回りがピークを打った4.955%でS&Pは底値を付けて上昇してます

    此れから分かる事は逆相関という事でしかありません。

    アメリカ国債10年物利回りがアメリカ経済にどの様に作用するかは「アメリカの中立金利」とどの様な相関があるかが必要で、更にFRBはアメリカの中立金利を常に2%と言っているだけで中立金利の正体を晒してません。

     

    中立金利は既にUPしてます、アメリカは50州ありその一つ一つが国のようなものです

    つまり、幾つもの中立金利が存在しています。

    だが、債権市場・株式市場は一つずつですので、中立金利を求める事が無理なのです。

     

     

    次の図は2024年12月利回りが閾値を超えて上昇した時のチャートです

    閾値は4.350%でした、此れからわかる通り閾値も動きます。

     

    必要なチャートが全ては手に入りません、特に中立金利のチャートは有っても正しくは無いでしょうし。

    此れからはAIによるフィンテックに頼ることになるでしょうが、多分相当の支払い要求が見込まれます。

    貧民には無理なので、我慢して分析する事です・・・次のチャートは

    黄色の帯の文言をサーチすれば出てきます、サイトのURLが張りにくくなっているので致し方ないです。

     

    相関が大きく崩れているのはバブル化しているためです、つまりS&P500の中でもAI関連が相場をけん引しているのです。

    投資家が買えば株価は上昇するという「単純な理論」で上昇しているだけで・・・面倒な利回りだの・閾値だのを見ているより証拠金を積み上げてレバレッジを利かせるだけで相場は上昇します。

    その力は「レバレッジ」で決定されるのです、つまり投資家の強欲で決まります!

     

    相場ですから、何時かはピークを打ちます・・・そして暴落する、間違いなくね。

    その兆候を様々な機関で探っています・・・大所はゴールドマン・サックスです。

    そして、結論は5%~6%となっています・・・だが5%を大きく超える事は無いでしょう

    6%を予想している機関は利回りが5%を超えても上昇し6%まで達すると予想しているだけで6%が閾値だと言っているのでは無いようですね!

     

    アメリカ国債10年物の利回りの上限を8%もあると予想している機関もあります。

    予想ですから、自由に出来ますし根拠もそれなりにあります。

    当たれば相当の暴落と予想できます、相場です否定してはいけません・・・過去のベトナム戦争後のアメリカの国債利回りは15%~16%に達しています。

     

    当時の事をAIに聞いてみた

    ベトナム戦争終結(1975年)後のアメリカの国債利回り(長期金利)は、1970年代半ばの一時的な低下を経て、オイルショックによるすさまじいインフレ(物価上昇)とスタグフレーションの深刻化に伴い急上昇し、1981年前後に過去最高のピーク(10年物国債利回りで15%〜16%台)を記録しました

    ベトナム戦争後の金利動向
    終結直後(1975年頃): ベトナム戦争の終結や1974年の大不況を経て、国債利回りは一時的に落ち着く場面もありました。

    オイルショックとインフレ再燃: 1970年代後半に入ると、2度のオイルショックなどによりインフレ率が再び二桁台に跳ね上がり、債券価格の下落(利回りの上昇)に拍車がかかりました。

    1981年のピーク: 激しいインフレを抑え込むため、当時のボルカーFRB議長が強力な金融引き締め(大幅な利上げ)を実施した結果、1981年に米国の長期金利は16%前後の歴史的な最高水準に達しました

    その後の長期トレンド: 1981年のピークを境に、1980年代半ば以降はインフレの鎮静化やグローバル化・デフレ圧力の強まりを背景に、長期金利は数十年にわたって低下トレンドへと転換していきました。

     

    当時の投資家は壊滅的損失を出しています・・・その中でも膨大な利益を出した投資家も存在しています。

    普通に見ていたら16%の利回りは想像の大外にありますからね。

    簡単に纏めれば・・・それが相場なのです!

    今日の続きに明日はありません!

     

    危険を察知できるかは投資家によります、現物で底値拾いに徹している投資家も居れば

    レバレッジを掛けて「博打打ち」に徹している投資家もいます。

    自己資金ですからとやかく言われる事はありません、事故責任です。

     

    市場はトランプ大統領の1%以下にしろ・・・誰も聞きやしませんし・・・トランプ大統領の支持率からして無理な事です。

    FRB議長もトランプ大統領の支持率を見ています、支持率60%もあれば無視できませんが33%では聞く耳などありません!

    これについては日本も同様で、首相の支持率が下がれば官僚は面従腹背となります。

    なかなかに冷たい世界観です。

     

    という事で、FOMCの決定は週末をはさんで精査されて週明けから相場に影響が出ます