誰も書かないのでUP

CDSが問題となるのが、金融危機の時です。

大分前になってしまったがドイツ銀行が引き受けていたCDS額が天文学的だとネットでは大騒ぎとなった。

天文学額的数字なのは間違いなかったが、CDS発動とはなっていない。

 

******そして恒大集団の社債デフォルトとなり

ロシア国債のデフォルトと続くがCDSのニュースは無い。

CDSと言うのが投資の世界で一般認知されたのがリーマンショックの時だろう。

「世紀の空売り」のマイケル・バリー氏が売っていたのがCDSでした。

 

それ以後、なかなかCDSの発動のニュースが無いのは変な事なんだ、誰かの指金であるのは間違いないだろう(多分、中央銀行である)

 

それは、2008年9月16日に起こったアメリカ大手保険会社AIGの経営危機とFRBによる緊急資金融資はAIGCDSのプロテクションを幅広く提供していたことから、CDSに係るリスクが関心を集め救済の道を取るしか方法が無かった。

 

これ以降CDS発動か、という事態でも発動のニュースが無い。

今回のコロナバブル崩壊でも、CDSは大問題となろう。

FRBでも一部救済不可能(ニュースとなる)となるやもしれない。

 

そのドイツ銀行が引き受けているCDS総額は分からない、一説によると7500兆円とか

アメリカの景気減速と成り始めると、出て来るのがドイツ銀行CDSなんだ。

この7500兆円が派生した金額なのか元本なのかも不明で、多分派生金額だろうと推察する。

CDS発動しても元本分だけ保証するのだが、ドイツ銀行自己資本比率が少ないので危険だとは言われている。

コロナバブルが弾けて行く期間中には、噂が一人歩きするだろう。

 

市場で心配されているのは、ロシアとドイツの関係が好調だったことから、ドイツ銀行がロシア国債などのCDSを引き受けているだろうとの憶測からなんだ。

そのロシアのCDSスプレッドのチャートは

とはいえ、CDSスプレッドの根拠は明白ではない。

ロシアのウクライナ侵攻により世界各国から経済制裁を受けたことが要因だとは言われているが、引き換えにエネルギー状況は加えられていない。

 

いい加減な値だとは思う、そもそもが相対取引で経済順調なら誰も問題にしない。

当然、引き受け条件など表には出ない。

サドンデスの世界の事になる、まぁ引き受け会社はCDSからの収入は簿外ということで処理しているようだし、事例発動条件も曖昧になる。

 

しかし、サドンデスの危機は市場を大不安に巻き込むのは間違いない。

誰も信用できなくなるのだから(誰が、何を、何処から、どの位、引き受けているのか)全く信用という物が市場から亡くなるのだ。

 

銀行間で超短期の取引「インターバンク市場」もリーマンシッョク時はアメリカで崩壊したのだ。

それが、金融危機というものなんだ。

この信用不安という物に「物差し」は無い。

それだけに厄介なものです、一旦信用不安となれば様々な市場から資金は一瞬にして消える。

それまで板に買いが出ていた相場から、買いてが消えると「板が滑る」という。

当たり前にS安となる、アメリカでは取引停止が発動され臨時ニュースとなる。

それが金融危機なんだ。

 

市場に係る方は決して「金融危機」という言葉を使わない。

不文律みたいな言葉であるが、管理人は過去経験しているので書くとする。

手持ち「現金」以外は追証として代替証券も受け付けて狙えません。

 

現金以外は無理で、日本以外ではドルだけが価値となったようです。

幸い、管理人は信用買いを「現引き」して現物株としたので問題は無かったが数年は資金不足に悩まされていた。

 

有るか無いか、分からない事をUPするが知っているだけで事態となれば落ち着いて行動できるのが人間なんだ。

 

アメリカ中古住宅販売戸数 長期データ

まずはチャート

直近の動きである、コロナで都市部から周辺域への住民の移動による住宅取得がチャートに顕著に現れている。

 

下のチャートは中古一軒家の価格推移です、棒上げ状態でピークに達したと推察できます(バブル状態ではピーク直前で価格は急上昇する)

 

これらから、何を探しているのかはアメリカの景気減速期間で、過去データから探してます。

それが、このデータです

これだけで、簡単明瞭なのにウダウダとチャートをUPしたのはピークを探すダメです

そして、480万戸~500万戸当たりへ減少すると景気減速していたのが近年です。

時系列で販売戸数を見ると

販売戸数の減少比較で前月比減少率もあるが当てにならなかった、販売戸数が当たりそうだ!

500万戸へ減少するのが時系列データからだと6月は既に到達している予想で、480万戸へ減少するのは7月には到達していそだ。

発表は1ケ月遅れます、8月半ばには景気減速を実感出来ている可能性はある。

stock-marketdata.com

 

******蛇足

アメリカのCPI構成比率は

黄色の「財」の内訳は

家庭用品/家具が3.8%、衣料品が2.7%、輸送品が7.1%(うち新車が3.8%、中古車/トラックが2.8%)、医療品が1.6%、娯楽用品が2.0%、教育/通信商品が0.5%、アルコール飲料が1.0%、その他財が1.5%

 

緑色のサービスの内訳は

住居が33.3%(うちホテル宿泊が0.7%)、上下水道/ごみ収集サービスが1.1%、家事サービスが0.9%、医療サービスが7.3%、輸送サービスが5.1%(うち自動車保険が1.6%、航空運賃が0.6%)、娯楽サービスが3.8%、教育/通信サービスが6.3%、その他サービスが1.7%

 

***全体に占める住居費は(サービスで33.3%)でサービスが全体の59.5%ですから

全体100%に占める割合は19.81%となる。

つまりCPIの構成要素の19.81%が住居費が占めていることになる。

 

******注意が必要なのは

中古住宅価格が下落するとCPIは減少する、インフレが鎮静化していると勘違いしてアメリカ株は上昇する。

景気減速が主要因なのだから、市場では高値を押し付けようとポジショントークが連発するだろう、其れが戦略なんだ。

分析よりも戦略が大事だとUPしてるいる、それらの事柄が起きるだろう。

気が付いた時には高値を掴み没落して行く、そおいう運命なんだ!

 

エミン氏が「エブリシング・ハブル」と言っていたのは間違いなく当たっている。

1つ1つが順番に破裂して行く様は、見ていて楽しい(過去は巻き込まれた、大変だった)俯瞰図のように、次のバブルの破裂はこれだ!

と予想している、リタイア組にとって人生の縮図(過去を思い返している)ですら。

 

前々からUPしている「危険」を察知して逃げるのは秀才で、「危険」に遭遇しないと逃げないのが凡人、天才は「危険」に遭遇しないのだ!

 

天才は危険と遭遇しないように人生をコントロールしているのです。

 

管理人は危険と何度も遭遇している凡人ですが、運命が救ってくれたのが大きかった。

もし、運命の救済が無かったら既に破綻している。

凡人の中にも、段階はあるのだ、そして経験値となる危険を何度も経験しているのだからアホなんだろう。

 

そして、感が働くようになる。

肌感覚で危険を察知するのだが、分からない時は投資を休む。

これは数値化出来ない、人生を積むしかないのだろう凡人は。

 

 

出た、日銀短観

東京都消費者物価指数からだね

雇用統計は

急落を救ったのが「大企業全産業・設備投資」でした、ここまで伸びるとは考えもしなかったかせ、大企業製造業の業況判断が大きく下落している事と合わせるとデータに整合性が無いのが見える。

来月まで判断待ちだねぇ。。。

昨日の日本鉱工業生産速報値とも整合性が無いノダ!

 

木曜日の指標

個人所得と支出はデータの変化幅が小さくチャートでは読み取りにくいので時系列のデータです

新規失業保険申請件数も同様で


PCEデフレーター

商務省経済分析局が発表する、個人の消費支出の変動分のうち、物価変動によるものを除くための指数。名目個人消費支出をPCEデフレータで割ることで実質個人消費支出が算出される。

米国のインフレターゲットの対象として利用され、年8回のFOMCのうち半分の4回で示されるFOMC参加メンバーによる経済見通し(プロジェクション)の際に、物価見通しの対象となっている。

変動の激しい食品とエネルギーを除いた数字をコアPCEデフレータとして同時に発表する。FOMCメンバーによる物価見通しでは、両方の数字が示される。

一般的に重要視されるCPIに比べて、調査対象となる範囲が広い。また、CPIが消費者調査によるデータを基にしているのに対して、PCEデフレータは企業調査によるデータを基に算出される。

短期間に生じた消費行動の変化について、CPIでは調整が行われないが、PCEデフレータは代替品などによる行動変化を調整する。雇用者や政府などが消費者のために支出した金額の変化について、CPIは対象としないが、PCEデフレータは対象に含んでいる(医療費の政府支出分など)。

対象の広さ、算出式の違いなどから、CPIに比べて発表が遅くなる。また、水準はCPIのほうが高くなることがほとんど。

 

この説明の中で「水準はCPIのほうが高くなることがほとんど」という部分です、捉え方かたにもよるが、CPIより先に変化が現われるという見方もある。

シカゴ購買部協会景気指数

シカゴ購買部協会がシカゴ地区にある企業の購買担当者へのアンケートを元に発表する指標。50が好不況の分岐点となる。

 

アルゼンチンペソ 対ドルレート

公式レートは

非公式レートは約240ペソ/ドルです、度々デフォルトしているアルゼンチンです

ドル借款の返済に困窮していると考えるのは誰しもの事で、当然闇レートもそれなりのレートとなります。

 

外貨準備高が既に無いに等しいほど減っているという事(30億ドルを切った)でデフォルトまっしぐら。

 

******ドルの高騰は新興国経済が疲弊する

という事は分かり切っている、新興国並みに価値が減った「円」はこのまま減価していくというのも、アルゴリズム的には違和感がある。

とは言え、「円」が暴騰すると言うのもなかなか受け入れてもらえないアルゴリズムである。

しかし、国際的に「円」の立ち位置は重要で「ドルと円」は無条件で交換できるというメリットは変わらないであろう、それゆえ世界経済に資金を供給しているの日銀の総裁の任期は世界経済にとって最重要過大なんだ!!

 

そして、タイムリミットが到来する2023年4月8日が運命の分かれ道となろう。

円キャリー取引で稼いでいるヘッジファンドは対策(円キャリーの逆回転)が必要となる。

日銀がゼロ金利解除・緩和休止となる中で円の立ち位置の予想は困難で、資金的に膨大過ぎる為に激変緩和措置の発動も可能性としてはある。

 

その前にFRBのQTが終わりQEが再発動される可能性も大きく、さらにはQT発動の取り止めも、可能性としてはある(6月から始めると言っていたQTは)実際には始めて無い!!!!

最新版のFRBバランスシートどす。

FRBバランスシート(総資産)と名目GDP比の推移とチャート

 

世界の中央銀行は過去に無いほど「混乱している」、それもこれもMMTなどと言うブードー経済学にすり寄った為の自滅行為であるのだから、仕方ない。

 

******結論は

ドルの一人勝は新興国が破綻して行き、世界が大恐慌となってしまう。

そんなアルゴリズムの可能性は論じるほど価値は無いはずなんだ、という事はドルもピークとなると予想も生まれる。

 

バブルもドルもインフレもピークとなる前は暴騰する、いつくかの指標もピーク寸前であろう。

ドル円も200円説も出た当たりである、ピークなんだろうか!

 

 

自転車大国オランダ

世界一の自転車保有台数、国土の全土がほぼ平坦で海抜ゼロ以下も多い。

これが理由だと思われていますが、実は違います。その解説動画が有ります

youtu.be

アメリカでもウーバーなど自転車での配達が多い、人々はインフレに対して自衛手段を講じるようになるのが普通なんだが、それらも閾値がある。

ある程度の価格高騰(インフレ進行)すれば、いかにアメリカの個人の収入増があろうとも節約はする(程度の差)だろう。

 

******それらが各国の経済へどう影響するか

経済状況は様々となり、より投資にとって難易度が高くなるのは致し方ない。

もぅ、分からなければ投資をお休みして様子見となる。

管理人の投資方法で一番楽なのが「横這い(持合い)」であり次がと「トレンド発生中」です。

株価持合い中は「上値抵抗線で売り、下値抵抗線で買う」という一番楽な展開だが、現在の日本市場や世界市場では「株価下落の恐怖」に支配されている所へ、損失を喰らった投資家が無理やり信用でレバレッジを掛けた取引で損失を取り戻そうとしている姿でしょう。

十分に調整する前に買いが入るので上値も小さく、利益が十分に乗る前に売るので下落幅も小さくなる。

この状態の相場は「コツコツドカン」相場と言うのだ、コツコツ利益を出してドカンと遣られる。

心理的に追いつめられた投資がが多い証拠ですね、それに輪を掛けて「日本株は強い」など何処に根拠があるか分からないようなコメントが多い。

 

そもそも、世界へ輸出しなければ食い扶ちが無い日本企業である、世界経済が疲弊しても日本だけ疲弊しないなどありゃせん!

 

立ち位置でコメントを変えるアナリストなど信用していたらケツの毛を毟られるのが落ちだ。

昔と異なりプロ級(実際に証券会社から離脱したユーチューバー)の多くなったと感じている、それらの方々の忌憚ないコメントが役に立つのだ。

しかし、少し出世すると証券会社に取り込まれてしまい、立ち位置でコメントするようになるから注意は必要です。

 

目先のコメントなど不必要でしょう、必要なのは2022年年末の株価であり経済状態であり、ロ・ウ・NATOの戦争であり、食料問題であり、中国国家主席が誰になっているかだろう。

答えられないから、目先のトレードでお茶を濁しているだなんだ。

 

その中でも「閃き」を持つ天賦の才能の投資家は居るはずだ、何時の世にも存在していてリーマンショックを当てていたのだから、それらの人材を発掘する方が当たりもしないコメントに頼るよりよっぽど正解に近いだろう。

混沌(カオス)とした中でも「一筋の道」を示せる投資家は居るはずだが、今現在の相場の変わり身の早さからして、落ち着きが必要だろうが。

 

******相場の変わり身の早さは

市場にある資金が減って来る時に出現するのが過去例なんだ、多分であるがかなりの損失を出しているのだろうと予測している。

 

少しまえ、リーマンショックの2年前にヨーロッパのヘッジファンドが解散しているブログをUPしている。

okoze2019.hatenablog.com

恒大集団の負債と共にUPしたが、「良くない投資方法」で「良くない投資先」で資金を溶かすのが今まで通りなんだが、FRBの無尽蔵の資金供給で手にした「あぶく銭」

過去例を見ないほど投資家のリスク管理を緩ませた、その結果がこれからも出て来るのだ。

 

******暗号資産など何の価値も無いとUPした

価値は無いが価格は付いた、そもそもFRBの無尽蔵の資金供給と共に世に出た「暗号資産」であり「ブロックチェーン」という言葉である、時期を同じくしたのにはカラクリが有るとは考えもしなかったのだろう。

投資家は飛びついたのだ、結果は「暴騰」して「暴落」した、まぁ詐欺師に騙されただけの事です、

 

******いまや「もぬけの殻となったあばら家」に投資資金を回収しようと住み着いた「ヤ〇ザ」のような逃げ遅れた投資家軍の姿としか映らない。

 

世の中に使い道がほとんどないが、「マネロン」としては最高のツールだった暗号資産です(過去はね)、使い道を新たに発見すれば再度取り上げられる可能性はある。

しかし、アメリカが資産の動きを監視し始めた当たりから「暗号資産」の価格暴落が始まったのには、それなりの理由が有ったと気が付く必要はある。

 

管理人は全く保有もしていないので注意報はあえて出さなかった、そこまで親切である必要はない。

この先、暗号資産価格が大暴落で価格ゼロに近づくか、再度使い道が現われるか、マネーゲームとして生き残るか、の、どれかであろうと推察している。

 

いろいろな投資先で資産が溶けて無くなり、大暴落となるのが筋道なんだがFRBの資金供給が人類史上最大となり減っても減っても、「だるま落とし」のように資金が下りて来るのだから、まだ時間がかかるのだろう!

 

かつて経験の無い資金量なので誰も暴落のタイミングを説明できていない、そろそろ天才が現われる頃だと探していた所に「マイケル・バリー氏」が現われた、リーマンショックを当てた天才は数名いる。

 

岡崎氏もその一人だが、まだ暴落のコメントは無い。

数人も出てくれば、そしてタイミングが同じくしていたなら「空売り」のタイミングだと虎視眈々と狙っている管理人なんだ。

チキンな管理人ですから資金の20%~ほどの空売りしか出来ないだろうがね。

 

トランプ大統領の時にダウの空売りで「悲惨な数ケ月」を経験している、コロナショックで利益となりましたが、少し早すぎたと反省しているのだ。

今回のアメリカ株の売り方でも数ケ月早かった、ロングショート戦略でプラスで清算したのだが、タイミングではミスったのだ。

 

今年に入りダウの売り方ではタイミング正解でしたが、まだまだ甘いと感じている。

そろそろ人生の末期に入るのだ、一度くらいベストタイミングで勝負に勝ちたいと思うが入れ込むと失敗するので平常心が大事だ。

 

根拠の無い希望的観測での投資は、超危険な時期だと思っているが投資家は様々です

売り方は数も少ないので踏みあげられたら冷や汗ものとなります、売るのはタイミングを間違わないように。

タイミングをミスるくらいなら、十分に下落した所で買い方に徹する方が投資時には正しいのです。

 

経済が疲弊した国を羅列すると

真っ先に「中国」だろう、数年前には確定的となっていたのだが誰も信用していなかった「危ない橋を渡っていた」のだが、皆で渡れば怖くないという事なんだ。

 

******投資集団での個人の立ち位置は

皆が投資している時に、真っ先に降りる勇気はないだろう保身の為ということだ。

個人投資家では「マイノリティ」に居る事が保身に繋がるが投資集団では「マジョリティ」に居なければ集団から浮く。

それ故、経済が好調の時には利益が大きくなるが、経済が不調となると損失ばかりとなる。

その転換点が難しい、欧米から見ると「日本人」も「中国人」も「台湾人」も「韓国人」も区別不能で、同じ思想集団・同じ文化圏に見えている。

 

日本と台湾は中国大陸の一部である、こんな所だろう解釈的にはね。

 

******理解出来ていないのだから

中国経済がピークを過ぎたタイミングも分からない、中国14億人の人民の購買力からして経済は今後も発展を続けると勘違いしていたのは間違いない。

個人名を出して申し訳ないとは思うが、要人のコメントはネットに残るのだから仕方ないであろう。

2020年10月のロイターの記事である

jp.reuters.com

今となっては見込み違いだと分かるだろう、世界に冠たる企業のCEOでもこれなんだ

東洋人をアングロサクソン人から見ると異星人という事なんだろう。

 

つまり、この時点でEU経済は中国と共に沈み始めたという事だろう。

あれから2年の月日が経ち、世界はロ・ウ・NATAの戦も始まり世界経済は減速していると結論づけて正しい解釈だと思う。

 

******そして中国に続き

韓国経済・ロシア経済と続き、イタリア経済・メキシコ経済と疲弊始めた。

デフォルトしたのはスリランカであるが経済規模的に小さく、世界経済に与える影響はほぼない。

現在進行形なのがドイツ経済です、中国への輸出+ロシアの安価なエネギーと食糧に依存していたため、欧州で一番影響を受けています。

 

ここまで書けば世界経済は更に疲弊続けると確信でるだろうか?

 

この項の締め括りは、これらでは無い。

これから大手投資主体の戦略が大問題だろう、経済が活況で各市場のパイが大きくなるタイミングではパイの奪い合いとなる。

最後のパイを奪った投資家は、真っ先に破綻まっしぐらなんだ(高値のパイである)

誰かに押し付けようと画策するか、会社を放棄して逃げ出すか(詐欺事件となる)、自ら破産の道を選択するしか方法は無い。

 

******管理人のコメントでは力不足

「世紀の空売り」の主人公である「マイケル・バリー」氏のニュースを時系列で表示すすると

www.bloomberg.co.jp

奇しくも氏の注意から数ケ月、仮想通貨は大暴落した。

 

******そして、今市場を賑しているのが

www.bloomberg.co.jp

ブルームバーグのこのニユースには驚いている、「ブルウィップ効果」を知らなかった

説明

漫画的にはこれだろう!

ブルウィップ効果とは、サプライチェーンの川下の需要変動が川上にいくほど増幅していく需要変動現象です。
川下のごくわずかな需要変動が拡大しながら川上へ伝わっていく様子が、ムチを鳴らしているように見えるためブルウィップ効果(鞭効果、Bullwhip Effect)として世の中に広まりました。

新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の拡大によって、ワクチン、消毒液、マスクの需要が急激に増えたため、コロナ需要が落ち着いたときの在庫過多や欠品が心配される

 

******マイケル・バリー氏のコメントよりかなり早い時期に

若林英四氏はアメリカ経済はデフレになると警告しています。

若林英四氏の動画です。

youtu.be

この動画の前から若林英四氏はアメリカ経済はデフレになる(当面はインフレ)と断言していた。

これが正解となるなら、シナリオを大きく書き換えるタイミングが到来する。

今では無い、が、インフレが急転直下デフレとなるのだ!

若林英四氏のデフレ論をかなり前から知っていたのだが、疑心暗鬼状態でブログにUP出来なかった、書いても誰も信用しないだろうし。

 

相場はどうなるのか、市場の見方はインフレ一択ですからUPした両者の思惑通りならもう一度暴落するのだろうか!

 

若林英四氏は動画の中でFRB議長は「full confidence」自信満々と述べていた、管理人はブラフだと思っている。

何方にせよ、虚勢を張っているということで方向が間違い、修正できずに居る。

 

世の中には閃きと目の付け所が凡人とは異なる人々が存在する、普通なら無視しても大差ないが相場では異なる。

貧民投資家にとって、意地を張ってはいけない。

相場を主導する主体に付いていく必要が有るとUPしている、例え間違っていたとしても取りあえずは付いて行く必要があるのだ(合成の誤謬

その中で、閃きと目の付け所は利益の元となる重大因子なんです。

相場は一晩で反転する、まぁ昔の話ですが今は一瞬で反転する、相場の主体がAIとなっているからなのだ、それを市場てばフラッシュクラッシュと言っているが。。。

 

******マーケットタイミングの話はUPした

マーケットが反転したときに、付いていけない(意地っ張り)投資家はいずれ市場から去る運命を持つ投資家だという事を肝に銘じて、改めてマーケットを見つめる事だ。

管理人が市場で長生きしているのは、分からない時はお休みしているからなんだ。

経験値はあるが、「目の付け処」は自信は無い。

沢山の意見・コメント・報道を日々見て記憶して行くのが長生きの秘訣だろう。

 

市場には様々な投資家が存在し、様々な投資方法を駆使してお金を稼ごうとしている

覚えた全てを紹介出来ないのがムズイのだが、若林英四氏の大局的考察は氏の宇宙観によるのだろうと近頃思っている。

マイケル・バリユー氏は閃きの後にある綿密な調査が最大の成功の元だろう。

氏の調査力に付いて書かれた書物などは無い、何故知っているかは氏の書籍・映画など様々な角度から考察しているのが分かるからなんだ。

 

******経済であるからし

水物なんだ!

世界の人口80億人が日々の生活から生まれる経済を指している、経済学で語れるほど小さな世界では無い。

まだまだ、人間が投資活動で利益を頂ける隙間は大きいはずだろう。

調査し、予測し、修正し、またまた振り出しに戻って新たに投資を学ぶのだ。

成功体験は投資活動にとっては不必要という事はこれからも変わらないだろう。

経済は水物なんだから。

 

ドル建て日経平均

中期で日経平均と比較すると

大きく乖離している、選挙まじかな自民党からすれば日本株の堅調さ、と、円安のデメリットを比較して円安を政治闘争にはしないだろう。

市場でも円安反対のコミットが無くなった、アノマリーの一種でご都合主義とも言う

 

アメリFRBも自身では資金供給がインフレ進行でQE不可能になった現在は日銀の金融緩和が唯一の方法であるからして、アメリカから円安への苦言は出ないだろう。

 

しかし、日銀による金融緩和の出口(必ずやってくる)が世界経済回復期と同期すると日本だけ経済回復が無い事に繋がる。

 

大分先の話のようだが、アメリカの経済減速期と1~2年と短いのが過去の実例です。

そぉ、遠くない話とも言える。

アメリカ国内製造業を活況とする時には「円安憎し」となるのは間違いない(過去はそうなんだ)、特に中国での製造からアメリカ回帰を狙うとしたらドル高は避けなくてはならない。

アメリカでも選挙近くになるとドル高は嫌われる、ラストベルト(錆た地域)と呼ばれる地区ではドル高では選挙に勝てない。

 

******ここの所日本株は強いなどと

アナリスト達からのコメントが出ており、特に独立系のアナリストまで発言をしているのが、腑に落ちない。

まぁ、目先しか見えていないと解釈しておこう。

 

******此処からが正念場

各市場(債券・株式・為替)での事だが、世界的に未曾有の資金が供給されて各分野でバブルとなった。

それらは近代金融工学の集大成のような社会実験だったのは間違いない、過去金融に関してこれほどの世界的規模での社会実験は経験は無い。

そして、一極集中的な事実として「インフレ」が発生したのだが。

エコノミスト(経済学者+市場アナリスト)達は、インフレが金融緩和(資金供給)の結果だとは否定し続けている。

自分達の責任となるからなんだ!

 

******それらの決定権は歴史にある

2021年から始まった世界的インフレの原因の事です、誰がなんと言おうと決定権はエコノミストには無い(それだと利益相反

 

そろそろ結論を書かなくては、

日銀の金融緩和が日本経済、特に為替に大きな影響を与えている(現在は円安)が確実に円高がやってくる(未来永劫金融緩和は無理)

その時に備える必要があります、特に買い方は注意でしょう。

何時来るのか、これが大問題で管理人は答えを持っていない。