右肩が「アイランド・リバーサル」となった、
アイランドリバーサル（島型反転）とは、ローソク足チャートにおいて、前後の価格帯からポツンと切り離されて「離れ小島」のように見える形状を指すテクニカル分析のパターンです。相場の大幅なトレンド転換（天井や底）を示す強力なシグナルとして知られています。
ヘッド&ショルダーとアイランドリバーサルが同時に現れた、珍しい。
此れから、－2αの坂を下っていくのだろう。
ピーク後の高値を維持では無かった、
とりあえず、4月8日の窓を埋めるのか？
出来高が吐出している、まだ買い方が「元気」な証拠と言える。
買い方が息絶えるまで多少の時間はかかるだろう。
市場でうわさされているDdayの一番早い予定日は7月4日です。
土曜日になります、この日はいくつかの悪夢の始まりなのですが、原油の流通在庫枯渇が一番のリスクだろう！
更に、トランプ大統領が固執している中東のオイルマネーの行方です。
膨大なドルを得てきた中東各国は、アメリカドルの棄損リスク回避の為に投資をしてきました。
その最大の投資先がアメリカ国債で「各国別保有量」は
サウジを筆頭に中東各国のアメリカ国債保有量は少ない、これは「ケイマン諸島」などへ分散投資している為です・・・トランプ大統領のイラン攻撃は失敗に終わり・・・中東の石油基地は大きな被害を受けてしまいました。
アメリカへ味方した為ですので、イランへ賠償請求は出来ないだろ。
石油基地の復興費用は「アメリカ国債売却」となると予想できる、今までは売りにくかったアメリカ国債は「問題なく売る事が可能」となったのです。
そして、中東に展開していたアメリカ中央軍とアメリカの基地は「ほぼ破壊」された為中東各国が負担していた「駐留費」の支払いは無くなります。
アメリカは軍の維持費を「日本を始めとした駐留国」へ負担させていて中でも中東からの駐留費はアメリカ軍の維持の為には欠かせない資金となっていたのです。
西側メディアは「触れてはならない部分」です、アメリカは軍事費の枯渇に苦しむ事となります。
イラン側としては「長期作戦」へと移行するでしょう！
交渉過程において「面従腹背」と「糠に釘」でアメリカの軍事費的衰退を待つ作戦は有効でしょう。
そして、中東各国はイランのミサイルの最短到達時間内です・・・迎撃不可能です。
つまり、次の中東戦争を起こすだけの勇気はありません・・・喉元に突き付けられた極超音速ミサイルの脅威は拭う事は不可能なのです。
******イラン側の「長期作戦」は数か月単位
目標期限は中間選挙であり、トランプ大統領の勝敗如何では「世界経済に激震」が走る
イスラエルも「アメリカへの伝手」を失う危機がある。
此れからの数か月は「政治・経済は激動の瞬間」を迎える事になるはずです。
サイクル的には「人の生涯」で一度だけ経験できる最大の「歴史サイクル」が到来する
トランプ大統領は「虎の尾」を踏んだのは間違いない。
歴史の流れは「その脅威が表に出る前に、何時くかの韻を踏んでいます。
通貨の下落もその一つです、軍の衰退「武器の陳腐化」もその一つでしょう。
アメリカは巨大な帝国を築いたのですが「ローマ帝国・オスマン・イスラム・ギリシャなど」すべての帝国は滅亡を迎えました、アメリカも滅亡への道を歩んでいます。
過去滅亡しなかった帝国はありません、サイクル論からしてもアメリカ帝国は滅亡するのです。
それが人類の歴史です、そしてそのタイミングに遭遇できる事に感謝です。
だが、傘下の西側諸国は共倒れは致し方ないだろう「特に敗戦国日本」の痛手は想像を絶する経済衰退を伴うだろう。
過剰消費の筆頭はアメリカであろう、だが経済活性化を目指して「低金利・首都圏再開発」をめざした日本は過剰投資国の最たる国です。
それら、全てが反転する可能性は大きい。
インフレに対して過剰な反応を示すのは「それらなのですから」
資源の無い日本で「過剰な活性化」は必要あったのだろうか、無くとも国民は変わらず生活していけただろう。
政府・日銀ともに「やり過ぎ」たのです！
岩手県沖を含めた地震を震源地を地図で確認すると
フォッサマグナを境に日本列島を「東西に引き裂くた力」を受けているのが確認できます。
今更の事ですが、大きな地震となっている。
震源地をクローズアップすると
伊豆半島を運んできた「フィリピン海プレート」が日本列島を突き上げてといる状態で起きた地震が「山梨県東部」地震です。
日本列島にあるプレートを表示すると
太平洋プレート境界は「日本列島の東」の海底となり沈み込む形です。
フィリピン海プレートは「日本列島」の中にまで入り込んでいるプレートです。
伊豆半島を運んで来て富士山の形成に大きく影響を与えフォッサマグナもこのプレートが大きな作用を加えています。
つまり内陸部の地震に影響を与える恐れがあります。
内閣府の出している「防災情報」は
太平洋プレートが沈み込む場所での地震は「津波」がリスクです
フィリピン海プレートが作用する地震は「直下型」地震がリスクとなります。
防災・備蓄は大事だよ！
問題は「人口減」に尽きるだろう、朽ち果てる古屋と新築の材料不足、更に建築労働者不足・・・これらを埋め合わせる方法はありません。
地震王国の日本は「マンション等のコンクリート建築の寿命は50年」、だがアメリカのコンクリート建設には寿命を設定してません。
******少し脱線して日本でのコンクリート建築の耐用年数を
コンクリート造（RC造など）の耐用年数には、税金計算に用いられる「法定耐用年数」と、実際に安全に住み続けられる「物理的寿命」があります。
住宅用・鉄筋コンクリート造では、
コンクリート自体は非常に頑丈ですが、経年劣化によりアルカリ性が失われ（中性化）、内部の鉄筋がサビると強度が落ちてしまいます。
寿命を延ばすためには、メンテナンスが不可欠となります「ひび割れの補修」「外壁塗装修繕」などです、その為にマンションなどでは「修繕補修費」が経費として必要になります。
これが、大きな負担になります。
近年では「劣化しないコンクリート」の開発が進められてますが、実用には達してません！
という事で鉄筋コンクリート製住宅のコストは「建設・維持的」に高価格となります。
人々が暮らすにあたり、住宅費を人生の半分の歳月の間支払うなど「経費的無駄」なのです。
人生設計において、「住宅・子育て」が終わった老後人生が無理なく余生を送れる為にはインフレ経済は大敵です、だが国家の経済成長にはインフレが必要です・・・借金成長型経済では「借金が減る」金融構造となる為です。
だがデフレ的金融経済においては、お金は目減りしません・物価は下落しやすい。
GDP成長には不利だが、生活はしやすいです！
******日本政府がインフレ経済に舵を切り
現実的にインフレとなった実物経済は、資源の無い国においては「自国通貨」の強さが
国内経済に大きな影響を与えます、日本国民は実感として痛烈なインフレと手取り収入減に悩まされています。
その手取り収入減は「社会保険負担増・電気ガス水道下水道料金負担増」です。
確実に生活は苦しくなりました(物価高と手取り収入減)
******そして人口オーナスは経済成長の足を引っ張ります
人口オーナスとは、少子高齢化によって子供や高齢者（従属人口）の割合が、経済を支える現役世代（生産年齢人口：15〜64歳）の割合を上回り、経済成長の足を引っ張る「負担（オーナス＝onus）」の時期や状態を指します
人口オーナスが与える影響は
いつものチャートです
今現在の人口は1億2300万人ほどです、毎年100万人ほど減りつつけます。
地方都市の一つが消えるほどの人口減です。
******人口は減り・通貨は安い・インフレは到来した
更に、日本の政治は「ボロボロ」状態となれば「お先真っ暗」！
この状態で「住宅」を買うなど自分の首を絞めるだけだろう！
唯一の解決方法は
地方の空き家を取得する事であろう・・・つまり生活全体の「パイ」を経済的に小さくすることです。
食料は「地産地消」、住宅は「古屋」、自動車は「中古軽自動車」・・・日本経済は縮小する事にはなるが致し方ない。
******少し前に「カントリー・シーリング」をUPしました
本来の意味は
格付機関が企業などに信用格付けを付与する際、「企業の格付けは、その国・政府（ソブリン）の格付けを超えることはできない」という上限（天井＝シーリング）を設けるルール
つまり、日本国民は「カントリー・シーリング」の中で経済的生活を送ることになります・・・円安という決定的に不利な条件を受け入れるほかはありません。
自己防衛は必要です。
週末のアメリカ市場は
アメリカの資金の流れは「株➡国債」へと流れが変わった。
一週間のチャートです。
新ＦＲＢ議長のインフレ指数の考えかが変わった。
新体制となったFRBのウォーシュ議長は、従来のコアPCE物価指数のデータに不完全さがあるとして批判的であり、外れ値の影響を排除して基調的な物価動向を正確に把握できる「トリム平均PCE（刈り込み平均個人消費支出）」を採用します。
此れにより、アメリカのインフレは「大きく減速」することになり、いずれ利下げに踏み切ると予想されます・・・つまりアメリカ国債の利回りはピークを過ぎたと債権投資家は目論んだのです。
アメリカ国債の利回りはピークを付けた後は利回りは低下(債券価格は上昇)します。
アメリカ株から国債へと「資金移動」していくのです。
******アメリカはイランへ攻撃を加えた
ロイターではこのように伝えてます
米軍は２６日、イランによるホルムズ海峡を通過する船舶への攻撃に対する報復として、イランを攻撃したと発表した。
トランプ大統領はホルムズ海峡封鎖=世界経済リセッションの構図を危惧してます。
トランプ大統領のイラン攻撃から「端を発した」ホルムズ海峡封鎖の流れを何としても断ち切る為の攻撃なのだが・・・志向回路が単純すぎる！
ペンタゴン・ピザ・インデックスが「数日間」デフコン指数が急低下していたので
多分、攻撃するだろうと読まれていた。
少し、味方を変えると「西側の経済疲弊」はグローバル・サウスに取り「干天の慈雨」となります、今まで西側から搾取されていたグローバル・サウスの富は「遡及的返還」
となります、簡単に言えば「富が帰ってくる」
トランプ大統領の行為を見れば分かるように、石油資源を持つ国には「攻撃を加え」更に「核を持たせない」事により資源搾取をもくろんでいます。
北朝鮮の核開発に「興味」を示さず、イランへは執拗に攻撃を加えています。
国際社会では「周知の事」なのだが、口に出すとトランプ大統領から「矢が飛んで来る」のです・・・くわばら・くわばら
アメリカの衰退はアメリカ自らが起源なので、ほっとけば「自爆」するだろう。
グローバル・サウスは密かに期待していねのは、公然の秘密・・・グレートリセットへの期待は発展途上国は特に大きい。
だが、グローバリストも「アメリカの衰退」を願っています。
此処が、大問題で「グローバリスト」は特定の国が強ければ国家機能の維持は強固となり、グローバリストの目指す国家の解体を成し得ない事になる。
言い換えれば、アメリカが程よく弱体化するのが望ましいのです。
グローバル・サウスの国々も程よく強くなれます、グローバリストの目論見が外れる事になるのです。
グローバリストの目論見は、其の内UPします。
国際海事機関（IMO）は25日、ペルシャ湾にとじ込められている船舶の脱出計画を一時停止すると発表した。多くの船が通過を目指したホルムズ海峡のオマーン側で貨物船が攻撃を受け、安全確保が必要だと説明した。反発するイランが攻撃したとみられる。
IMOは23日、米国やイラン、オマーンと協力し、湾内に滞留するタンカーや貨物船の船員1万1000人以上を避難させる計画を発表した。...
イラン国内には「穏健派と強硬派」が存在してます、イラン革命防衛隊も「それぞれ
の派閥に属しています」
強硬派はイスラエルの停戦違反の報復だと主張していますので、話し合いは無理だろう
やはり、ネタニアフが「問題児」で間違いない。
トランプ大統領は、喉元に突き付けられた「ネタニアフ」問題は解消不可能なほど
ネタニアフに取り入れられたのです、
アメリカでは「国民全員」が知るトランプ大統領とネタニアフの蜜月です。
何方か、もしくは両方の政治的失脚以外に事を収めるのは無理だろう。
イランは「核兵器より破壊力のある海峡を手にした」と国営放送で報じています。
ホルムズ海峡海峡を無条件解放するわけがない！
トランプ大統領がアメリカ大企業CEOを引き連れて中國訪問は「レアアース」の輸出懇願でもありました。
中國産のレアアース・レアメタルが無ければロケット・戦闘機も作れないのです。
同時にアメリカのレアアース企業「USAレアアース」に資金援助をしてブラジル「セラ・ヴェルデ」を買収しようとしています。
ブラジル中部のゴイアス州に位置するセラ・ヴェルデは、希土類産業において極めて重要かつ稀有な存在であり、アジア以外では唯一、電気自動車や風力発電、軍事用途に不可欠な「磁性希土類4元素(ネオジム、プラセオジム、ジスプロシウム、テルビウム)」を商業規模で生産している。
米国政府は数億ドル規模の資金支援を通じて米国企業であるUSAレアアースによる買収を後押しし、2026年4月に約28億ドルで買収が成立していた。
中國は対抗措置を取ったのです
買収主体であるUSAレアアースをブラックリストに追加し、中国企業が同社に対してデュアルユース(軍民両用)の製品を輸出することを禁止した。また、中国製品を他国経由で同社に供給することも禁じ、すでに輸送中の貨物についても停止を命じるなど、極めて厳格な措置を講じた
レアアース・メタルは中國の世界戦略の一環として、中國ビジネスの根幹となっています。
中國の「レアアース・メタルの精製事業」は世界の80%を独占しています、USAレアアースはアメリカで精製事業を展開する事は不可能です「環境保護法」で規制されているため。
中國がUSAレアアースからの持ち込みを停止したら、同社は身動きとりないだろう。
アメリカは中國のトラの尾を踏んだかもしれません。
