9月も終わり月足チャートが確定しました

チャート分析の前にドルの強さについて再度。

ドルインデックスチャート

世界貿易が活発になったわけではないのですから、ドル高と言われても「ピン」と来なかった訳は。

ドルの需給が引き締まったままなんです!

誰が「ドルを必要としているのだろう」という仮説では、現在ドルを必要としていて、誰に支払っているのだろうか。

 

******答えは、幾つか有ります

化石燃料の支払い   これが最大でしょう(価格高騰)

@食料の輸入      世界的天候不順で食料生産が少ない(価格高騰)

@前回UPした追証の「T-ビル」

 

中東産油国アメリカへお金は流れ続けている、というのが答えですね。

これらが改善されるまで、ドルの需給は改善されないのです。

ということで、ドル高はしばらく続きます。

 

******NASDAQ月足チャート(乖離率+RSI+スロースト+MACD)

******週足NASDAQ(乖離率)

NASDAQはコロナ緊急融資で一番上昇しました(金利低下)、今回金利上昇したのですから一番大きく下落して「元の木阿弥」状態となるのが普通ですが。

 

買われている、という現状です。

予想ですが、個人投資家逆張り投資でしょうねぇ。

現時点でNASDAQ銘柄に魅力は有りません(配当無し+株価の調整不足+過剰設備投資)

 

月足チャートで乖離率=-20.24安値には居ますが、歴史的には-30以下となります

此処から更に乖離率が下がると見ると1000Pは割ります。

コロナ前の高値まで下落した所が1000P当たりです、金利高の影響を考えると更に下落余地は残ります(確実に900P台に入るだろう)

 

前回の安値6月16日の10646Pのシナリオは「余りに楽観しすぎ」状態でした。

アメリカ市場の見通しは、インフレはピークを越えたFRBはパウエルプットが有る。

FRBの高官の発言も無かったのに、市場は勝手な楽観論を網羅させて、それに乗っかっただけ(結果FRBにお灸をすえられた)

 

月足NASDAQのRSIは30の目安を切りませんし、スローストキャスは下落トレンドを維持してます。

NASDAQが大底を切った、と確認出来るテクニカルは。

@MA(6)6ケ月移動平均線が月足の下に出る必要が有ります

@MA(6)が反転しMA(12)をGCします

@MA(24)は下落トレンドから平滑、さらに上昇へと変化するのですが、月足で24ケ月

 2年というサイクルです、簡単な事ではありません

@最後に月足MACDGCする必要が有ります(これが一番大事)

 

******コロナショックの暴落時のNASDAQ

月足チャートです

フラッシュクラッシュのようなものです。

 

過去を振り返ると月足の乖離率が-30以下となったのはリーマンショツク時だけです

今回の暴落がリーマン級の大参事と言われているのが如実に分かります。

何故、こんなに大災害になってしまったのか??

 

******最大の理由は債券に有るのでしょう

40年間に渡る金融緩和の行きついた経済現象が「インフレ」でした、世界の金融を司るFRBの高官は「インフレ」を知りません!

金融緩和以外は金利を下げる事しか「知らない・やったことがない・分からない」の(3無し)高官だったという事でしょう。

さらに「インフレに対処する手立てを持っている」などと「大嘘」まで突いたイエレン財務長官の出現には「開いた口」から涎が止まりません。

 

******下落幅からし

NASDAQ以外のダウ・S&Pの月足チャートのテクニカル分析も同様です。

しかし、アメリカのインフレが凄いのはUPしていますが、それだけではない。

イフンレ進行と共に給与も増えている(インフレほどの進行率ではないが)ので、アメリカの実態経済は数値ほど深刻ではないのです。

 

結果、株式市場へ資金も入ることになる。

投資家の懐具合ということなんだ(疲弊している投資家も)+(市場最高値付近で利確)した投資家も居るのだから。

株式市場へ資金流入は続くだろうと予測する。

 

******戦略的に

売り方である管理人としては、買い戻して株価上昇したら新たに売る(戻り売り)とするか、迷う所です。

これから来るであろう、一回目の「セリング・クライマックス」がどれほどになるのか

これを見なくては、戦略がたちません。

 

******セリング・クライマックスの見えるチャートです

まずはダウの月足(ボリン+出来高

 

******NASDAQセリング・クライマックス(ボリン+出来高)

 

セリング・クライマックスの条件として

@月足でボリンが-3σまで下落する

@出来高が吐出する

 

ボリンジャーバンドの見方はUPしてあります、再度UPすると

ボリンは正規分布グラフをそのまま適用しただけの物、釣鐘型のグラフです。

普通の株価の動きでは-2シグマから+2シグマの間に収まる株価です、つまり株価として現れる確率が95.4%という事なので、これらから逸脱する株価は全体の中で4.6%しかありません。

それも両側足して4.6%ですから、マイナス3σ(シグマ)が出現する確率は2.3%なのですね。

という事で、異常な株価ですから-で出現したら「買う」+で出現したら「売る」のは当たり前です。

 

******因みに

このボリンの異常値と需給の異常値(信用評価損率-30%)だけを狙って投資すると

勝率は100%となります。

証券会社などは絶対に口にしません「奥儀」ですね。

 

******何度もUPしています

旧財閥系の投資会社(非上場)は東京の一等地に美術館を運営しています(現在閉館中が多い、コロナだろう)

その一等地の固定資産税を考えただけでも気が遠くなるのでが、誰も前を通っても気にもしないのだ?

 

管理人は貧乏症で、ついつい「ランニングコスト」を計算してしまう。

「税金」+「人件費」+「電気代」+「建物償却費」+「新たな美術品購入費」等です

当然、それらに掛かる費用をどうやって調達(稼ぐ)するのだろうか調査を続けて数十年。

かなり前になるが、ほぼ解明したのが上記の投資方法です。

絶対に損失を出さない(誰も信用しないのだか、それは調査不足)投資方法が有ったのです。

幾つかの投資手法が有りますが「奥儀」の範疇に入ります、管理人的には資金不足ですのでとても無理。

 

という事で、投資的に100%の利益という手法が有る。

という結論です。

 

******結論はセリング・クライマックス待ち

 

この先、債券の分析が必要ですが、。。

NY市場をみてるので寝不足疲れた

経済指標

ミシガン大学期待インフレ率

 

******過去大きく変動した時のデータが見つからないが

ミシガン大学期待インフレ率には「5年先」の期待インフレ率がある。

当たるのか分からないがUPします

ミシガン大学5年先期待インフレ - 米国の統計データ

アンケートでの結果なのだが、これほど遠いと実際にはどうなんだろうか。

 

******残る二つもソフトデータです

これらのデータはチャートでトレンドを見ると良いだろう

******これらのデータは

いわゆる肌感覚という事で、アメリカは広く経済事象も地区で異なる。

アンケートを取った場所が、その地区の肌感覚を示しているという事を忘れずに見ていく事なんだ。

他地区のソフトデータも同時に参照すると良いだろう。

 

******週明けは日銀短観です

8時50分、日本市場の寄り付きは日銀短観次第です。

 

 

注目の経済指標

報道ではCPIが大きく取り上げられてますが、PCEデフレーターも重要な指標です

 

個人支出は自動車・家電製品などの耐久財、食品・医療などの非耐久財、旅行などのサービスから構成されます、

個人が消費した財・サービスの物価動向を調査したPCE(個人消費支出)デフレータも同時に発表される。

PCEデフレーターが出た結果として「実質個人消費支出」が算出された訳です。

 

******アメリカはGDPに占める個人の支出がデカイので

変化を捉えるのは難しいのだが、チャート的に個人支出が増加方向にあるように見える

これはインフレによる結果と推察できる。

チャートからはコロナ後はコロナ前より1%(月々)近く基準が上がっているように見えるが、これを12倍して年率にすると10%個人支出増加という結果になる。

大問題だと思うのだが、30日のアメリカ株式市場の寄り付きは信じられないほど穏やかであった。

その後±を行き来していたが、その後大きく売らて来たのだ。

 

******PCEのチャートは

高止まりしているのは間違いないところで、これらから見てFRBがインフレ鎮静化の手綱を緩めるとは思えない。

中間選挙前に何らかの対策を発表すると予想している、もし何も対先しなければインフレは更に奥深くまで進行するだろう(経済の奥深い所)には、アメリカ国民が日常受けている「行政サービス」が有るのだ。

日本では住民票の発行に300円ほどの費用が掛かる、水道代金や下水道代やゴミ収集も行政サービスです。

これらにインフレの波が押し寄せると「行政破綻」ということで地方財政が破たんする。

 

日本では夕張市財政破綻が有名だろう、ネットで現在の夕張市の状況は

【夕張市】廃墟だらけのゴーストタウン…借金まみれ都市の現在は?現地からわかりやすく解説 - YouTube

 

******アメリカの公共株15種の株価は

この銘柄はディフェンシブの際たる銘柄です。

ここが売られるという事は「ほぼ全ての銘柄」が売られるという事です。

 

******いつもUPしているアメリカのローカルスーパー

ターゲットに買い物に行った日本人主婦の動画です、ビックリしまっせ!

youtu.be

 

そして、お菓子の「オレオ」の株価です

以前、アメリカ人が「甘いお菓子の誘惑」からこの企業の株価が下落するのは信じられないとUPしています。

今や、オレオの生産は中国へ移管して利益優先へ舵取をしたモンデリーズなんだが

アメリカ人は「安いお菓子」へ鞍替えしたのかもしれない。

 

******いつものNY J1不動産社長がラーメンを食べてます

煮卵とコーンのトッピングで24ドルでっせ(チップ無しで3.475円)

なんと表現したら良いのだろうか!

youtu.be

終わり。。。

 

 

 

習近平

姿を現した。

管理人的には「習近平」は中国没落の張本人というシナリオを描いているので、ここで本人が没落するのはシナリオが崩壊してしまう、世界平和のためにも頑張って中国のデフォルトまで国家主席でいて欲しい。

 

******リーマンショック以後

ドイツ銀行のデフォルトが囁かれ、人類史上最大の負債が迫っているという憶測が乱れ飛んでいたというのを覚えているだろうか。。。。

 

その後を追いかけているがCDS相対取引で、詳細が漏れて来ることは無かった。

その後、経済危機の度に繰り返される「世界の商業銀行破綻」の噂の火種は「CDS」でした。

 

またゾロ「最大の危機が」迫っているという、管理人には真偽は分かりません。

調査能力が足りてないのが要因なんだが、香港でやらかした銀行が「危なそうだ」という。

中国関連で多くの銀行が危機的状態となっているが、中国国内地方銀行の問題と推察していたが、どうもそれだけで終わりそうもない。

 

どれほど伝播していくのかは、これからなんだが実際の取引で担保を入れていた米国債の下落で追証が発生しているというのは「事実であろう」

この追証の為に「米国債」以外の証券(株・債券)が売られてドルが買われて行く。

 

つまり、追証は米財務省証券(Tビル=トレジャリー・ビル)を追証で差し入れる必要があるのだ。

その為に、ありとあらゆる「債券・株」が売られる。

そして、ドルに変わり「Tビル」を買い、追証として差し入れる必要が出たという事らしい。

 

******中国企業社債のデフォルトに関して

暫く前の事だがデフォルトに陥っているが「知らぬ存ぜぬ」で無視されて、過去に発行された社債は「その後、債務集約され」新しい社債となってデフォルト回避されたとUPした。

この手は一度しかできない、、、そぉなんどもは不可能でしょう。

ついにデフォルトでCDS発動一歩手前だとか、CDSを引き受けた銀行は担保不足を回避する為に、ありとあらゆる「債券・株」を売りまくっているという噂は信ぴょう性が有りそうだね。

 

******裏は取れないので、噂の域は出ません

どの銀行かも分かりません、噂だけ一人歩きしているが「ドイツ銀行では無いようだ」

この噂の火種は米銀行指数にも表れている

この追証の額がデカイという事と、CDSを引き受けた銀行が複数に渡っているということだ。

という事で、ドルが足りないのは「Tビル」を買う為に、ドルが必要となっているのが原因だという事。

ドルインデックスの動きです

この噂はデマで終わりでは無いだろうし、まったくのデマではないだろう。

ある程度の信ぴょう性があるのでややこしい事になる、仮にCDSの発動となれば世界的金融危機となる。

 

これは見過ごせない、世界中の中央銀行CDS発動を阻止すべく動くのだが。

前回のCDS危機と異なるのは、FRBがジャブジャブにしてしまった膨大な資金が何処でどの様な投資をしているのか、管理されてないという事に尽きる。

 

不安は不安を呼び、世界中の流動性資金は門戸を閉ざしてしまう。

それがリーマンショックであったのは記憶に新しい。

 

******銀行指数を見る限り

そぉ簡単にCDS発動も無いだろうし、阻止すべく資金供給もするだろう。

だが、銀行に不安が残るかぎり経済成長は見込めないのだ。

 

前回のCDS危機は回避された、その後2年ほど経過してドイツ銀行は危機回避したのだが、中国関連の社債CDSを引き受けた複数の銀行が現在危機的状況に追い込まれている。

中国企業社債の額はデカイ、当たり前の事でCDSで保険を掛ける。そもそも額面利率は大きいのでCDSを掛けるにも大した事は無い(10%の利回りで2~3%のCDS

残る利率も大きいのだから、安心して支払える。

そして2年が経ち、社債償還の時期到来となったが償還できるわけが無い。

そもそも、償還する気など無いのだからねぇ。

前の社債の借り換えで新規社債を発行しただけで、利率を挙げなければ誰も引き受けない。

社債を引き受けた投資家もCDSを掛けてチャンスを狙うのだから、仮にデフォルト確定となれば、真っ先に情報が得られる。

これで株を売り崩せば利益となるのだ!

弱肉強食の強欲経済の真骨頂なんだ。

 

ハゲタカと称される世界金融の当事者達は、一攫千金の取引でも躊躇はしない。

そもそも、自分のお金ではない。

責任など個人では取れませんし、なら思い切った取引で時限爆弾を仕掛けた取引をするのだ。

爆弾が破裂したら「兆の付くお金持ち」となる。

 

あちこちに、仕掛けられた爆弾は世界経済が安定している時は経費として処理されて利益が減るだけの事。

世界経済が激動となる時に「利益は膨大」となる。

貧民投資家はそれに乗っかるだけ!

 

チャンスは向こうからヤッテ来る!

 

BOEは敵失かも

もう少し、BOEの政策の情報を探して。

財源無しの経済対策を「トラスノミクス」と称したのは市場の声でした。

高騰するエネルギー費対策として1500億ポンド(約23兆2900億円)、500億ポンド(約7兆7600億円)の恒久減税に市場は一斉にポンド売りに走ったのがフラッシュクラッシュの始まりだった。

 

******トラスノミクス理論は

1980年代にロナルド・レーガン米大統領マーガレット・サッチャー英首相が提唱したトリクルダウン(滴り落ちる)経済学による。

 

政府は富裕層や企業に対し減税を行って成長を促し、税率が低ければ銀行は融資を増やし、起業や投資の拡大を誘発する。

 

而して、経済のパイが大きくなれば、富裕層や企業が受ける恩恵が労働者にも行き渡るという理論だようだ!

 

上手く行くという保証は無い、近代では金融環境が大きくことなり実施しようとしている中央銀行はないのだが、果たしてBOEはトラス英首相と共にその理論を実践しようと言うのだろうか、その実行は大題的な社会実験となるのは間違いない。

 

トリクルダウン理論はネットでも検索されているようだ、検索ワードに入れるとすぐさまヒットする。

 

******実際の為替市場で

英国は激しい洗礼を受けた一斉に英ポンド売りを浴びたのだ、それが上記のチャートに現れた動きであり、元に戻る力は乏しい(分足を見ていると介入があったようにも見えるが、その報道は無い)

今日の英国市場とアメリカ市場で結論が出そうだ、三日天下でBOEの緊急対策は力を失うかもしれない、週末まで持ちこたえられるか?

 

IMFは余計なコメントを出した「貧困層と中間層の所得シェアを増やすと成長率が高まる。上位20%の所得シェアを増やすと逆に成長率が低下する。金持ちがさらに金持ちになると、その恩恵は全体に行き渡らない」とトリクルダウン経済学を否定している。

 

アメリカ大統領としてコメントも有る。

「トリクルダウン経済学にはうんざり。それは全く機能しない」とバイデン大統領はツイートした。

 

******欧州の政治家は「聞く耳は無い」

深く追求はしないが、いままでの英国議会にしろ妥協はしない姿はUPしている。

 

市場の反応は「またぁ、古い経済理論を持ち出したなぁ」というのが本音のようだ。

 

迷走する中央銀行は「打つ手」が無い事を示している、それは後先を考えずに突っ走る政治家の後塵を浴びて先が見えなくなるからだという事だろう。

 

理念や信条を掲げるのは悪い事では無いが「貧富の差」も解決できない政治家に他にで来ることなど無いのだが、、、残念ながら一番大事な国民の為に政治をするという大義が理解出来ていないという事だろう。

 

******今現在の市場からのメッセージは

トラス首相+BOE=大失敗

という予想であるのは間違いない、壮大な社会実験に突っ走ると英ポンドは更に売浴びる可能性はデカイだろう。

 

BOEの政策(赤字国債発行)は

世界的混乱となりました、それを防ぐ対策として英国長期債の無制限買い入れ(英国ポンドの急落を端に発した緊急措置)の発表でした。

 

ポンド・ドルの短期チャートを見ると

フラッシュクラッシュが見える、1.039まで急落した。

もう少し長期チャートだと

このチャートで見る安値に到達し、BOEは震撼したのだろう。

心理的に弱いのが特徴なんだ。

日本円だけがドルに対して「下落」を望んでいるが、他通貨は下落すると財政収支の悪化に繋がり更に自国通貨が下落する事になる。

 

******ソロスのポンドアタックについて様々な検証がされている

このブログでもUPしてある、ポンドは昔から下駄を履いている通貨なんだ。

英国はポンド高を意図してBOEは金融政策としている、ドイツのブンデスバンク(ドイツ中央銀行)はインフレファイターと言われるようなものだ!

ポンドがフラッシュクラッシュでの急落も許すまじ!

という所である。。。。

 

メアリー・エリザベス・トラス首相の公約はエネルギー価格暴騰で生活苦となった国民の救済を目的として、国民から選出された英国首相です。

公約の実行は間違えても反故にしてはなりませんし、トラス首相は確実に実行するでしょう。

BOEは「相反する金融政策」を問題なく実行できるとはヘッジファンドからは思われてないのだろう。

ロ・ウ侵略以前には1.4以上あったポンド・ドル相場が30%も下落したのだから英国の財政に与える影響はこの先数年は続くのだろう、、、と予想されるのだ!!

 

******世界の政治家+セントラルバンカーは

迷走している、だれが正しくて、何を間違えているのか。

今、現在では誰にも分かって無いだろう。

 

******「世界経済は減速する」and「世界的金融危機」and「第三次世界大戦

どれをとっても実現性が有る、、、、過去にこの様に世界的不安定になったことは無い

 

世界がグローバル経済を目指して「強欲経済」政策を取り、大規模金融緩和をしたのが原因だろう。

 

政治家は本来「貧富の差」の解消を意図して政治を行うべき所へ金融緩和で貧富の差が拡大しても貧層の収入が増加すれば問題ないと「お金をばら撒いた」結果が今の世界です。

世界に有り余るお金が、収縮しない限り「紛争」は終わらないだろうし、戦火の拡大余地が残る。

 

これほど不安定な世界であっても「逆張り」の投資家は存在するのだ、「底」が見えるから「逆張り」投資も出来るのだが。

「底」も見えない、不安定な世界経済で「逆張り」=「落ちて来るナイフを掴む」と言う結果になるのだが、、、、見えないという事は「何も不安が無い」と同義語では無い

 

BOEの緊急政策の賞味期限が短いと言われている、何れ破綻の可能性orポンドアタックなどが予想される。

 

まさかとは思うが英国発の「金融危機」も予想している輩は多い。

管理人的には「大歓迎」ではある!