全米の報道各社がトランプタワー前に終結
これ見ていてアメリカ真っ二つという印象を受けたのは管理人だけではないだろう
バイデン政権となりアメリカは弱体化したという印象は間違いないだろう、
そして「東側諸国＋グローバルサウス＋中国」はアメリカ弱体化大歓迎だろう！
基軸通貨ドルを弱体化させて、通貨発行益をほしいままにしてきたアメリカの独裁経済から利権を取り戻そうとするのは、普通の事です。
様々な取り組み(アセアン通貨構想・人民元取引・デジタル通貨・自国通貨建て貿易)などが、一斉に花開くような動きをしている。
反西側勢力からしたら、取り止めが無い動きは戦略的構想だろうと憶測している。
道を一本に絞ると、反撃に合うのだ！
司令官も無いような動きとなれば、戦うにも戦略を建てるにも難しい。
混沌とした中から、一本の道が見える・・・・というのがベストだろう。
「東側諸国＋グローバルサウス＋中国」は好き放題にすればよい。
今まで、アメリカは好き放題にやって来たではないか。
基軸通貨の歴史を見れば、かつてはトルコ・スペイン・オランダ・イギリスと基軸通貨の利権を得た国は大きく変遷していた。
繁栄と没落を繰り返した来た歴史です、そしてドルは100年になろうとしているのだ、そろそろ没落する運命なのかもしれない(真偽不明)
******管理人はトランプ大統領誕生を外した
その後によくよく考えるとトランプ大統領の誕生は歴史が使命した大統領なんだと考えを改めた。
トランプ大統領時代、世界は平和で繁栄したのは事実です梅田政権となり「戦争」「経済不調」「東側諸国＋グローバルサウス＋中国」の台頭と世界は大揺れだす。
ここから、更に世界は大変動へと続くのだろう。
マサカ、元の平和の時代へと戻るなどと期待してはいけません。
理由は、社会の先頭を走る「経済学者」「政治家」が全く頼りないのです。
経済学者はMMT(現代貨幣理論)を持ち出してインフレを作り出した、政治家は我田引水しか見えてない。
これで世界が発展するなど、無理難題という所だろう。
日本のトップを見るがいい「訳の分からない説明不可能な政策」を次々に打ち出した。
説明出来ないので、説明しない！
なかなかの策士です、普通は通らないが野党がどうにもならないのでまかり通っている
******世界の新興国・最貧国・資源国
など全ての国は「マンパワー」全開となりつつあります、今までは先進国が数歩先を行っていたのだが、国内教育・留学と国作りに勤しんだのです。
人を育てるには時間がかかる、まずは教育者を育てる必要がある。
そして、次々と教育機会を与えて国の根幹となるマンパワーが出来るのだ！
少し前のブログで「学生デモ」が発生したら、その国は買いだとUpしている。
さらに、女性の人権デモはベストだとUpした。
それら、一連はその国にマンバワーが生まれたという証なのですから買いてしょう！
さらに、宗教がそれにら加わると最大のパワーが備わるのです。
サウジのイスラム原理主義に女性の社会進出と教育が加わって久しい、世界一の信仰者数のイスラム世界が変わり始めたのですから、世界一のパワーとなっても普通の事だろう特別視扱いする必要もない。
******アメリカの戦略備蓄
これ以上の放出は無理、という所でOPECは追加減産を決定した。
梅田政権は反対表明している
なかなかスマートな減産方法です、さらにベストなタイミングでの追加減産発表とサウジも策士です。
ここから先の原油価格はアメリカ国内の生産(シェールオイル)に掛かっている。
シェールオイルの井戸は多くが休止状態です、梅田政権が決定したことです。
増産に掛かる日数は凡そ３ケ月ほど必要になります。
という事で７月当たりが減産=増産の均衡点となりそうですが、実際はOPECのステルス減産もあります、それはアメリカの対応次第です。
少し前に、アメリカに戦争を仕掛けるには実物戦争は必要無い、金融戦争を仕掛ければよい。と、Upしています。
まさに、その状態へと進み始めました。
アメリカの抱えている爆弾(金融商品)は「風前の灯火」かもしれないし、復活があるかもしれない。
現時点で決めてはなりません、まだ方向が分からないのだ！
世界一の巨大な船「アメリカ丸」は舵を切り方向を変え始めるだろう、舵を切ってもおいそれとは曲がらないが、曲がり始めたのは分かった。
何方へ曲がるのだろうか、行く手には幾つもの座礁ポイントがある。
巨体のアメリカ丸が座礁せずに舵を取れるのか、梅田政権では無理だろうと考えるのはそぉ難しい事ではないと、思うが。
世界はどう変わるのだろうか？？？
ワクワクドキドキが止まらない、こんなことはあの時以来の事です。
あの時は戦車が国境を超えて進行した「サバクの嵐作戦」
まだ、世界戦略も分からなかった。
今は少し近代史を学んだ、よりワクドキしてます。
情報も翻訳もネットもある、リアルタイムで世界が見えるのです。
この時代に後れを取る大手メディアは衰退して行くだろう、変わらなければ終わる。
