ＣＰＩの33％が住宅ですので、これらの経済指標は重要です
全米の10大都市圏、20大都市圏について公表され、四半期ごとに米国全土を調査対象とした指数が発表される。10大都市はボストン、シカゴ、デンバー、ラスベガス、ロサンゼルス、マイアミ、ニューヨーク、サンディエゴ、サンフランシスコ、ワシントンD.C.。20大都市圏では、さらにアトランタ、シャーロット、クリーブランド、ダラス、デトロイト、ミネアポリス、フェニックス、ポートランド、シアトル、タンパが加わる。
調査月の翌々月下旬に発表される。
全米の9つの地区、各州及びコロンビア特別区、大都市圏など調査月の翌々月下旬に発表される
******これらの指標は過去という事で
最新版はありません、最新の情報はネットで不動産業者個別を収集するしかない。
管理人がたまに、ＵＰしているのは暇なときに見た情報です。
凡その事は、アメリカの賃貸物件の価格は一度上昇が始まると２年程続くということです、新築物件はインフレに密接になりますので上昇率は様々です。
中古住宅は経済の鏡と言われるほどに関係深く大都市圏の近くの物件の上昇とフロリタなどの物件の上昇では景況感が異なっていた。
今回の価格上昇は「大都市圏」に住んでいた住民の多くが、少し離れた物件に移動する（２年契約満了時に引っ越す）という奥の深い賃貸物件の価格上昇が確認されている。
そして、一戸建ても同様でマンションの賃貸料で一戸建てが購入できるほどの上昇率
となっているのだが、そもそもの物件数が少ない（需給のバランスが崩れたまま）
前にＵＰしているが、リーマンシヨックから2020年までの間、一戸建て物件の建築数が少なく、全米で20万戸／年ほど足りてない状態が続いていたのだ。
それ故に2009年~2020年の間の足りない物件数を賄うにはまだ数年の月日が必要になるだろう。
インフレに係る比率が大きい住宅ですが、需給バランスの改善は2023年末まで掛かると予想されています。
インフレが鎮静化すると言っているＦＲＢの姿勢はボジショントークで間違いないだろそもそも、ＦＲＢがインフレが続くなとというコメントを出すはずも無い。
根拠を示さないコメントには注意が必要ということなんだ。
