日本株はリバウンド

アメリカ株は想定していたリバウンドは無さそうだが、日本株はリバウンドが出たようだ底に当たったわけでは無いだろう。

 

色々な投資家が存在しているのだから、此処がチャンスだと全力で買い(それも信用)

突入している方もおられるはずだ(注意報出します)

 

数日アメリカ市場を深夜に眺めているが、ザラ場では上昇しているが引け少し前から値を消している。

FOMC通過してアメリカ株は市場参加者の疑心暗鬼の塊となったと見ている。

新規個人投資家が日米でかなりの数増加した、何時もの通りテクニカル分析万能と相場と戦っている、日米ともに新規参入2年以内で80%が消えるだろう今回は90%が消えるかもと思っている。

FRBの金融緩和で「買い方」だけが利益が出る相場となった、本来の市場とは異質な相場だった。

管理人はすぐにでもFRBは間違いに気が付くと考えていたが、スーパーバブルを作ってもまだ気が付かない状態が続き、今回のFOMCで多少反省しているのであろう。

 

2021年のFOMCではFRBのテーパリングは超長期の債券はテーパリングせずに短期債券に的を絞ってテーパリングをしていた(根拠はUPしてます)

これは、大間違いでした。

テーパリングは超長期の債券も合わせてテーパリングしなければインフレには効果がないのです。

インフレに効果があるのは超長期債券を対象にしてテーパリングしなければならないのでした、つまりここでもFRBはミスをしたと考えています。

 

既に、2021年春からアメリカのインフレに付いてUPし続けています管理人が何を言うやらと言われるのを覚悟でインフレを書き続けてきましたが、インフレを肌感覚で知っているのと、まったく経験が無いエコノミストでは理論武装など屁の役にも立たたないのが理解出来たはずです。

物価のコントロールは現在の経済学では不可能なのです、これが結論で数十年の歳月を経過して2020年から2021年に出て来たMMT理論などはブードー経済学です。

 

MMT理論は数年で消えてなくなるでしょう、我田引水の様な理論がまかり通るほど人間の行動が作る経済(複雑怪奇な)をコントロールするなど神の意思に反するのです。

 

******日本株は一相場が終わったとUPしました

これからは信用取り組みが改善してくれば、一相場の後の反発に入る可能性も有ります

但し、信用取り組み改善が相場暴落を引き起こした過去も有りますので現段階では予想は出来ません。

 

アメリカ市場は日本とは別のインフレの世界となりました、

責任はFRBに有り、FRBが対処するしかないのですが更に間違いの上塗りを重ねて手遅れ状態となりつつあります、今回のFOMCで利上げを始めなければ次回までインフレは更に進行するでしょう。

 

結果、高金利を導入しなければインフレ退治できずに高金利はグロース株(成長株)市場を焼き尽くすことになります、大型小型を問わず焼け野原状態となります。

 

超長期の金利上昇はアメリカ住宅市場へ悪影響を及ぼします、しかしインフレ初期は駆け込み乗車(中古住宅市場が活況になる)もあるので、悪化が確認出来るまで時間経過が必要です。

それらより早く高金利の影響を受けるのはREIT市場です。

MSIS米REITチャートでは

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下落トレンドに入ったように見えますね、ピークは付けたのは確認できます。

 

******FRBシリアルキラーのごとく

市場に「高金利流動性減少」でショックを起こして瞬間湯沸し器のごとくタントラムを引き起こせばインフレは消滅するでしょうが、パウエルFRB議長は長いものには巻かれる人物のようです。

バイデン政権は2022年の選挙を戦う為にインフレ退治と経済維持の難題を突き付けたようです、今回のFOMCの結果が示しています。

 

更にミスを重ねたと見てます、これで2022年中の利上げ回数が一回分減りましたので

0.25%の利上げ回数的ではインフレ退治がより難しくなったわけです。

次回0.5%の利上げを実施して一回分を補えば別ですが、市場は暴落するでしょう。

軟弱なFRBでは不可能ですね。

 

少し前のブログから利益確定をお勧めしていました、利益確定が遅れて損失となってしまったなら、同じ銘柄を両建てがベストです(少なくとも被害拡大は無くなります)

ヘッジの方法は幾つかありますが、やってはならないのは信用でナンピンすることです

現物+信用での二階建ては一番リスクが有ります、一番リスクがあるのですから一番利益も出る事も有ります。

 

反対に作用すれば「追証の嵐」となり、市場から去っていく事に繋がります。

 

アメリカ市場の下落は始まったばかりです、日本市場は大底へ当たったようにも見えます。

アメリカ市場はこれから長い下落相場を形成するでしょう10ケ月以上30ケ月未満。

10ケ月は年内に収まる可能性を示し30ケ月は過去のドットコムバフルと同程度を示しています。

アメリカの州政府と化した日本がアメリカを差し置いて相場が上昇する可能性は低い

日本株の戦略は「戻り売り」が3月までは正解となります。

3月以降は経済指標とFOMCの結果次第です。