帰ってきたらブラウサのファイャーフォクスがバージョンアップして、バグッてます。
既に５時間経過、どうにか使えるようになりました。
苦労したがね（怒怒怒）
前回のバージョンアップでもバグりましたから、アドオンが使えなくて大変だった。
パスワードマネが起動しないのだ、覚えてないしね。
******さて、管理人のポートフォリオは無事
ほぼ変わらずに、ロングショート戦略は問題ないようだ。
これが大きく収益を上げるには相場が下落方向になる必要がある。
残りの爆撃機は待機中で出撃になるにはまだのようだ。
昔なら利益が出ないと焦ったものだが、相場に付きあって40数年も経てば待つにも慣れてきました。
あちこち、瀬踏みしてるので結構な金額になっている。
辛抱の日々はまだ続きます。
******世界の相場は佳境に入ったようだ
＠中国は冬季五輪開催と創立100年祝賀行事2021/07/01で、バブル崩壊は無い
その日はあくまでも「記念日」であって、100年前のその日に何かがあったわけではないのだが、習近平の支配を示す意味でも失敗は許されない。
中国不動産バブルは既にマンション建設に行き詰っているが、代替にショッピングモールを建設する方向で国内消費を煽る方向に鞍替えしている。
これに乗っかったのが「イオン」のようだ、
イオンモール株式会社は、中国広東省広州市増城区内に、広東省4号店となるショッピングモール｢イオンモール広州新塘｣をオープンした2021/05/29
www.wwdjapan.comイオングループ57万人 店舗数19.288 この巨大企業は中国に活路を求めたようだ。
中国にはいろんな見方がある、人民元はドルに変わり世界基軸通貨となる。
中国14億人の消費は他に変えられるところは無い。
中共が破綻しても山河と14億人は残る。
どれも正しく、どれも不正解です、世界各国のＧＤＰの推移は
米中が吐出しています、両国はレパレッジ経済です。
米は債券と株式、社債に恐ろしくレパレッジが掛かってます。
中国は土地にレパレッジを掛けて（改革開放までは土漠の無価値の土地だった）内陸部は水資源も無く痩せた畑が広大に広がっただけの国でした。
そこに、鄧小平の改革開放路線で世界のお金が流入し、それにレパレッジを掛けて人民元の大増産で超の付くお金持ちとなった。
中国の土地は売買不可、不動産は40年から70年のリースとなります。
商用不動産は借り換え需要まで、残り10年なのでバブルが持ちこたえれば中国共産党の首は繋がるのです。
ＩＭＦの統計では中国のＧＤＰは30年で約33倍となりました、上のグラフを米中を外すと
主要国のGDPをグラフ化してみる(最新) - ガベージニュース
日本だけ、ＧＤＰが伸びてません。しかし不動産バブルで急上昇したのは解りますね。
その後の没落は日本の不動産バブル崩壊が癒えてない証拠でしょうね、日銀のミスリードが祟っているわけです。
日本以外の国は全て右肩上がりです、これら全ての国に日銀が緩和したお金が流れていると言って過言ではありません。
そのおかげで、円安（円売りドル買い）が続いているわけですので。
日銀が過去10年に渡り緩和したお金は
ほぼ国外へ流失したと解釈しても間違いでは無い、そもそもゼロ金利なんだから国内で投資したとしてもたいしたことは無い。
この資金を使ってレパレッジを掛けて投資するのだから、債券、株、社債全てバブルと言って過言ではないだろう。
日銀が緩和マネーを絞らなければ問題無いだろう、何時緩和を終了して資金回収に挑むのかは解らないし、永遠に無理なもしれない。
海外の投資家は円キャリー（円建て借入）でドルに換えてレパレッジ投資をする、一番確実なのは米国債を買い、それを担保としてドルを借りて株式投資する方法だろう。
ここで問題となるのは為替だけだ、円安方向はモーマンタイだが、一度円高方向となれば緩和資金は逆回転する。
恐ろしくレパレッジが掛かっているのだから、逆回転の恐ろしさは体験しないと解らないだろう。
管理人が口うるさく語っても、体験しなければ無理だろう。
日米ともコロナ対策で天文学的数字の資金を供給している、他に方法が無いというのが結論なのだ。
******なんだろうと沢山あれば
大事にしない、お金だって変わりない。
当然価値は下がる、為替は変動は少ない日米両国で同時に緩和しているのだから
しかし、有限資産はインフレとなる（土地、資源など）
良い例は金だろう、長期チャートは正直だ
2000年のＩＴバブル崩壊ではＦＲＢは緩和してないが、2008年のリーマンショックは緩和した、そしてコロナショックも緩和している。
金のチャートはその通りに反応している。大量にバラ撒けばお金の価値は下がる。
余った金は無価値のビットコインなどに群がるのだ、ビットコインの価値は「値上がりするだろう」という細やかな希望だけが頼りなんだ。
その他に価値など無い、マネロンが必要なブラックな資金では使い道があるだろうが。
無尽蔵に緩和したマネーは唯一、為替という大きく変動する可能性のあるマーケットを介して世界に流れている。
ドル円のチャート（月足）
日米の公定歩合の金利差が無いのだが、実際には実質金利に差が出る。
両国共にインフレの進み具合の問題が大問題となるのだ。
となるわけだから、実質金利はマイナスとなっている。
そのインフレ率の日米の差でよりマイナスなのがアメリカになる（日米のＣＰＩの差）、ドルは円より低金利となるのだから、日本の為替アナリストの大好きな金利差からすると円高方向となっていく。
ロイターのコラムで佐々木氏がＵＰしている
日米ともに緩和は縮小方向だろうが、市場から資金を絞るには数年先だろう。
しかし、為替は動く。
円高方向に動けば相場は影響が大きく、為替感応度からしても平穏では済まないだろう
当面、これくらいしか相場が崩れる気配が無い。
******中国に話をもどして
人口ボーナスが消し飛んだ話はＵＰした、それが中国のＧＤＰや国内消費に現れるには少し時間がかかる。
ネットサーフィンで探した所、2025～2030年当たりで顕著になるというのが一番多かった（正にジャパナイゼーションだ）、これらは中国共産党が過去に失政したツケが現れる時間差攻撃となる。
既に取り返しがつかない、一つの方法としては移民だろうが内情をしれば移民しないだろう。
イオンの戦略がどうなるか管理人の寿命のある内に結果を知りたいと思う。
イオンは一企業だが、国家として中国と蜜月なのはドイツなんだ、中国の自動車は大衆車から高級車までドイツ社が席巻している。
日本車などのように排他的境遇になったことは無いドイツ車なのだ。
中国新華社の報道では
j.people.com.cn世界では中国と蜜月の国家や企業は数多くある、それらの道を選択した結果は数年で分かるだろう。
多くの日本人が理解している中国とは別の解釈で付き合っているのが現実なのだ、そもそもＥＵでは「日本は中国のどの辺にあるの？」という質問がぶつけられるのがいまだにある。
日中韓の人種区別などつくはずも無い、全く異なる文化なのだが映画で見ると赤いランタンが灯っている映像がそれだ。
その程度の関心しか持たないが、お金だけは欲しいというのが本音だろう。
いつ何時裏切られるのか、時の流れを見守るしかないのだろう。
******Ｓ＆Ｐ500とマージンデッド（Margin Debt）
******Ｓ＆Ｐ500と証拠金残高のチャートです
https://www.yardeni.com/pub/stmkteqmardebt.pdf
アメリカの株式市場が証拠金取引がいかに多いかがわかるチャートです。
今に始まったことでは無いんですが、新しく投資を始めた方は知らないよね。
日本の株式マーケットを扱っている番組では都合の悪いことは放送しませんからね。
******米債券市場では
次なる経済指標を待ち続けています、今晩発表の雇用統計
その前にミシガン大学キタイインフレ率は5月28日に出てます
市場関係者らが予想しているとされる物価上昇率
4.6%でした、この数字は期待値ですので実勢値ではないのが救い。
次のＣＰＩが４%をどの位超えたら市場が動揺するのか、ワクワクしてます。
アメリカ10年債の利回りチャートは
債券の投資家は次なる一手の模索中というところだろう、何時動くのかは次の米ＣＰＩ
がその時だろう、６月１０日２１時３０分予定
