ユーツベに「新しく表れた」ミッシングファイルという文字
コマ送りで見たが「何が規制に引っかかったのか」わからない、過激な映像だろうとは思うが治安悪化が要因だろうと推察してます。
******日々世界の街角を見続けている
夜の街に「人出」があれば、活況なのはわかってきた。
そして、大都会の道路舗装が大事な情報なのもわかった。
アメリカでは「普通」がこれ
イギリスでは「高速道路」がこれより酷く陥没もあった。
とても安心してスピートを出せない。
中國の経済悪化を取り上げているサイトは多いが、画像的には中國大都会は見えているインフラは綺麗だと思う、中國経済の底の深さは想像以上だろう。
日本の大都会を見慣れているので、G７先進国の街角の人出が少ないのには初めは驚いたものだ。
日本が２位なんだから、経済的には衰退期となる。
アメリカ以外の国で経済政策がうまく回らない原因を人口減と位置付けて「移民促進政策」を推進しようとしている政権は致し方ないと養護する経済学者は多いはずだ。
過去を分析するにも欠点の多い学問です、他の学問のように「突然に天才学者」が現れるなど皆無で、新たな発見とか新技術とかもありません。
それでも、有難く拝聴されるのは何なんでしょうかヒエラルキーで出来上がった学問など不必要です。
******経済的に行き詰まった欧州経済
欧州先進国のGDP成長率推移は
2020年からは「コロナ・ショック」でGDP成長率は不連続となります。
間違いなく「衰退期」です、この状態でロシアと戦争したら「経済はボロボロ」となるだろう、移民を徴兵するつもりなのかとも考えたが分からない。
自国民の働き手を徴兵するのだから「経済的打撃」は大きい、経済が減速しインフレが加速した結果は「スタグフレーション」となった。
インフレは収まったとか「の賜った」たが、物価は上昇したままなのだ、この状態(スタグフレーション)を改善するには「収入がインフレを超える」しかないのだが
経済が減速している状態では不可能です、無理やり収入を増やすために賃金上昇を企ててもインフレが加速します。
一番厄介な経済状態なのです、処方箋はありませんね。
デフレとなり大底を迎えてから、再出発が正しい道です。
NATO加盟国でロシアとの戦争を表立って反対している国はハンガリーだけだが、実際はイタリア・スペイン・トルコと続く。
少し古い地図だが
******ロシア・中國は
キューバに核搭載の原潜を配備した、アメリカの喉元への配備です。
世界の大手メディアは報道してません、アメリカとしては超高速ミサイルが数分以内の所へ配備された事実をどのように受け止めるのだろうか。
NATOのトップの国アメリカの動向は難しくなったのは事実だろう。
******NATOは駆け引きで負けたのかも
今更、ウクライナへ兵器を配備したとて対策にもならないだろう。
万策尽きたと言える。。。
西側のプロパガンは日本人には効き目があった、メガネから莫大な支援金を頂いたのだ
国民の反対意見を謀殺するには「大事なプロバガンタ」である、単一民族の日本人を誘導するのは簡単だった、残念なのは能登半島への資金が余りにも少ないことだろう。
これについてもメディアが沈黙しているのが、証拠だろう。
脱線しました。
スペインを代表としてイタリア・ギリシャ・ポルトガル・トルコなど観光立国はロシアとの戦争など好んではいない。
だが、戦地とはならないはずだ。
それ故に「アフリカ」・「中東」などからの観光客へのアピールをすでに始めている。
其れだけではない、イタリアは「中國」へ再度アタックを始めた。
過去の経緯を無視してのことで、更にエネルギー政策として中東へ「ラポート」を掛けている。
ロ・ウ戦争対応に走ったNATO諸国からの観光客は望めないのは分かりきったことで新たな観光客の開発はまったなしてどあろう。
EU・NATO諸国でも「経済対策」としてBRICSへ興味を引く国は出てくる、人口は少なくエネルギはない・すでにEU経済はピークを越えた通貨ユーロの後ろ盾のドイツは政治的にも・エネルギー的にも・食料的にも「政策が揃わない」
ノルウェー・スェーデン以外は非資源国です。
そして、ロシアは核保有国なんだ仮にNATOが勝利したとしても戦争賠償などありえないNATOは持ち出しで終わる。
普通に考えて「無謀な戦争」です、日本ではロシアが戦争を始めたようなプロパガンタが蔓延しているが、世界の政治評論家・人類学者のほとんどがNATOの東方侵略が問題の発起で「その理由」がロシアの資源との論調が多い。
ロシアの資源が目的であっても、戦争までは到達せずにロシアの民主化がNATOの東方侵略の目的であったのは事実だろう。
その根拠は「中國の民主化」に途中まで成功したアメリカの戦略に見て取れるようにロシアの民主化とタイミングでは一致している。
「露・中」の民主化に失敗して戦争突入寸前の状態は西側にとっては「シナリオ」にはなかったはずだろう。
このまま、手打ちとなれば「ウクライナの一部」と「台湾」は捨てるしかない。
日本から見ると台湾は西側と見える、だが実際は台湾にも親中國派は多い。
中台貿易からして、台湾が中國と決別は難しいだろう。
TMSC「台湾積体電路製造股份有限公司」世界最大の半導体受託製造企業であるが、中國自社工場がある、場所は南京です。
******話は非現実的となるが
次の半導体ウェハーは既に開発終了が見えている。
シリコンウェハーから「炭化ケイ素」、「窒化ガリウム」だろう。
この開発によっては「台湾」は中國に取り込まれ、香港の初期のように中國支配となりうる。
膨大な開発費を誰が負担するかによる、アメリカが無理となれば中國にすり寄るしかない。
この開発に台湾が負けたら「台湾経済は衰退する」是が非でも世界最大の半導体製造メーカーとしての地位は必要なんだ。
その勢いは「BRICS」にあると言っても過言ではない、膨大な石油収入が後ろ盾となる
現在の台湾経済を捨ててまで、西側に付くのだろうか「まだ流動的」で結論はつかない
中國が力で台湾を制圧しないのは、次世代半導体の行方がなかなか決まらないのが要因だろう、中國から見て台湾の魅力は「ただ其れだけでしかない」。
******香港は「反習近平派」の主流であり、白手袋の聖地でした。
習近平派からしたら、「反習近平派」の抹殺には香港を治外法権として位置づけは無理だろう。
アメリカはどれほど香港へ入れ込んだのだろうか、アメリカの香港経済的奪還は未だ続いている。
このような経緯は「台湾」にはない、台湾が半導体製造から外れたら魅力はないのだ。
全ては、次世代ウェハーに掛かっている。
アメリカは日本に工場を建てる提案をし日本は大歓迎しているが「既に時代遅れ」の工場なんだ、だが次世代へと変わるまでは必要なのです。
日本の負担でTMSCは生き続けて、次世代工場をアメリカに作るという作戦です。
だが膨大な開発資金をどうするのか、アメリカ経済では「負担不可能」アメリカ国債乱発で膨大な資金を調達できないのだ。
だが、BIRCSへ持っていかれたら西側の発展はないだろう。
BRICS・グローバルサウスの発展は未知数で資金的にも西側を凌ぐ勢いがある。
これらの勢力の衰退を仕掛けたはずだったアメリカだが、、、、さてどうなるか。
神様以外には見えてない。
