米運用会社GMO創業者のジェレミー・グランサム氏のコメントです、が。
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バブル予言のグランサム氏、米市場「近づく最後の宴」: 日本経済新聞
******ポジショントークが
炸裂している現在、誰が先々を的確に予測しているのか気になっているのです。
直近の予測ならこの人でしょう
http://podcasting.radionikkei.jp/podcasting/market_analyze/market_analyze-210118.mp3
******常々疑問に
ＦＲＢにしろ日銀にしろ市場と対話して金融政策の隅々まで説明しているがバブルだとは決してコメントしてません。
米の住宅バブルを作ってしまったＦＲＢ議長だったアラングリーンスパン氏は「バブルではなくフロス」だとコメントしたのですが、結局のところバブルであり米住宅バブルは崩壊したのです。
何度もＵＰしてますがアマゾンプライムビデオにも吹き替え版で登場しました。
ＦＲＢはバブルを作ろうとしている、こんなこと言うと反論が凄そうですがバブルになりそうだからと金融政策を引き締めたことは無いと記憶しています。
結論は日銀は過去自身が作り出したバブルを自身の総量規制で潰した唯一の中央銀行なのです。
ＦＲＢはこの結果を見ているので、バブルを自身の手では潰さないのだろう。
アメリカ社会はＦＲＢの作り出したバブルを崩壊するまで突き進む結果となるのだろう。
売り方はハブル生成の段階で、買い方はバブル崩壊して破綻する運命なのだ。
貧民の投資戦略としては「ロング・ショート」が良いのだろう。
ロングを建てて、ある程度相場が上昇したらショートを被せて
両建てを維持していく。
相場が弾けたらロングを処理して売れ残ったロングを保持したまま「ショート・ロング」に変えるのだ。
この方法がベストだとは決めつけないが、相場の方向が決定的になる前の段階ポジションでは有効だろう。
******管理人が常々言っている
お金は悪い所へも行く、社会貢献だけに使われることはない。
そして、資金ショート(資金紛失)が起こるのだ。
中央銀行が金融緩和するときには特に顕著に悪い投資先に資金が集中する。
アマゾンで配信されたマネーショートはそれを端的に取材して映画化したのです。
人々の投資行動は正義とは程遠い投資行動を取るのが当たり前ということをこの映画を見ることで理解できるはずです。
******日本では次の給付金を出さない
麻生太郎氏は給付金の再給付は無い、、コメントしてますが
雇用の最終受け皿である「飲食産業」を窮地に追い込んでいる状態で給付金を出さないなどと、超お金持ちの麻生太郎氏ですなぁ！
なんとも、情けないほどに人情が無い。
生活困窮者をどう考えているのだろうか、説明が欲しいところです。
ことの発端は安倍政権時に中国の春節の旅行者を止めなかったことから始まっているのだ、経済と習近平の国賓招致とオリンピック開催に突き進んだ結果なんだ。
その時既に台湾では新型コロナウイルスの危険性について国際的に情報を発信していたが無視したのは安倍政権だしその中核に麻生太郎氏はいたのだから。
給付金は出すのが責任を果たすことに繋がることになるね。
考え直してくださいな麻生副総理様（財務大臣、金融担当大臣）
******激変する社会は
社会構造まで変えてしまうのだろう、日本はより少子化となり
最貧国は子供の致死率から高出産となっていくのだろう。
結果、世界の人口は爆発する。
一番最初のリスクは食糧問題でしょう、地球の環境を破壊し続けているので天候不順になり食糧生産は伸びない。
テクノロジーは食糧増産にたいして有効な技術を確立するがハイテクを多用している為に先進国以外では寄与度が低く飢餓の救済には役に立たない。
これだけでも重大な因子なのだが、大陸（アジア大陸）の気候変動が中国の農業生産に与える影響が大きくなっていく。
中国は「南水北調」の水管理に重大なリスクが台頭しているようだ！！
南水北調の説明は此処で
この他に電力問題が付随してきた、停電が収まる方向が見えてこないのだこの電力不足に対しての報道がほとんどないのだが、2020年秋当たりから中国の原子力発電所に洪水の被害が出ているのではないかと噂があった「真偽」は分からないあくまでも噂である。
****それに伴うように
北の水不足は水路が干上がったこともあり水運にも影響を与えている、あれだけの大雨があっても北に十分な水が供給されないとは何故なんだろう。
実際に見に行ける所に報道各社の駐在員はいるのだが、、、
一説によると北へ水を流してないような、何故なんだろう。
2020年は水不足で農作業にも影響があったようだが、なぜか北へ水を流していないだろうか。
これも真偽は分からない？
疑問のまま、放置しよう真実は其の内に明かされると期待しよう。
噂は有る、しかし書けるほどの裏付けが無いのです。
察してくださるように。
******20日となりバイデン大統領就任式が
2020年米大統領選挙の不正は有った、これは事実なんだろう
しかし、証拠能力と不正票の集計数に確実に大統領選挙を覆すほどの力が足りなかった。
ということだろう。
トランプ大統領を振り返ると「勝てる戦には」集中する軍師能力に長けていると管理人は感じている。
戦略家である、勝てない戦に突き進む猪突猛進ではないのだ。
米は「自由と正義の国」であることは間違いない。
しかし、2020年の大統領選挙は正義を履き違え、投票を誤魔化すという自由社会を裏切ったのは間違いないのだ。
このことは、約半分は居たであろうドランプ崇拝者の権利奪ったことになる。
選挙不正に加担した者は「悪事を働いた」という感覚を持っていなかったのだろう。
トランプは悪人、どんな手段を使っても大統領の座から引き下ろす、とね。
このことは禍根を残すだけでなく「何時か暴かれる」、米の自由を裏切った者どものの中には「良心の呵責に苛まれる」人々は必ず現れる。
その時には米が分断されるのだろう、そもそも既に収入的には分断されているのだから。
アメリカンドリームなど戯言に過ぎない、95％の国民が5％の国民に支配されている社会構造は自由社会とは言えない、強欲経済は有利になるのなら何をしても許されると誤解しているのだろう。
暫くはこのような社会構造は続くということだ。
日本も同様「桜を見る会」参加するほうも虚栄心を擽られて参加費用と接待費用の収支が合わないことなど考えもしなかったのだろう。
******金満社会構造
何故にそう決めつけるのか、一番は車。
管理人が内地に行くと外車と新築に驚きます、管理人が移住をした頃この地の車は塩害でポロポロでした、今、ほとんどの車はピカピカ。
これらが、債務で賄われている。
日本のＧＤＰが増えないのに人々の生活は表向き上昇している
持続可能な債務とは言えない、コロナショックはその債務過多を暴き出したのだが。
政府の金融政策でローンの未払いについて深く追求しない方向が打ち出されたが、実際にローン破綻している国民は多い。
根本の解決にはならない。
コロナショックを吸収することなど出来ない、と見ているのだが各国は次なるシヨックを防ぐために膨大な資金を市場に供給し続けている。
株価は上昇し続けている、中央銀行は金利を低く続けることを事あるごとに市場に伝えている。
このまま、天井知らずに上昇して行くように見えるのだが。
再び、ショックは訪れるのは間違いない。
しかし、何時なのかこれが分かれば蔵が建つのになぁ。
