この疑問の回答がＡＮＮにありました
youtu.beコロナウイルスは驚愕の変異スピードです、実感することが出来ました。
******この変異コロナウイルスで
流動性の危機が発生するか、まだ分かりません。
ワクチンの効果とワクチン開発最前線との戦です、シナリオの一つにとして考えておく必要はあるでしょう。
******ミシガン大学期待インフレ率
予想に反して上昇しました、これだけで判断（底を打った）するのは無理です「底練り」を繰り返したあと、どちらかに動きます。
米経済対策の早急の実行が望まれます、最新の情報ではクリスマス休暇前に米議会で可決した情報はありませんでした。
次に議会が開かれるのは28日の月曜日です。
******北半球の気温上昇まで３ケ月
特に、ヨーロッパのロックダウンの影響とＥＣＢの経済対策の規模との戦のようなもので、現在はアメリカの経済対策規模と
コロナウイルスによる経済減速の綱引き状態が最前線です。
参考になるのが、日本の感染者数増加でしょう。
変異コロナの感染力を見極める指標になるはずです。
前日にＵＰしたコンファレンスボード消費者信頼感数のチャートです
コロナで急落した経緯がわかります、ソフトデータですが長期に渡って下落傾向というのは米経済が疲弊し続けているのは確実でしょう。
これを端的に表しているのが、前日ＵＰの米個人消費と個人所得です。
表にしてみると
個人所得は－1.1％ですからコロナ対策で支給されている失業給付などは次の対策が出るまでは見込みなし。
当然、個人支出もこのままでは見込みありません。
米経済全体は疲弊していきます、そしてそれら全体を表しているのがＰＣＥデフレーターです。
説明
米商務省が毎月末に発表している個人消費の物価動向を示す指標。 ... 消費段階での物価上昇圧力を測る尺度として用いられます。 PCEデフレーターから、価格変動が激しい食品とエネルギーを除いたものを「PCEコアデフレーター」と呼び、ＦＲＢが最も重視している物価指標として知られています。
表形式にすると
ギリギリ米経済はデフレ突入にならずにいます。
デフレ突入を阻んでいるのが住宅価格指数です、住宅産業は裾野が広く経済全体に占める割合も大きいのです。
この指標は長続きするものではなく、人生で何度も（短期）取引しないのです、だだしサブブライムショックの時にはポールダンサーがアパートを含めて５件の住宅ローンを組んでいたということもあり、バブルとなりやすい（低金利ローンや住宅資金供給で）こともあります。
米人の住宅取引について細部まで調査が入ることはありませんので、バブルとなっているかは分からないのです。
中国のように鬼城にならないのです、人口が増加している米では常に住宅の需要があるからなんですね。
映画「ビックショート」のように実際にショートセラーが調査しなければ分からないのが現状です。
******まとめると
コロナによる流動性の危機は感染増加とワクチン配布、効果との差し引きで決まる。
米政府の経済対策は議決していない、前回の失業保険上乗せ給付などの対策は年末に期限を迎えるトランプ大統領と議会の経済対策には大きな開きがあり（３倍以上）どちらの経済対策がとられるかにより米経済の2021年の年初３ケ月の方向が左右される。
米経済指標は前回の経済対策の費用は国内で消化されてしまっていることを表している、次の経済対策の効果が表れるのは1～2ケ月後だ。
株式市場は楽観ムードに酔っているが、機関投資家は惑わされないから投資主体別売買動向は重視していくことだ。
******投資は
経済対策、中央銀行の金融政策、経済指標、投資主体別売買動向、需給分析（信用取引評価損益率）、テクニカル分析、ファンダメンタルズ分析、技術革新など幅広く分析が必要ですが
ほとんどは確立されています、同じことの繰り返しですので数年（同じシチュエーションが数回）で解ります。
まぁ、長くて米大統領選の４年間隔で、最長が経済循環のシヨックからの回復で10年かな。
