多くの経済学者は反省する必要がある

お金が全てという概念を押し付けて、世界をお金漬けにしてしまった事に対してです

金融工学は株式から派生した商品として(オプション・先物ETF)を作り出し運用を始めた。

世界で初めて先物を運用した日本の米相場について過去ブログをUPしている。

この時に金融派生商品の本来の目的についてUPしている(先々の価格変動を収める)

 

しかし、強欲経済は金融派生商品でお金を生産するという手段を選択してしまった。

これにより、お金が全てで「コモディティ」や「技術」が蔑ろにされてきた。

人々は農業を敬遠し3Kという言葉も生まれた、人々の生活を支える大事な仕事に対して失礼にもほどがある。

英語ではホワイトカラーが人間として優秀であるような響きさえ醸し出す。

3Kは1980年代当たりに生まれて1989年には流行語となった。

完全に間違っている、そろそろ40年近くの年月が経つ。

何事も循環するのだから3Kが見直されてもよい地合いであろう。

 

******時代は人類に過酷な裁きを下す

それが、循環的な地震という天災でもあり食糧危機という人類が乗り越えたと考えている英知でもある。

経済学は分からない事案は無視する、何時起こるか分からない地震などは織り込まない

戦争・飢餓なども織り込んだと言ってその後相場は上昇するが全て詭弁なんだ注意が必要でしょう。

まぁ、それが人々の楽観を誘い暴落した相場を救うだけの事で損失をだした投資家は既に相場にはいなくなっている。

 

今回も同様だと「週末の経済評論家は説明する」、アメリカのインフレはピークを迎え2022年末にはQTは終了し2023年は明るい未来だと説く。

西側先進国にとって、必要な事であり金融工学でお金持ちを続けて行く最重要課題でもあるのです。

 

東西冷戦が新たに始まり世界は幾つかの経済圏に分割されれば価値観は異なり標準通貨としてのドルの地位は下落する。

当たり前だろうドルはただの紙切れなんだから!

 

ドルが基軸通貨としての地位が危うくなる日が来ると多くの著名投資家は数年前から述べている。

それはアメリカ市場の暴落をQEで救い始めたFRBが間違っているという結論からなんだが。

その分析が当たって来た、何事にも「程程」が良いのだFRBはやっと気が付いてQTを始めるとの賜ったが、既に遅く世界は「コモディティ」+「技術」の価値に対しての対価が上昇する地合いを迎えたということだろう。

 

お金の価値は下がり「コモディティ」+「技術」の対価が上がる。

それを端的に表しているのがロシアルーブルだろう。

日本のメディアではアメリカの経済制裁が成功してロシアは疲弊してロシア経済は崩壊していると多くが報道している。

そぉ、ロシアはデフォルトするとの賜ったのだ!

 

なら、ロシアルーブルが高値更新している理由は説明出来ない。

ロシアの小手先で対ドルレートが高値になるほどロシアの経済は強いのだろうか、多くの疑問がある。

世界の国々のGDPの比較はドル換算で比較している、標準通貨のドルで比較するのがベターなんだろうから。

 

それは既に過去の比較方法となったのであろう、FRBがばら撒いたドルが多すぎたのだから。

幾つものFRBの失敗とアメリカの世界戦略の失敗で今の地球は紛争が絶えない。

そのほぼ全てが西側なり中東の代理戦争なんだ、ウクライナは米英の援助で戦闘を続けているのだから米英とロシアの代理戦争と定義しても過言では無い。

 

その戦争に勝者は存在しないだろう、お金と「コモディティ」+「エネルギー」の戦争とも言えるからなんだ。

勝者も敗者もお金と「コモディティ」+「エネルギー」である。

お金が負ければインフレが進み、お金が勝利してもインフレが進む。

 

当事者で無かった欧州各国は食糧不足とエネルギー不足が襲っている。

今、酷い目に合っているのはブルガリアだロシアからの天然ガスの供給を停止された

代替ガスをスウ-ェデンから供給しているようだが、ロシアが更に停止措置をとれば電力不足となる。

ブルガリアに非は無い、ドイツのショルツ首相のコメントが不味かったのだプーチンを怒らせただけの事だがエネルギーを握られているのだから仕方ない。

 

大分前のブログで今世紀の勝者はエネルギーを掴んだ国だと表した記憶があるが、こんなに早く結論に達するとは考えていなかった。

 

******ながながと書いたが

ロ・ウ戦争は代理戦争で米英とロシアの戦争でもあり、

お金と「コモディティ」+「エネルギー」の戦争でもある。

 

無理に勝利を急げば「核」戦争となりアメリカは滅びる(人口密集が進み過ぎた)

ロシアも同様でプーチンの命と引き換えとなろう、ロシアの未来を過度に心配しているプーチンが自由化に反対しているのだ。

 

漁夫の利をうけるのは中国とインドで有ろう、西側諸国は絶対に避けたい運命であるが方法は今の所無い。

 

一番良いのは当事者では無いマクロン大統領がドロ水すする覚悟を決めて仲裁に入るのが一番だろう。

もう既に、傍観者ではいられないほどフランスも巻き込まれてしまったのだ。

 

相場は、なんとなく気が付いている。

FRBの楽観ほどインフレが簡単に収まらないこともドルの価値がそれほど強くないという事も。

アメリカは安全保障で自国は大丈夫だろうが世界各国は食糧+エネルギーの安全保障は確立されていなかったのが露呈してしまった。

 

これらが、相場には織り込まれていないのだ。

たぶんドスンが来そうだと管理人の肌感覚は示している。

 

終わり