エトセトラ(数十年ぶりに使った)

管理人のPCは5年前は最強のマシンだったが月日はPCの余力を奪い続けて、セキュリティの強化が一番堪えるようだ。

WIN11が使い物になるのには1年以上かかるだろうから、それまで頑張ってもらおう

 

PCも主流だったハードディスクも脇においやられシリコンディスクが主流となり数年経つが、ここに来て供給不安につながるか隅に追いやられているIoTが復活するのか。

既に忘れ去られようとしているIoTだが、セキュリティの問題が払拭されれば日の目を見ることになる。

 

世の中、これほどまでにセキュリティが問題となるほど悪の存在の時代となった。

これでは進化は止まるだろう、管理人のPCにも詐欺メールが二桁/日に届くようになった。

一度目を通したら迷惑メールのフラグを付けてゴミとなるだけなんだが、懲りずに毎日送り付けて来る。

最近はビットコインで支払えとの催促まで、一般人がビットコインなど持ってるわけなかろうに。

「貴方のPCにトロイの木馬を送り込んで監視している」と、暇な奴がいたもんだ。

美女でも無い、老人を監視している訳ない!

好きなだけ監視してくれ、倒れていたら通報して欲しい(爆笑)

衆人に晒す!とかなんとか、、、晒されても痛くも痒くも無い老人、人生で注目を浴びた事すらない。

そもそもPCにカメラもマイクも無い、なにを監視しているのか、スマホも無いガラケーが一台あるだけなんだ。

そのガラケーはネットにつながらない、携帯電話なんだから。

そぉ、ガラパゴス携帯電話である。日本以外では通信規格が合わないので使用できません

 

PCのセキュリティは世界一と言われているソフトが入っている「あなたが使っている対策ソフトでは駆除できないとか」それほど優秀ならソフト開発エンジニアで高給がもらえるだろうに。

 

世の中変な奴が多くなった、突っ込みどころ満載なんだけどね。

こんなのが毎日メールしてくるんだ、最初は面白かったが飽きてきたので迷惑メールへ直行です。

 

これを見てご参考にして下さい、突っ込みどころを探すと「ウソ」がバレて如何に騙すかを考えた文章になっているかが分かります。

 

******温暖化が急速に進んで

世界に気象被害をもたらしている、ブログで書き続けてきたが実感として感じられるようになっただろう。

管理人は海まで数十メートルの処にいる、日々海水温の上昇による現象を肌身で感じているが内陸部の居住者は遅れて感じていることだろう。

再度UPするが「海水」は温暖化エネルギーを蓄積してきた、海水表面から水深が深くなる所まで温暖化エネルギーを蓄積して。

 

******今や水深100m以上でも海水温が高い。

気象庁のデータの最新は

気象庁 | 表層水温に関する診断表、データ 日別表層水温

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水深200mでも20度を記録している、大型台風でもここまでかき回せない。

空気中の水分が増えて大雨が毎年降ることになる、中国は災害級の雨が毎年降るようになる。

国土が広い分排水量には限界がある、結果水害となるのは明らかだ。

去年までは南の地方での大雨だったが、今年は北にある北京までもが大雨に祟られた。

小麦の植え付けはこれからだというのに、収穫までたどり着けるのだろうか?

中国は広大な土地を擁しているのだが「実際に農業に適している」土地は意外に少なく

世界と比較しても半分ほどしかないのだ。

管理人が中学で学んだ「中国は大河が運んだ肥沃な大地で農業が盛ん」は嘘でした。

白石 和良氏(元農林水産省農業総合研究所海外部長)の調査では

(4)農地の一人当たり保有

 農地全体の数値は増大したものの、一人当たりの農地の保有面積は1996年の第一次全国土地調査時の0.106haから第二次調査では0.101haに減少している。これは世界平均の半分にも足らない水準である。なお、人口は1996年の12億2389万人から2009年の13億3450万人に増えている。増加人口は1億1061万人である。一人当たり面積が縮小するのは当然の結果である。

中国の農地―その量、質、制度(その1) | SciencePortal China

 

北朝鮮は2021年は飢餓状態だと言われている、この様な状態が数年続けば多くの国が食料不足となる。

 

中国の国土が温暖化したらどうなるのか、

比較するにはブラジルアマゾン地方がベストだろう、乾季と雨季の差は顕著だが水害にはならないアマゾン川の水位の差は両季節で20mもあるのだ、排水量も限られている

ほぼ平坦地(河口からイキトスまで3500kmで高低差が100m)

結論は中国が温暖化の影響を受ける国としては最大の人口を持つ国なんだ。

 

いまから治山治水を始めたとしても既に手遅れではないのか、新型コロナウイルスと同様、過信しすぎている。

 

******人類の歴史は飢餓との戦だった。

江戸時代中期、一般庶民は2食/日は良い生活でした。

3食が定着したのは元禄時代(1688~1704)以降のことです。

日本隅々まで3食になったのは大正時代からの事、明治期でも寒い地方は3食賄えるのは難しかった。

飢餓を克服したのは最近のことなのです。

 

******脱線は得意です

菅総理は「2050年カーボンニュートラル」の宣言をしているのだが、世界から比べてかなり遅れている。

日本人特有の「始めは遅く、中慌て、終わりにかけて爆速」というのだと識者は述べてますが日本政府の具体的な行動は全く無い状態では「政治家」の無知という事の結果だろう。

期待出来る政治家は日本では皆無なんだ、次の選挙は若手(頭の柔らかい)を押そうと思っている。

温暖化の急先鋒のテスラ自動車の株価はなにを示しているのだろうか、実際にテスラ自動車を買った

猪瀬氏が田原総一郎氏と対談している動画がある

youtu.be

 

EV化に遅れているという設定なのだろうが日本を走る自動車をEV化して必要となる電力はどれ位なのか、発表しているサイトは少ないがトヨタ自工の豊田会長が「すべてEV化ならピーク電力10~15%増必要」と語っている。

自工会 豊田会長「すべてEV化ならピーク発電10~15%増必要」…性急な電動化論に危機感 | レスポンス(Response.jp)

発電所建設計画の見直しが必要となります。

その発電所化石燃料を使用していたら、カーボン・ニュートラルには役に立たない

 

原発は事故を起こした日本では認知されないだろうし、太陽光発電は日本の政策で増加させないように縛りがある。

既にUPしてあるのでご存じだろう。

LNG(液化天然ガス)発電がもっとも有力だが、運搬に問題があるLNG船舶が足りない。

結果、日本政府の政策は「狼狽えている」状態なので、次の技術改革に頼るしか現時点では方法は無い。

 

******中国市場は26日急落した、中央政府が打ち出した「双滅」と呼ばれる教育改革の結果が学習塾関連銘柄の暴落を引き起こした。

 

双滅=小中学生への過剰な宿題と課外学習の負担を減らすため、学習塾の新規上場を禁止し、既存の塾は非営利団体として登記する方針を示した。

 

******共産党員と関連中国人民

以外の10億人に高度な教育は必要無いということなのか(中共の子息は海外留学)

中国共産党の言い分は「外国資本に教育関連銘柄が乗っ取られた」としている。

中国の教育セクターの銘柄はアリハバ・テンセント・ソフトバンクなどの投資対象となっている。

いろいろな見方はあるが、一度制度を発布した国務院は方向を変えるなどということは共産党下においては無い。

ブルームバーグなどは同産業を壊滅に追い込むことを目指すことはない、としているが

まだ共産党を分かってないと感じたんだが。

 

中国株式市場は不安材料を多く抱えている、恒大グループの株価もUPしておこう

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27日のザラ場も下落中(5.61)

恒大新能源汽車集団

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27日のザラ場も下落中(10.52)

 

恒大グループのトップは株価暴落阻止を企てていたが、建設市場は無視状態で多くの銀行が恒大グループのビジネスモデルへ反旗を決めた(マンション建設に取り掛かる前)の融資はローンを認めない方向のようだ。

ここまでくれば普通なら破綻状態ということなんだが、摩訶不思議な中国経済では生き続けることが出来るということなんだ。

恒大グループが香港市場へ伝えていた同社特別配当も27日に見送りを発表した。

恒大グループのXデーは誰にも分からない!

 

27日上海市場の上海総合は26日の急落の後も下げて終わっている。

26日終値 3467

27日終値 3381(-2.49%)

中国市場と香港市場とも全面安

 

******中共政府は情報は出さない

出せば当局が非難され、責任を追及される。

youtu.be

 

 

youtu.be

 

中国関連のニュースは最近多い、それだけ問題が噴出しているのだろう。

南京市がロックダウン状態となっていると速報があった(コロナウイルス

ただし、情報のウラが取れてないのだがツイッターなどでは情報が多くなっている

 

******最後に中国株式市場の下落は

世界のファンドが中国株からの撤退を進めているのが原因だろう、個別のファンドのUPは意味を持たないので割愛しますが、中国市場でクジラの存在が大きかったのだろう。

まだ、日米のような個人投資家が存在していないという事がセクターが偏った状態となっている。

少し前の日本株市場のようにSBGやファストリテーリングで日経平均を主導しているような状態である。

クジラが抜けたなら、日本で言えば日銀が抜けたようなもので大幅下落は致し方ない。