いろんな所で「アメリカは金利上昇上昇する」という記事を目にしています。
ＦＲＢ議長は2023年まで現状維持、イエレン財務長官は手段はある。
というコメントも出しています。
さて、何方なんだろう？
住宅価格が上昇している現実はチャートなどで示しているストラジストの動画をＵＰします。
その前にブルームバーグ・ニュースで取り上げられました
これらは郊外の住宅事情であってＮＹなどは空き物件はピークとなっているのも事実なんだ。
紹介しているＮＹ Ｊ１不動産のブログは
******この現象は2020年後半から顕著になってます
少し古い記事を探してきました。
既に、米住宅需要（新築、中古共に）は盛んになっている。
過去、この様な状態は数年続いたのだ。
------ＢＳ12のマーケット・アナライズｐｌｕｓ ４月5日では
youtu.beこの中でアメリカ各地の住宅価格上昇率を紹介していた、抜粋すると
二桁の上昇となっている所がある、この不動産価格上昇止める手段は金利上昇以外には無い
ＦＲＢがゼロ金利政策を止めて毎月のＦＯＭＣごとに0.25％づつ政策金利を上げるしか方法は無い。
何処で止まるかＦＲＢも分からないので止まるまで政策金利を上げるのだが、過去全てオーバーキルとなった。
つまり、不動産価格上昇が止まった結果は遅れて経済指標に現れるのだから、ＦＲＢの金融政策（政策金利上昇の中止）は遅れるのだ、１～2ケ月遅れると0.25～0.5％のオーバーキルとなってしまう。
これが株式市場には強く働いて相場下落となる。
******幾つかの記事と動画を紹介しているが
注意深く見て欲しい、ＮＹのＪ1不動産の社長も今が大底と思っていて物件の紹介をしているのだ、
買える人は少ないのだろが、実情は大きく異なっている。
過去、10年～数十年に出現した大不況の時には「特別の大きなお金が動いた」
それは「不動産投資資金」であった、世界の超お金持ちの資金を取りまとめて動かすファンドがある。
そのファンドが動くのだが、規模がでか過ぎて管理人には理解不能なんだが動いた事実は知っている。
本拠地は何処なのか、誰が運用しているのか、資金の出どころは何処なのかはほとんどわからないが、過去大きな物件が動いた事実は隠せない。
調査の意味は無いので、誰も知ろうとはしないが動いた事実を知っている方は多いので不動産投資の時代になると言っているのだろう。
------４月５日ではエミン氏が米相場とトルコリラを解説している
今回のブログは動画が多く時間がかかるが、投資に必要な要素が多く含まれている
あってはならない事だが、ハイパーインフレの種もこんな所から生まれるものなんだ
