動画では「全く無理な世界である」アメリカへの批判
ゼロヘッジは公然とFRBの批判を載せている。
言い換えれば、FRBがアメリカ経済の利益のために行っていることのほとんどすべてが、不必要であり、策略である。FRBは実際にはウォール街のトレーダー、ギャンブラー、ハイローラーの虜になっており、主に彼らの命令で機能している
予てからお金持ちが作った、お金持ちの為の銀行が「FRB」だと綴っているが、アメリカで公然と批判しているのは「エリザベス・ウォーレン」氏くらいだった
| 生年月日 | 1949年6月22日（75歳） |
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サマーズ氏と反対側にいる天才「法学者」です。
民主党です、平衡感覚を持つ天才といわれウォール街からは「超絶不人気」です。
ゼロヘッジはウクライナの腐敗を取り上げた。
欧州では知られているウクライナの腐敗した政治なんだが、欧州では報道に乗るような珍しさはない。
ザルに献金するメガネというところだろう。
******グリーン・エネルギーを追求しているドイツですが
世界のエネルギー事情は「魔反対」の実態です。
2023年の世界エネルギー使用量は620EJとなった
(EJとはエクサジュールと読む、エネルギーの単位のことで1EJ=10の18乗J(ジュール)
******資源エネルギー庁から
2020年はコロナショックで「飛行機は飛ばない・ロックダウンで工場は止まる」で
お空が綺麗だという現象が生まれた。
2023年の世界で消費されるエネルギーの内、炭化水素由来のエネルギーは81.5%となる
石炭(Coal)164+石油(Oil)196+天然ガス(Natural gas)144=504
残りが116でした。
結論は「地球温暖化」は止まらない。
いったい、誰がアメリカを運営しているのだろうか疑問を持たれている。
アメリカ議会下院監視委員会は
ホワイトハウスの上級補佐官３人へ召喚状を送った、大統領の健康状態・実際に誰が国家を運営しているのか「証言録取」に応じるように要求した。
******ボーイング事故多発の原因は
2024年1月5日ボーイング737MAX9のドアが吹き飛んだ事故があってから
脱輪事故が２回と続いている、その時の実際の映像
笑い話ではありません。
ドアの件は「固定ビス」を製造過程で取り付けてなかった。。。とか
ありえないでしょう。
アメリカでは「何かが狂いはじめた」
******ウラン先物が急騰している
ウラン先物５年チャートです
世界最大のウラン生産国のガザフスタンは「採掘税」を引き上げた。
詳細はまだ不明だが、結果はチャートが示している通りだ。
2023年にも引き上げがあり、更に今回の措置になる。
******アメリカ経済は財政の大穴へ
アメリカの現在の財政赤字政策は持続不可能とみなされているが、連邦準備制度理事会が財政主導によって持続不可能な財政政策をどのくらいの期間維持できるかについては触れられていない。
この件はパウエル議長が自身で発言している通りです。
経済状態は「債務対GDP比は97%(2023年度末)」
アメリカ政府のFAINANCIAL REPORTでは
長々と書いてあるが中身は
何年も前に発行された低金利の債務(国債)が満期を迎え、高金利の新規債務がそれに取って代わると(借り換えすると)、利息費用は増加し続ける。。。。ということ。
政府の平均金利が最近の債務発行の加重平均金利に近いと思われる 4.75% であると仮定すると、新規債務を除いて(過去に発行された国債の)利息費用は 1 兆 6,500 億ドルに増加することになる。
日本円換算で264兆円です。
このままの長期金利ではアメリカはデフォルトします、債務を支払えなくなるのですからその前にFedは利下げを始めるでしょう。
0.25%などの刻みではなく、0.75%から1%の利下げで対応してきます。
だが、過去分の金利まで遡及適用できません。
これを期待して市場は「アメリカ経済はソフトランディング」と言っているのだが、勘違いをしている。
******アップルはスマホへAI搭載
既に、新機能が潰えたスマホだったが、AIという新機能の新たな魅力を搭載して発売され、AIの進化によりアップグレードサイクルが短期間となると予想されている。
どれほどのユーザーがAIを必要としているかは「わからない」
だが「iPhone 16のAI搭載」はほぼ決定事項だ。
******少しおそくなったがマクドナルドの５ドルミールの件
管理人は人生で一度だけマクドナルドへいきました。
５ドルミールの価値はわかりません、スーパーにある菓子パンのほうが美味しい・安い
6月25日より全米の店舗で販売開始となってます。
こんなに少なくて足りないだろう。
******ブリンケン国務長官は
F16戦闘機のウンライナ配備が始まったとコメントした。
このプログラムは1年かけて準備され、米国と欧州の施設でウクライナのパイロットを訓練するなどしてきた。「これらのジェット機は今夏、ウクライナ上空を飛行し、ウクライナがロシアの侵略に対して引き続き効果的に自国を防衛できるようにする」とブリンケン氏はさらに述べた。
******航空燃料不足
報道では
全国各地の空港で航空燃料が不足し、増便や新規就航を見送る海外航空会社が相次いでいる。
経済産業省、国土交通省は石油元売り会社や航空会社などを交えた官民の特別チームを設け、６月から対策を協議している
と、このような記事ですが、実際はだいぶ異なる。
インドネシアなどからのスポットが途絶えているのです、では何処へ運んでいるかは確実な情報はありません。
世界的に需要増なのか、それとも各国は備蓄を増強しているのかの何方かだろう。
その需要は民間用なのか軍事用なのか、確実な情報はありませんが凡その察しはつく。
