ドイツの指標です、信頼性は十分。
まず調和消費者物価指数とは
欧州連合（ＥＵ）の加盟国では、域内の物価変動を測定するため、ＥＵ基準による消費者物価指数である「調和消費者物価指数（HICP）」も合わせて算出しています
分かり易いようにＣＰＩだけ見ます
年末あたりから暖かいのが原因でしょう、温暖な気候とインフレのピークが重なった為と予想してます、このまま下落するかはわかりません。
新規失業保険申請件数は
失業者が失業保険給付を始めて申請した件数を集計し、季節調整を加え発表するもの。
本指標は景気の動向に敏感に反応するといわれており、景気先行指数として用いられている。
米労働省雇用統計局が毎週集計し、集計期間の翌木曜日に発表する。米雇用統計の基準日である１２日を含む週の結果は、それ以外の期間よりも注目度が高い。
毎週の集計であり、小手先の誤魔化しは難しいだろう。
そのまま信頼して良い、この指数は大底（景気判断で転換した）を見るには適している指数です。
レイオフが簡単に行えるアメリカの真骨頂の経済指標と言えます。
指標を短期と長期で見ると
短気的には時系列が良いでしょう。
長期データは
コロナ前はトランプ大統領時代でした、歴代の大統領の中でトランプ氏は公約達成率がベストな大統領でした、公約は「アメリカイズベスト」で達成できたのです。
ということで、失業率は大幅に低下したのが確認できます。
そしてコロナとなりバイデン大統領となりました。
確認できた指標ではないが、失業率は底を打ちこれから増加して行くと予想しています
前月比で伸びは収まったのかも、このまま高止まりするのか再度上昇するのか、下落するのかはこれからの事です。
だだし、ドルがこれからの重要課題でしょう。
コモデイティの価格に影響を与えるのがドルでして、今まで資源（化石燃料等）を好き勝手に使ってこれた時代が終わったとすれば、コモディティ価格は経済の好不況の影響を受けにくく高値に居座る可能性もある。
今までは、経済が好調ならコモディティは高く、不況なら安くと経済の調整役として君臨して来たのだが、これからは味方を変えなくてはならなくなるだろう。
つまりインフレは高泊りすることにつながる、世界標準の２％という値そのものが変わるという事だろう。
世界経済は２％という呪縛を考え直す必要にせまられ、新たな標準が３％となるのかも
この値の波及効果は大きい、企業の収益には大きくマイナスとなろう。
だが、今回のインフレの終着点を見なければならないのだから時間はかかるだろう。
但し、その間にあっても企業の資金需要にたいする対価は過去の比ではないのだから
企業収益が元に戻ると期待してはいけないだろう。
今回のインフレはＦＲＢ過去最大のミスだったという結論となるやもしれないほどの事態なんだ。
