経済指標

耐久消費財のチャートでは変化が見えないので時系列では

変化の兆しを捉えるするのだが、この指標が急変する時は既に経済は壊れている。

 

耐久年数が3年以上あると定義された自動車や家具などの耐久財の新規受注額を、米商務省経済分析局が米国内の製造業約4000社を対象に集計した指標。

受注あたりの金額が大きいこともあり、月ごとのブレが大きくなる航空機を除いた非国防資本財の受注は、民間設備投資の先行指標として注目される。

 

******個人所得・支出も同様にチャートで見にくい

そもそも通常経済下では収入が急変しないのだ。

 

問題のPCEは

ブルームバーグでは

11月の米個人消費支出(PCE)価格指数は減速し、一方で支出は伸び悩んだ。米金融当局による追加の引き締めが予想される中、これまでの利上げが物価上昇圧力と需要の両方を抑制するのに寄与していることが示唆された。

と簡単な記事で締めくくった。

 

市場での捉え方は、クリスマスのお休みで反応は分からないし新年まで休みは続きます

キリスト教の最大の行事です。

 

同時にミシガン大学期待インフレ率も出でいる

ミシガン大学アメリカ5年先期待インフレ率

 

少し前の記事ですが

www.bloomberg.co.jp

新築住宅環境に、その後大きな変化が無いのだからこの記事の中身は続いているはずだ

新築・中古住宅の指標は遅行指数です、それ故に指標に出るには日柄が掛かります。

 

しかし、アメリカへの移民は続いている住宅供給は必要なのだがリーマンショック以後に住宅供給が激変し長く続いた結果が、今の賃貸の上昇の元になっている。

アメリカ政府は過去何度もバブルと崩壊を切り返してその度に住宅市場が壊れて来た経緯がまた再来するのかとアメリカ国民は慄いている。

 

それ故に、↑の記事には信ぴょう性があるのだ。

そして、アメリカ経済のストック(財産)の最大が住宅なんだ!

ここでブログのTOPの耐久財受注に戻ると、新築住宅の受注が悪化して家具などの受注が悪くなるタイミングがこの指標に現れたと解釈すればアメリカの景気は悪化して行く事になるだろうと判断できる。

 

******インフレが収まったわけではない

そして、大事な事はインフレ率が2%(FRBの求める所)となったとしても物価が元に戻るわけではない。

物価を元に戻すには景気を悪化させて物価を下げる経済政策を実行するか、景気を上昇させる為に金融緩和を実行するのがFRBの金融政策ですが(アメリカ経済の底上げ)

 

今回はインフレが主題です、過去はインフレが伴っていないので金融緩和が出来たという事を忘れている。

インフレが収まった後にFRBは金融緩和(利下げ)を実行するという市場の期待には根拠が薄すぎる。

金融を過去同様に緩和すればインフレは再度上昇する、FRBは此れを恐れている。

 

FRBはインフレの鎮静化だけが目標ではないだろう、物価を下げたいという事と推察しているこの事を全面に出せばアメリカ経済はクラッシュしてしまうのだからFRBの政策は小出しにするしかない。

 

アメリカの個人投資家の多くが過去40年続いて来たアメリカ経済の繁栄がこれからも続くだろうと思っているに違いない。

しかしグレートリセットを予測している機関投資家・著名投資家も居る

 

楽観の投資家とグレートリセットされる投資家との差は大きい、此処までの差は過去には見られなかったのだ。

「火の無い所に煙はたたない」なるか・ならないか、グレートリセットは芽吹いたのは間違いない。