動画が有りました
今さら説明でもないが
ＰＥＲは「株価収益率」で、株価の状況を判断する指標の1つです。
株価が1株当たり純利益（EPS：Earnings Per Share）の何倍まで買われているかを数字にしただけ。
何処まで買うかは投資家の一存で決まり、有効幅は10倍から1000倍以上と幅広いです
例えばテスラなどは1100倍当たりまで買われてバブル状態でしたし現在も160倍当たりです。
テスラは赤字決算でしたのでそもそもＰＥＲなど該当しない企業なのでしたが、それでも無理やりＰＥＲをはじき出して買っていくというムチャクチャな投資状態と言っても過言ではないですね、株価が上がるから買う、買うから株価が上がるということでした
ＣＰＩは消費者物価指数でインフレの度合いを数値化したものです。
Ｓ＆Ｐ500とＣＰＩの関係をグラフ化したサイトがここです。
https://president.jp/articles/-/55191?page=2
此処の図表２を使って動画で説明されています、チャートをＵＰすると
2022年2月のS&P500のPERがどの当たりかは図表４で解説されてます
現時点の適切なPERの値を10倍としていますが、もっと大きな括りだと10～15倍当たりと見ることも可能でしょう。
２月時点へ戻りPERでS&P500を洗い直すと15／23となります
高値4600の15/23=3000
安値4100の15/23=2670
S&P500とCPIの逆相関チャートから導き出された株価は2670～3000ポイント当たりが適正株価だということです、
******適正株価と表現していますが
此処から逸脱した株価が不適正というわけではありません、投資家が認めて買っているだけです。
投資家のマインド(消費者信頼感指数など)がリスクを取る方向(将来景気がさらに良くなる)になれば、より買うという姿勢となり、現在のPERから更に上昇するということです
日本では「街角景気」として調査されています、全国全ての都道府県で実施されています、これらをソフト指数と呼びますが世界と比べて日本はより細かく・念入りに調査されていますので、念入りに見ることをお勧めします。
なおざりにされがちですが、実際はかなり優勝な調査です。
特に、東京とその周辺が大事です。
その時期にはUPすることにします。
