今に始まった事ではないが、メディアでは債券投資について記事にしてないです。
メディアが債権について無知なんでしょう、それについては40年間に渡る金融緩和で金利低下し続けて債権は値上がりを続けてきた為に、メディアが記事する必要もなかった事が原因です。
では、どれ程の暴落かですが「バンガード超長期米国債ETF」で見ると
その前に説明
残存期間が20年～30年の米財務省証券のストリップ債のパフォーマンスを表している
表示期間が短いが、直近よく買われている事が重要です。
これから先にアメリカ国債の利回りが低下して、価格が上昇するとは限らないのです
先々の事は「神」以外分からんのじゃ！
もう少し長めで表示すると
価格のピークは2020年4月3日と2020年7月31日にWトップで175.91(USD)から暴落して終値65.27(USD)となってます。
因みに 65.27÷175.91=0.317 となります 68.3%の暴落でっせ。
******Wトップを形成したのだから
半値は当たり前で、80%の下落は過去にはあったのですからここで買いの手が入るのは納得ですが、更に下落しても納得なのです。
もう一度チャートを見直すと、前回の下値付近で買いの手が入ったのですが、価格は底抜けしました。
75(USD)より少し下でした、底抜けは普通の事です。
大分前にUPしましたが、底を叩き壊して鉄板底だと確信するのに２年ほどかかったのが日本のバブル崩壊後の下値でした。
つまり、悪材料が出尽くすのに下値を叩き始めてから日本では２年かかったのです。
これからアメリカでは、過去に発行した社債の償還が到来します当たり前に償還不能で借り換え予定で社債発行してます。
その目論見が崩壊したのですから、どうすればよいのか経営者は頭を抱えてまっせ。
そもそも、社債発行の目論見が「自社株買い」で株価上昇ですからね、企業の発展の為の設備投資とか研究開発費では無かったのです。
CEOなどは給与以外にストック・オプション(あらかじめ決められた期間に決められた価格で自社の株を購入できる仕組み)があります。
退職に向かって株価を上昇するために自社株を買うのだが、その資金を借り入れとする事が多い。
昔はアメリカでは禁止されていたのだが、我田引水の為に解除された。
そして、金利低下は逆転して金利上昇のタイミングとなったのです「何事もサイクルが支配している経済です」
企業は増資して資金を調達するのは発展の為で、増資では会社資産が増資分希釈されます。
自社株買いすれば一株当たりの資産は増えますから、株価は上昇します。
しかし、その為のお金をどう調達するのか愚問でしようねぇ。
金利上昇のタイミングでは発行された社債は悪材料です、これの償還について解決されるまでは企業株価の悪材料は終わりません。
どれ程の時間がかかるか、これからの事ですから焦ってはいけませんでしょう。
******因みにその昔
一時勤め人をしていた時代があった、国の設備投資資金(無利子で五年据え置き後均等返済10年)という好条件で借りました。
当然、用途や設備へ国の査察管が来ました黒塗りの県庁の御用車(知事の車だね)の後部座席に一人で乗ってます、先導者には県の担当者が二人ついてました。
昔はお金とはそれほどに価値があったのです。
何時、お金の価値を変えてしまったのかですが犯人は日銀で日本の不動産バフルからだね。
脱線しました。。。
さて、不動産バブルを作って壊したのも日銀です。
そして、非伝統的金融緩和の失政を始めたのも日銀です。
ついこの間、ETF買いを止めたと思ったのだが、株価の急落でまたゾロ初めたのだ。
国債も急遽買っている。
黒田前総裁が10年やってもダメだった、非伝統的金融緩和です新総裁なら何とかなるのでしょうかねぇ。。。愚問でしたね。
