経済指標

インフルエンザが猛威

報道が盛んに伝えているので、ご承知でしょう十分な注意です。

体温が低下すると「免疫も低下」します、始めに免疫で抑えていた体内のある様々な病変が活性化し、体力低下を伴いウイルス感染しやすくなります。

冬にノロウイルスが発症しやすいのも同じ事です。

 

バルチック海運指数が悪い

これにある通り、閾値は1000です。

これを下回る結果は「世界のドライ荷物」の輸送が不調という事です。

世界最大手の国際宅配便会社DHLグルーブの株価は

本来、クリスクス前は荷繰りは活況になるのですがね、節目の所にいます今後に注意

 

コンテナ運賃は回復している

関税前の駆け込み需要かと思っていたが、なかなかに続いている。

要因はわからない。

日本郵船の資料も同様です

 

当たらないアメリカ経済予測が出始めた

@債券に関しては

アメリカ国債2年物は3.75%へ10年は4.25%へ

@株式市場は

アメリカ株は2025年も好調となり、ドルは今後数か月最強通貨となる予想をだした

アメリカ・ウォール街は「常に株は上昇する」としか言わないのだ、信用度はゼロ

 

好き勝手な「情報」に踊っては破産することになる、ほどほどが良い。

どうもアングロサクソン系民族は「ほどほど」を知らないようだ、走り出したら止め方を知らないようで、ブレーキの無い自動車を作り出しそうな勢いです。

 

さて、バイデン政権に味方していたアメリカメディアは「ほどほど」を逸脱して次期アメリカ大統領を攻撃してきた。

そして、国民から「ノー」を突きつけられた結果トランブ次期アメリカ大統領から「反訴」を受ける事になるだろう。

有りもしない「罪」を作り上げ、あたかも報道が正義であるかの姿勢は「これから正される」事になるだろう。

何度もUPしているがアメリカは法曹界も「赤と青」に分けられる、正義の審判では無い

「捜査・検察・審判」が青なら赤は敗退する。

法曹界に「公平」などは有りません、「黒人なら有罪・白人でお金持ちなら無罪」

これは当たり前の事実なんだ。

「疑わしきは罰せず」などありません・・・

という事で、

トランブ次期アメリカ大統領はアメリカ青系メディアを訴えるのです。

つまり民主党系のメディアは「戦々恐々」となる。

トランプ氏が大差で大統領選挙に勝利したのだ、アメリカの民意は「今トランプ氏に有利」です。

この状態で裁判となれば「アメリカ青系メディア」は負けます、ほぼ確実だろう。

膨大な裁判費用が必要となり、負けたら賠償費用までかかるのです和解となるのも頷けるね。

 

それらは、既に始まった。

ABCの看板キャスターを名誉棄損で訴えた、示談で和解したがABC側は1500万ドル(23億円)の支払いとなった。

アメリカの裁判費用は膨大となる、小さいメディアは破産する事となるのです。

民主党系メディアは「自分たちの勝利」を疑わなかった、そもそもアメリカの民の意向が分からなかったのだから、メディア存続の価値も無い。

民意も分からず、偏向報道を続けたのだから「致し方ない」だろうアメリカ流で言えば

「神の御意志」に逆らったのだ。

 

ピーター・シフ氏は

金融緩和に備えろと述べている

https://www-zerohedge-com.translate.goog/markets/schiff-prepare-return-qe?_x_tr_sl=en&_x_tr_tl=ja&_x_tr_hl=ja&_x_tr_pto=wapp&_x_tr_hist=true

アメリカ経済が順調なら金融緩和はありません、言い回しは難解だがアメリカ経済は危機的だと言っているようだ。

 

其れを表す指標に「ドル購買力」があります、チャートにすると

consumer price index for urban consumeは「米国の都市平均における消費者ドルの力」

国労働統計局、「全都市消費者の消費者物価指数:米国都市平均における消費者ドルの購買力」

アメリカ製造業は悪化し続けている、代表的な指数のNY連銀製造業景気指数は

持ち直すか、と思われたが「裏切られた」結果となった。
ドランプ次期大統領が反対しているUSスチールの身売りの話は「ついにバイデン政権」預けとなった。

USスチールの労働者側は「日本製鉄」へ大きな期待を寄せている、トランプ政権下となれば阻止されるためにバイデンへ「お頼み申す」と裁定依頼をしたのだ。

事の発端は「中國鉄鋼メーカー」の大躍進です、世界の粗鋼需要を一手に賄えるほどの生産量なのです

世界の粗鋼生産上位は

USスチールがありません・・・

USスチールは「電炉メーカー」なのです、日本で言ったら東京製鉄だね。

高炉メーカーの日本製鉄からしたら、喉から手が出る欲しいメーカーです。

 

脱線しました、元にもどして

金融緩和でした、ピーター・シフ氏はトランプ関税が「アメリカ商業用不動産」に破壊的影響を与えると言っている、そしてそれを見越しパウエル議長の金融緩和発動の準備中ということらしい。

 

不動産分析大手の「Treppのサイト」によると1.5兆ドルの商業用不動産債務バブルを乗り切る・・・・・

グーグル翻訳したサイトのURLは

https://www-pbmares-com.translate.goog/navigating-the-1-5-trillion-commercial-real-estate-debt-bubble/?_x_tr_sl=en&_x_tr_tl=ja&_x_tr_hl=ja&_x_tr_pto=wapp

 

目先のニンジンが「235兆円の負債」なんだ、だれも追いかけはしない。

日本の国家予算の2倍の負債が弾けるのです、恐ろしくて口に出さないのだ。

弾けるまで、ほっとくだわさ!

 

おわり