日経平均のテクニカル

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ボリンの-3σまで下落して少し反発。

まだテクニカル的に分析可能です、市場の動揺はまだ少ないようだ。

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日足は全ての移動平均の下にあり、25日・75日・200日移動平均が下向きとなっています。

この容は長期で日経平均が下落していくことを示しています、この状態を改善するには日足が28000円を急回復するしかありません。

 

緑色のテクニカルラインは騰落レシオです、今日の値は84.83ですから騰落レシオでの下値はまだずっと下に有ります。

 

出来高も吐出してませんのでセリングクライマックスではありません。

ストキャスは19.03ですからストキャス的には底値に近い。

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下値抵抗ゾーンで止まって、これまでは7回反発してます8回目となる今回、このゾーンを下へ抜けると上値抵抗線と代わります、明日以降の相場で先々が見えてくるでしょう。

MACDは相場回復を示していません、

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フィボナッチから見ると止るボイントは26872円と25564円当たりです。

信用買い残はビーク状態です、なにを根拠に買っているのか分かりませんがポジショントークは熾烈ですから乗せられたのでしょう。

 

14日までの評価損益率は

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信用買いの投資家はまだ疲弊してません追証はまだですね。

 

買いで攻めるにはもう少し痛めつける必要がありますね、チャンスは近いでしょうが。

 

以上

少し前のUP

岡崎氏のアメリカ30年の金利とWTI原油価格が時間差で変動が合致するとした

2022/1/14の刮目せよです

youtu.be

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WTI原油価格のチャートの最近は

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このチャートの推移からして、アメリカの超長期金利は6ケ月先の予想で上昇しているという結果が推測されます。

インフレは加速していくと予測しても大きな間違いとはならないだろう。

 

******確かに素晴らしい分析だと思います

この分析は誰も思い付いていないだろう、アメリカの超長期金利でも何かに連動しているはずである。

それを探し出せば先々の金利予想が見えるのだ、これを頭に叩き込んでいれば大きなミスは起こさない。

チキンハートでも勝負に売って出られるのだ。

動画を見てすぐにでもUPしようかと考えたが、岡崎氏の手柄なんだ勝手に取り上げてはいけない。

ということで、そろそろとUPさせていただきました。

 

 

 

中国にあるキャノン工場は閉鎖

@中国の出生数は過去最低

 

@中国の教育産業の離職者は最大手では6万人に及ぶ

 新東方教育科技集団は昨年1年で6万人の従業員を解雇したと明らかにした            

 削減後でも同社には従業員と教師がまだ約5万人が残っている。

 

@中国の公式な人口と公式な失業者数は

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母数が14億なので少しの減少はチャ-トには表れないが、確実にピークは付けた。

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不動産セクターの離職者数+教育セクターの離職者数からして、公式データは全く当てにならない。

最近の報道で住宅ローンの滞納者の内3ケ月以上の滞納者を裁判所に提訴して数が20万件となったとある。

 

非公式のデータとして、都市部で離職している農村戸籍の数だけで億の単位とも言われている、しかし公式にはカウントされない(農村戸籍者は農業に従事していることになっている)

更に、中国各都市部でゼロコロナで就業不可能な人数もカウントされていない。

これらの人民はこのままでは住宅ローン破産者となるのだが中国共産党は全く注意を払うつもりは無いようだ、いづれ提訴され住宅は競売となる運命だろう。

 

全体では2億人÷14億人=14.28%が先進国の失業者と比較できる数字となる

実際にはもっと大きい数字と予想される。

 

******習近平

中国を鎖国状態とするのであろうか、海外から渡航してくる外国人を受け入れるつもりは無いが。お金と仕事は必要だと言っているように見えるのだが、オリンピックが終了しないと中国中央政府の今後の政策は見えてこない。

 

現在の中国の姿は情報として全く無い、オリンピック終了までは情報統制が掛かっているように見える。

実際に上海に朝9時少し前から数時間の間のことでした、中国のセキュリティはスマホと顔認証でビルに入れるシステムとなっているのだが

スマホでビルの開錠が出来なくなり、混乱したとウェイボーからの情報でした。

セキュリティのアップグレードと言い訳がましいが、そんな事は夜中の仕事ですがね。

 

中国と韓国は海外資本の逃避が増加している、今なら皆で赤信号を渡れる口実がある

コロナ+電力(停電)で工場の操業が維持できないという言い訳が立つ。

 

トンガ巨大海底火山の噴火でお米の大凶作の再来を警戒しなくてはなりません

1993年(平成5年)産のお米の作柄(さくがら)が、記録的な冷夏(れいか:低温)や日照不足により、お米の作況指数(さっきょうしすう)74と「著(いちじる)しい不良」となったため、平成4年産を274万トン下回る783万トンしか収穫(しゅうかく)されませんでした。

原因は1991年に起きたフリィリピンのピナツボ火山の大噴火でした。

中国は食糧危機の可能性が高まります。

 

ピナトゥボ山(ピナトゥボさん、ピナツボ山、Mt. Pinatubo)は、フィリピンルソン島西側にある火山である。1991年に20世紀に陸上で発生した噴火として最大規模の大噴火を引き起こした[1][2]。噴火前に1745mあった標高は、噴火後に1486mまで低くなっている。

 

2022年に入りまだわずかだか、リスクは増加している。

食料の生産が噴火の影響を受けるとなれば、確実にインフレは加速する。

パウエル+イエレン両氏は神に祈ってインフレ鎮静化を望んだとしても神は前行を見ていなさるのだ、思い通りになると考えるのがそもそも悪だとは考えないのだろうか。

 

パウエル議長は過去最悪のFRB議長になる可能性が取りざたされている

外部要因も多々あるのだが、それらの運命も合わせて市場は評価するのだから仕方ないことなんだろう。

 

それ故に25日~26日のFOMCの結果は重大なです。

 

 

 

 

 

企業物価指数(日銀)

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11月分ですから、参考になりませんが感想は「えっ」ってことです。

 

******ロジャーズ国際商品指数

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ツイッタ-の株価

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FAANGの内アマゾンとアップルは崩れてません、フェイスブック(今はメタ)とツイッターは崩れました。

テスラは

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バルチック海運指数

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KBW銀行指数

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VIX指数

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アメリカ市場は思いのほか安定しています、金利上昇を織り込みに行ってますが銀行株指数が高値安定で金融不安は見られないということでしょうか。

1月25日~26日のFOMCを見ないと市場の動向変化は無いね。

中国は北京オレンピック開催へ至上命題だね。

 

******アメリカ市場

プットコールレシオ

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プットコールレシオ(米国S&P500)の推移とチャート

 

説明

プットコールレシオとは

オプション取引には(プットオプションコールオプション)の二つがあります、

プットは売る権利、コールは買う権利になります。

 

プットコールレシオ=プットオプションの売買金額÷コールオプションの売買金額

から算出し、相場に弱気な投資家が増えればプットコールレシオは上昇します。

 

相場の転換点を予想する材料の一つです。

アメリカのプットコールレシオの閾値は2.0当たりからヤバイです。

それ以前は疑心暗鬼という所でしょうか。

 

******2021年12月のマージンデッドが出ました

11月は

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12月は

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多少減ってます、期待ほどではないね。

 

第一商品様から

CFTC(商品先物取引委員会)の建玉明細

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https://www.dai-ichi.co.jp/market/cftc.asp?cd=9105

 

******投機筋の建玉です

ヘッジの為の投資は入ってません、

 

売られてます(薄い青紫)から、債券価格し下落して利回りは上昇ということです。

 

日銀は非伝統的金融緩和の弊害について

分析しているのは間違いない、それらを公表(全て)はしないだろう。

過去、日銀がミスリードした金融政策に過ちを認めたことなど無いからだが。

 

その分析があるはずだが1月14日にETF買いを実施している701億円、当日に分かっていたが市場の反応が見えないので、記事になるのを待っていたが特別な記事は無かった

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チャートでは下髭が付いていて下落が止まったように見えますが、違和感は有りません

チャートは一番右から一つ手前が14日の金曜日です。

何をしたかったのか、まったく分からない(市場では分からないというのが恐怖)ので売りが止まったと解釈しよう。

東証一部の空売りが14日に50%当たりになっていた、これを止めたかったのではと憶測もあるが意味を持たない空売りは、翌営業後には買い戻しが入る。

仮に、日銀が空売りを止めようと画策したなら「相場の素人」と断定して間違いはない

 

空売りを止めようとETFを買うより。ほっといて買い戻しを待つ方が相場は上昇するのだが、アク抜きとも言われる事なんだ。

 

まぁ、身銭を切って相場を張ったことなど無いだろうから多分分からないだろうがね。

 

******なんにしろ

日銀の素人ぶりはバレてしまった、この憶測以外の意味が有ったとしても14日の介入は日銀にとっては市場から勘違いされる原因となる(冤罪を受けたようなもの)

 

これを払拭するのは不可能だろう、日銀を筆頭に機関投資家の面々はFRBの政策を待つ以外には何もすることは現状では何もない、手持ちの駒がないのだから現金に換えるりがベストなのです。

 

これは一般投資家でも同様です、焦ってはいけません。

管理人は偵察機の半分ほどを回収して(微利益の数百円)再度燃料補給してパトロールに出しました。

1360を100株ほどです、2021年のポジションは全て閉じて(1678とロングショート)戦略を建てた結果を確定した、大成功でも失敗でもなく予想が早すぎたということでした

それで新たに偵察機を飛ばしたのです。

 

これは日銀がETF買いをお休みをして以来、日経平均は長く変動幅を維持しています

必ず、何方かに抜けるのは間違いないのは誰しもが理解しています。

日銀が決めるのではない、FRBの対応で決まりますから現金を増やして偵察機を飛ばして瀬踏みするという過去からの方法を取っているだけ。

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この先も変動幅の中で上下して行くなら簡単な投資でしょうが、2月中には動き出しそうです。

******7370に付いて

管理人は初めて業態が分からないということに遭遇しました。

何の仕事なのか全く意味を理解できません、彼らが経済社会に何を販売しているのかさえ分かりません。

経済活動は何かを売って対価を得る、その売り物の価値が大きければ利益が大きいということ。

彼らが売っている物の価値がまったく分からない、残念ながら分析に至らなかった。

 

******有償ストックオプション

通常のストックオプションのように職務の対価として付与されるものでなく、公正価値に基づいた発行価格を払い込むことにより取得できる新株予約権のことをいいます

 

ネットでは難しく描いてありますが、新株を買う為には予約が必要ですよ、そしてその予約をするのにお金を払ってください。

 

これだけの事、7370の有償ストックオプションの内容は

https://contents.xj-storage.jp/xcontents/AS04881/8513c7fb/cc9c/4f55/805b/40f85a5b84b7/140120220114568125.pdf

 

掻い摘んで説明すると

今回で3回目のストックオプションだということ、予約権1個あたり2200円。

合計で3620個の予約権で普通株式に直して362.000株だということ。

合計で703.004.000円になるということ、7370としては株価の希釈化は少ないということ。

 

この目的は

より一層意欲及び士気を向上させ、
当社の結束力をさらに高めることを目的として、当社取締役及び
当社従業員に対し、有償にて新株予約権を発行するものであります。

 

と書いてあります、一般の投資家に発行するのではないですね。

 

温めていたコラム

jp.wsj.com

 

タイムスタンプは2021/5/13です、

筆者はWSJグレッグ・イップ(WSJ経済担当チーフコメンテーター)

 

長年に渡っている金利低下は、本来なら経済停滞か減速を示しているのがオールドエコノミー的な考え方です。

少し前にUPしたように、各国中央銀行は資金供給という麻薬に手を出してしまった。

それ故に市場は麻薬依存症に陥り、麻薬を供給すると歓喜と共に株価が上昇して行く。

 

もはや手が付けられない状態が続いているのだ!

治療法は断薬するしか無いのだか、、、パウエルFRB議長に出来るのだろうか。

 

世界経済は資金供給の弊害が現れ始めたのだインフレという弊害である、供給する資金は中央銀行が決定するが、受け入れる側の経済は「資源」や「人口」、「エネルギー」など有限な物なので当たり前に価格は高騰して行く。

 

それらを経済成長などと言った詭弁で済まそうとしたツケが高インフレという容で出現しているのだろう。

 

国家は粉飾する、政治家も人であり一般人と心根は変わらないのだから企業が粉飾するのも当たり前の時代となった。

拝金主義が社会に住み着いてしまった現代、金持ちは上級国民と言われるようになり誰も異論を唱えない宇宙船地球号の一人の乗組員でしな無いのだがね。

 

******インフレ対策は政策金利を上げる事と、資金量を絞る事なんだが

この金融政策は経済を疲弊させる、低インフレや低金利、ゼロ金利で生きながらえて来た企業は淘汰される。

 

コロナ後には企業淘汰が始まるのだ、注意しろ!

 

今、社会の中枢で活躍している年代はインフレの経験は無い溢れる物の中で育っている

品不足など経験は無いだろうし、大企業社員は人手不足時代は経験が少ないはずだ。

 

社員の経験不足を補って来た高齢者は仕事に復帰はしないだろう、現場を支える技能者は減るだけなんだ。

 

******社会構造の変化に付いていけない企業は

淘汰が始まっている、今は助成金などで命を繋いでいるが現場労働者の賃金上昇が始まると企業は集約されるのが過去からの流れです。

 

まとめると、労働コストを吸収するには企業数が減る以外には方法が無いのです。

数の理論=需要>供給

ということですね、仕事の取り合いではなく選別されるようになるとコスト増を吸収できるようになるのです。

 

今までの日本はコスト減が主要命題でしたが、限界点に達したようだ。

これからは選別淘汰されるようになります。

 

******今までの世界経済は

欧米先進国は金融で経済を支えて、日本を含むアジア諸国は加工品輸出で経済を支えて来たのです。

 

金融は既にFRBの過度の緩和で手詰まりとなり、中国を筆頭とする真似文化は技術盗用がバレてしまい自前の技術を持たない国は疲弊して行く。

始まったばかりの変化だが、トランプ大統領が始めたことなんだ。

 

トランプ元大統領は人気を二分していた、ならずものではあるとは思うが彼無くして中国とは戦えなかったはずだ。

ならず者国家にはならずもの大統領である、神が与えし役者だったと振り返って確信している。

必要なら再登場してもらいたい、過去トランプ氏の様な政治家はいなかったし、これからも出てはこないだろう。

 

トランプ元大統領については歴史が決めることなんだが。