今年はオーロラがよく見えるらしい。
時間帯が難しいが、URLをUPします
ライブカメラです、日本時間とは９時間の差があります(日本時間から遅れて)
アイスランドのツアーです。
根気よく毎日見つづけているとチャンスに巡り合えるかも。
ロシアのウクライナ進行はあるのか！
プーチン大統領はなにを考えているのか、全くわからない。
報道はロシア軍が終結している事実は伝えているが、その先にある目的は不明だ。
抜粋すると
先日、ロシア研究の会合を傍聴していたら、「ロシアの行動原理が皆目理解できない」という欧州政治研究者の発言があった。それに対してロシア研究者が、「あれは下町のヤンキーみたいなものだと思ってください。ヤンキーの思考に損得勘定はありません。『てめえ、俺の顔が立たねえじゃねえか』という方が先に出ます」と答えていたのは、ほとんど目が点になるほどの快刀乱麻であった。
******最終的には
カッとなったら、戦争状態ということなのでしょう。
プーチンにしろ習近平にしろ、安部元総理でも長く政権に居座るとロクな事が起きない
ヨーロッパは厳冬になりました、気象学者の予想が正解でした。
暖房用、発電用の天然ガス需要はピーク状態、プーチンがガスの元栓を握っているのは事実なのだ。
インフレは収拾せずロシアはコロナ感染爆発中、プーチン動向如何では戦闘勃発は有りうるのでしょうが過去冬に北欧からロシアで戦争になったのは少ない。
軍隊の指揮が落ちているのですから、ロシア軍はクリスマスも出来ずにウクライナ近郊で駐留している、こんなんで戦争できまへん。
確かに、正常な思考で解明できないのですから「ヤンキー発言」は正確なのかもしれない。
オミクロン株
何時も楽しく拝見している「イギリス毒舌日記」にオミクロン株とブースター接種がありましたご参考に。
抜粋すると
「ブースターさえやっといたら大丈夫らしいで、ボリス首相が言うとったやん」
ブースターが今や魔法の薬みたいになっていて、感染者が10万であれ20万人であれ、アレさえやっといたら、もう大丈夫…な感覚を、臭覚と味覚を失い、ねずみ色の顔色をした友人が前向きにそう捉えるのだから、イギリス人とはある意味ハートが強い国民だなとしみじみ感じる。
------英国の感染状況は
500万人突破／週です、ブースターの効果は重症化しないと言うだけ。
感染を防ぐことは難しいようだ。
ヨーロッパ全体が感染爆発状態なのは間違いない、アメリカの状況は
既に導火線に火が付いたようだ、時間の問題だけだろう。
この状態で、北京オリンピックを開催できるのか、情報は少ない。
中国の感染状況はなかなか伝わってこないのだが、
ネズミ媒介の出血熱がはやり始めた、過去数千年の歴史上では「飢饉になると流行」
という言い伝えがある病です、数年に渡る大雨の影響が起因している。
******シベリアの永久凍土の氷解が伝わった
取りあえず冬になり、再度氷始めたので心配は無くなったが来春になり溶け始めると
氷に閉じ込められていた「未知のウイルス」の心配をしなくてはならない。
WHOの研究者は既にサンプル採取を始めている、今年は最高温度38度まで上昇したシベリアですから、2022年も永久凍土の解氷は有るだろう。
人類が地球環境を変えてしまったツケは必ず来る、マスク産業は進化するだろう。
2022年のアメリカ金融環境は
コロナの新型が出ないことが前提に、ＦＲＢは既に示されているスケジュールに従って2月～3月にテーパリングを終える予定だ。
＠テーパリングとは、量的緩和政策による金融資産の購入減額を指す経済用語です。 英語で「tapering」のことで、taperは先細り、漸減を意味します
******それまでの間は金融は緩和されている
資金供給が続いているのだ、先細り・漸減して行くが市場に供給する資金はゼロではない。
相場の急上昇は無いだろう、高値維持できるかは市場に資金が流入するかどうかです。
今までのＦＲＢの資金供給で既にジャブジャブの状態ですから、債券市場から株式市場に資金移動すれば相場の急上昇も可能ではある、片方が壊れることにはなるが。
そのままなら、高値維持はテーパリング終了から先の心配事だろう。
それまでの間はアメリカの実質金利がマイナス１％の状態が続く、先々の心配はあるが買い方の売り抜ける期間は十分にある。
******アメリカ経済は
減速を始めたとＵＰしたが、状況はゴルディロックス状態（ぬるま湯）です。
インフレで生活は厳しいが緊急対策のお金でアメリカ国民は潤ったはずだ、野放図なアメリカ人でも一晩でキャバクラで散財するとは思えない。
ゴルディロックスはしばらくは続くだろう、
******この実質金利－１％は
十分に株価を支えることは出来る（銘柄によるが）、マイナスの金利で業績が良くないと間違いなく売られます、先々はマイナスが消える運命にあるのだから。
つまり、銘柄により株価に差が開くという結論です。
企業にとっての金融緩和は「渡りに船」という過去には無かった楽な経営が続いた状態でした、売り上げが悪くても資金繰りに困らない。
業績悪化でも株は売られない、市場に資金が潤沢なんだから増資して（第三者割当）資本金を増強できる。
その資本金には税金はかかりません、増資に係る経費は落ちます。
まさに、箱企業にとって最良の年でした。
真逆がアメリカです、日本のように企業を箱にするのでは無く箱を上場するのです。
ジャブジャブの資金でＳＰＡＣ（特別買収目的会社）を上場させてから企業を買収して箱に入れるのです、日本とは真逆ですね。
特別買収目的会社（SPAC）は、上場した時点では、自らは事業を行なっていないペーパーカンパニーです。上場後に、株式市場から資金調達を行い未公開会社の買収を行います。特別買収目的会社（SPAC）の上場後に買収された未公開会社は、従来の上場のプロセスを行わずに上場することになります。
******このようなＳＰＡＣや暗号資産などは
市場に資金が有り余って吸収する所が無い状態ということの結果です。
悪影響はインフレという1つの結果が生まれました、インフレに付いては議論がつづいていますが「物が溢れれば価値は低くなる」という経済・社会的原則を忘れています。
お金だろうが、貴金属だろうが大量にあれば必要性は低くなり価値は下がる当たり前のことが起こっているだけ。
インフレを抑えるには経済ショック、金融ショックを起こせばいとも簡単にインフレは収まります、デフレになるかもしれませんがその辺は舵取り次第。
******ということで2022年3月までの予想は
こんなところです、その後はＦＲＢとインフレの相談でしょう。
***********************ブラックスワンは*************************
至る所に出現してしまった、野放図な資金供給で歯止めが効かない。
此処からは物語です、長いので割愛もよいほぼ裏話です。
コロナの少し前の
小浜時代（2009年～2017年）、Ｃ国とはＡ国と蜜月になった。
売田が副大統領で、Ｃ国との橋渡しをして２０１３年に両国の監査監督当局間で協定を結んだ。
この内容は「Ａ国の監査監督当局がＣ国の監査法人に対し、規制を執行する際に必要な資料を求める手続きを定めている」
その前
2009年4月1日に小浜大統領と胡〇〇Ｃ国国家主席はロンドンで初の首脳会談を行った。会談後に両国政府が発表した内容によると、両首脳は会談で21世紀に向けて「積極的、協力的、全面的な関係」を構築していくことに合意した。
これにより、両国は対等の立場となったと言われているが、Ｃ国はここから怒涛の外交政策を行った。
売田副大統領を骨抜きにして2013年に小浜政権に不利（Ｃ国企業のＡ国への上場）な協定が締結されて、Ａ国へＣ国企業がこぞって上場したのだ。
その結果、Ａ国の資金はＣ国へ抜かれていくことになる。
Ｃ国企業がＡ国の基準に沿った決算をしていれば問題も無い、しかし
２０１３年の協定はＡ国にとって屈辱的協定だったのだ、Ｃ国の財務監査はＣ国の監査会社が行うという内容なんだから。
普通なら有りえない協定なんだＮ国とＡ国の協定締結から見たら異次元としか映らない
売田副大統領の器が見えた、他国の話しで他国のお金が抜かれたのでＮ国として出来ることは無い。
Ｃ国企業は渡りに船と当たり前に「粉飾」が行われ、売り上げの増し増し＋経費の無駄遣い（ハニトラの費用）＋株価対策＋技術盗用などが自由に出来た。
無法状態である、Ａ国の金融当局は手出しできない状態が続いたが突然Ｔ大統領が誕生したのだ、その時のＣ国主席はクマのプーさんである。
Ｃ国主席はＴ大統領誕生の表敬訪問外交に訪れたが伊国にある法王がＡ国に来ていたのだ、Ａ国はキリスト教国家である待遇の差は天地ほど出来た。
何故、この時なんだと調べたことがあるが分からなかった。
Ｔ大統領はＣ国との協定をほとんど反故して行く、ブルトーザの様だと揶揄されている
なかなかのお歳なのにねぇ。
Ｃ国に工場を作ると非国民だと罵り、Ａ国に工場を移すと発表すれば模範的企業だと褒めちぎり恩恵を与えた。
今の発言が１分後には変わる、捉えどころが無い。
過去には存在しない軽い大統領であるが、その時代が生んだ神の使いのような大統領だったのだろうと結論付けた。
嫌いな人はボロクソに言う、好きな人は拍手喝采をする。
しかし、Ｃ国が国内で行っている非道・ジェノサイドに対して海外から自由に発言出来たのはＴ大統領の人柄から可能になったことなんだ。
Ｃ国が進めていた一退一路・2025構想など全て頓挫したのもＴ大統領のツイート
から始まったことなんだ。
超お金もち国家のＡ国要人を骨抜きにするなんて赤子の手を捻るより簡単な事だ、特に性欲の強いアングロサクソン系人種は歯止めが効かない。
売田副大統領の実子が代表例だろう、ネットに息子のでかさを晒すなんてアホを通り越している。
Ｃ国は自国の為になる人物には「お金」＋「物（女）」＋「権利」を与えてパシリにしてしまう。
パシリは自国に帰ってから「情報」＋「技術」などＣ国の為に動く（スバイ）である。
常にハンドラーが近くに居て、見張られている。
超お金持ちのトロは何処にでもいる、しかしＣ国人は顔立ちも違うので近づくにはトロの存在が欠かせないのだ。
その代表例が米下院議員エリック・スウォルウェル氏だ。
丁度写真が有った
2019年11月にＴ大統領弾劾を主張している写真
ハニトラの主のファンファンとの写真
この程度の美女ならゴロゴロいるが、スパイになるほどの頭の主はなかなか難しいだろう。
さて、いろいろ抜かれたＡ国は守りに入る。
手口を晒されたＣ国はＡ国の司法機関から追撃を受けて大半が帰国してしまう結果となった、これらもＴ大統領がツイートした結果なのだ、通常の役人なら発表して良いのかもお伺いを立てるが、最高権力者なんだから自由にツイートしても問題ない、誰にも怒られない。
誰にも止められない無法状態のツイートである、軽すぎるとか批判があろうが相手が無法状態なんだからお上にお伺いを立てていたら何にもできやしない。
やがて、地球上にある自由の国にＣ国の悪行が知れ渡った、普通の人にも伝わったのはよいことなんだ。
Ｔ大統領の最大の功績として評価してよい。
此処までなら書いても問題は無いが、Ｃ国は反撃を始めたのだ栗女子が絡んでくる。
Ｔ大統領のロ疑惑などを画策してＡ国人が６人ほど地球から居なくなった。
ＣＩＡ元長官が地球に存在しているのかさえ分からない。
まるでスパイアクション映画を地で行くようなことだろうと推察する以外にはなにも分からない。
何処かで、誰かが続きの話しをでっちあげてくれるだろう何時かきっと。
管理人の収集力ではここまでしか分からない。
******話は終わったが、
アメリカのお金は正しい手段として中国に行ってしまった、外交的に交わした
２０１３年の両国の監査監督当局間の協定で結ばれた条件での事ですから正しい手段なのです。
後に、上場廃止となったラッキンコーヒーが良い例でしょう。
鳴り物入りでアメリカに上場して店舗展開したが。粉飾だったのだから。
そして、上場時に手に入れた資金は中国に還流してしまったのだ。
DiDiも同様にアメリカで上場廃止になるだろう、2024年にはほとんどの中国系企業はアメリカから撤退する。
お金は戻らない。
トロが被害を受けても救済はされない、トロは自尊心が高いので「私はこうして資金を失った」など出版しない。
次もまた、同じ手に引っかかるトロが出現する。
永遠に騙しのテクニックは続いていく、磨きをかけられた騙しのテクニックは完璧なんだ。
9984の嵐は続く
スイスの金融大手クレディ・スイス・グループは、傘下のファンドによるソフトバンクグループ（SBG）が支援する企業への4億4000万ドル（約500億円）の投資を巡り、SBGが画策した取引によって無価値になったと主張、SBGに対する文書引き渡し命令を出すよう米裁判所に求めている。
クレディスイスの株価です
クレディスイスが二つの大損害を出した中の１つ英国のグリーンシルキャピタルの破綻に関してＳＢＧへの損害賠償を進めている。
もう一つはアルケゴスの破綻での損失だ。
クレディスイスはグリーンシルキャピタルの破綻に関してＳＢＧが出資した「カテラ」
（既に倒産している米国の新興建設会社カテラだ）
クレディスイス傘下のファンドがカテラに対するグリーンシルの融資を裏付けとする証券を4億4000万ドル分保有していた。
SBGは「取引を画策」し、同ファンドは何も知らされないまま得られる可能性のあった資金を得られなくなったとある。
この損失の全てをＳＢＧに請求するということなんだ。
******カテラの破綻原因は簡単だった
想定していたビジネスモデルがアメリカの建設業界の慣習とミスマッチしていただけだった。
グリーンシルとクレディスイスは約束をしていたようだ（ＳＢＧの出資金はクレディスイスの傘下のファンドに支払われると）
実際はグリーンシルは資金をドイツにある自社の銀行部門に投じた、クレディスイスには一文も支払われていない。
この約束を露わにするためにSBGに対する文書引き渡し命令を出すよう米裁判所に求めている。
クレディスイスはイギリスでＳＢＧに対しての裁判を起こす準備をしているためにアメリカの裁判所に文書引き渡し命令を出すように求めたということなんだ。
******ハッキリしていることは
「カテラ」のビジネスモデルは机上の空論だったという結末だが、世界的な金余りの結果として、投資先の信用度だけで融資を決定するというお粗末さがこのように資金を溶かすという見本的事例だという事をブログで伝えたいのです。
「良くない投資方法で」＋「良くない投資先で」、溶けて無くなるのが運命なんだ。
これが世界で続けて起こり、金融緩和した資金が巻き戻されるタイミングで隠し続けてきた金融不安が一気に表に出て来る。
世界の中央銀行が金融緩和を続けている間は、悪い事例は表面化しない。
何処かで利益を出して補てんできるかもしれないが、今回のイギリス中央銀行の政策金利の上げは、世界的金余りが解消されていく序曲かもしれません。
まだまだ判断できるだけの要素がたりませんが、シナリオの幾つかを準備していく必要はあります。
******2008年のリーマンショックの
２年前に、突然ヨーロッパのファンドが二つ閉鎖されました、これがリーマンシヨックの序曲だった事実は思い出されます。
日銀はどうするのか！
日銀総裁が常日頃からコメントしている物価について、最新のコメントのＰＤＦがあります。
https://www.boj.or.jp/announcements/press/kaiken_2021/kk211220a.pdf
一部抜粋すると
「日本銀行は、2％の「物価安定の目標」の実現を目指し、これを安定的
に持続するために必要な時点まで、「長短金利操作付き量的・質的金融緩和」
を継続します」
******日本の消費者物価指数は
ついにプラスに作用し始め＋0.6％となったのだ。
菅政の携帯電話料金値下げ政策が有った為に＋0.6％で収まったのだが、この政策が無ければ＋2.0％は確実に超えていただろうと予測されている。
原油価格上昇＋円安による輸入品の値上がり＋国際的にＬＮＧ（液化天然ガス）の値上がりによる電気代の上昇が作用すると2022年は持続的に＋2.0％の物価上昇が続くのではないかと予想も出来る。
******日銀総裁の「安定的に持続する」というコメントから
暫くの様子見は有るのだろうが、「長短金利操作付き量的・質的金融緩和」の維持は
何処で途切れるのか現実問題となる可能性が出て来た。
実際には、緩和を中止したとしても日銀が供給して来た資金を巻き戻しするのでは無い
市場にある資金は当分の間はそのままだろう。
しかし、円は動く。
金利ゼロで資金を調達し、ドルに換えてアメリカ国債を買ってリスクゼロで利益を得て来たシナリオがポシャルのだ。
普通は為替トレードにはリスクプレミアムが付く（為替変動に備えてリスクヘッジする為だが）ドル円に関しては誰もリスクヘッジなどしない。
永遠に円安が続くと見ているからなのだ、円をドルに換えてアメリカ国債を買う（それも長期の10年を買ってもヘッジしない）満期後にドルを円に変えて、日本にレパトリしても為替変動分の利益が加算されるのだ。
こんな美味しい話は無い、日銀が利益を保証しているようなものなんだ。
想定が少し変化して円高になったとしても、時間経過で円安となるのだから（それも確実に）慌てる必要もない。
この干天慈雨のような利益のシナリオ（ビジネスモデル）が無くなると日本の地方銀行は立ち行かなくなる。
そもそも自行で貸出先を見つけることなど不可能に近い（日本国内には資金需要が無い）、今は日銀が保証した「新型コロナ対策資金繰り支援特別プログラム」が地方銀行のもう一つの収益となっているのだが、これも2022年９月には終了する予定なんだ。
地方銀行の収益の柱が細くなるのが見え始める、今まではゴルディルックス状態だった
日銀が日本から金利を取り上げても、地方銀行は支えられていた（国民は利息を失ったが）という図式だった。
******日銀の金融政策には急変は無い
しかし、円キャリートレードをしている面々はドル円の少しの変化でも痛手を負う
それも忘れるほどほど長きに渡って積み上げられてきた円の海外逃避の総額だが、凡そで数百兆円（円の対外純資産は400兆円ほど）
内訳は（直接投資＋証券投資）証券投資分で40％ほどのようだ（詳しい資料が見つからない）160兆円ほどになる。
その他に外資が担保により円を借りている分はどれほどあるだろうか？
******日銀が続けて来た円安プログラムは
終焉に向かうのだろうか、考えるのは早すぎるかもしれないが今までとは別の金融の世界が始まるタイミングがすぐそこまで来ているのかもしれない。
世界の中央銀行の中で日銀ほどお優しい中央銀行は無い、護送船団方式を実行して傘下の全ての銀行を守る意思を示している中央銀行は日銀以外には皆無なんだ。
それ故に、マイナス金利を企てたが末端の国民には雀の涙の金利を残してある。
世界では銀行と付き合うにはお金を払わなければならない、口座維持手数料である
アメリカでは５～１５ドル／月ほどの手数料がかかります。
日本では無料です。
優しい日銀が動く日が来る前に円キャリートレードのヒジネスモデルが巻き戻される
ドル円の月足チャートを眺めていると
コロナショックが襲ってドルの大量供給があり、日銀がそれに続いて金融を更に緩和したも円安方向がごゆっくりなんだ。
下々の雀は120円/ドルは楽に達成するだろうと踏んだ、さらにＦＲＢがテーパリングの早期終了まで発表した。
何故かドル円が重い、
******勘繰ればいろいろある
＠担保の中国企業の社債が担保価値ゼロとなった、、、とも言える（分からないが）
＠ヘッジファンドが実行しているアメリカ国債の再担保によるレパレッジトレードが焦げ付きそうだ、とも言える
＠ヘッジファンドが沈黙を守っているのはなんだ！
騒げば金融危機となると恐れているのではないだろうか？
******日銀のかじ取りで円キャリートレドが吹っ飛ぶ
そんな事はしないだろうが（過去にも無いから）世界にあるジャブジャブなお金は
「良くない方法で」＋「良くない投資先で」、溶けて無くなるのが運命なんだ。
それが人間の欲という性がもたらした結果であることは歴史は既に証明している。
オランダのチューリップバブルが発端である（チューリップの球根１個＝１軒家）
今は、使えもしない仮想通貨なるものが持てはやされている。
2021年年末には1000万円＝１ＢＴＣとか騒がれていた。
そもそも、仮想通貨から始まり暗号資産だとか、名を変えて店に出ているギォバ譲見たいだと思うのだ（着飾れば美しい）
朝、隣の人は誰だっけ！
となりそうな仮想通貨の姿だとおもうのだが。
結果は2022年には出るかも、、。
