日本株の堅調さの根拠はここら当たりでしょう。
先進各国の中では「先行指標」かが堅調に推移しています、ただし世界の中で日本だけが堅調をこれからも維持できるかは疑問が残ります。
例えば
日本の貿易相手国(輸出)は1995年では
今や中国が輸出相手のトップです(大分前にUPしてます)
その中国経済が風雲の灯火状態ですから、日本経済が堅調に推移するとするに難しい判断となりますね。
因みにアメリカの貿易相手国は
******結論は中国は世界経済にとってなくてはならない国となった
それは偏にリーマン・ショックからなのだがアメリカが中国経済の門戸を開かせたのが要因です。
その時のアメリカ担当者が梅田大統領(当時はオバマ政権副大統領)です。
当時に出来たのが中国ゲートですから、アメリカが中国外しを目論むだとしてもそれは表面的の事ですね。
トランプ大統領となり中国への圧力が増すとアメリカの〇〇〇ンはトランプ外しに猛烈な力を使い梅田大統領誕生となりました。
中国ゲートはアメリカ(一部の)にとっては大事な相手であるのです。
その中国経済が変調しているのですから、大きな括りで世界経済を見て先々OECDのいう所の成長があるのだろうか、大きな疑問となります。
2023年の世界の経済成長率（実質GDP伸び率）を2.6％、2024年を2.9％と予測
ここで、重要な因子はロ・ウ戦争です、2023年に終結するのか、引き続き2023年冬を越して2024年も戦争が続くのかは最重要課題の一つになります。
「中国経済に戦争続行」で2024年の世界経済が＋2.9%の成長とは予測くの根拠がショボイようだが。
西側世界と中東のお金持ち国とは「ビジネスモデル」が異なる、さらにグローバル・サウスもビシネス環境はまったく西側とは違うのだ。
あわてているのが西側という事だろうが、世界の趨勢はＧ７先進国で決められる環境では無くなっている事に気が付いているはずなんだ。
グローバル経済を目論んだ時にはＧ２０となっていたが、縮小されてＧ７となったのが憶測の根拠とする。
この大きな流れを引き戻すのは困難だろう、波が発生したなら止められはしない。
西側先進国が「我田引水」を止める事が出来るかに掛かっているだろう。
