今年がどのような年になるか、予想もつきません。
日本にとって一番大事なドル円の予想が分からない、市場予測は110円～150円とある。
かなり大胆な予測ですが、この値の裏付け理論が全て理にかなっているのが面白い。
為替の長期予想は当たらないとは思ってますが、それでもこの差は有りすぎだろう。
この差を実質金利で埋めるのが筋であろう、アメリカの実質金利は1.66％当たりに収まっている。
ほぼ実質金利を表していると見て良いだろう、1.66%に収束したからと言ってこの値が長く続くのではない、ＣＰＩの動きに合わせて上下するし上下どちらかにトレンドが出ることもある。
安心してはいけません、週一でチェックする事だろう。
******アメリカ株は
↑の実質金利チャートが示すように実質金利の下落で株価は上昇し、実質金利上昇で株価が下落した
これが実情です。
つまり指数のＰＥＲが変わったのです、指数のＰＥＲは企業のＰＥＲの集大成ではなく
指数全体が将来有望なのか悲観なのか、でその指数全体の銘柄群が評価されます。
NASDAQならNASDAQ銘柄への投資を拡大していくか、縮小して行くかです。
個別企業のＰＥＲは企業業績の発表によりますので、投資的に見れば過去の数字です。
この実質金利が2023年にどのように動くか、それがアメリカ株の命運を決める。
金利が企業の収益へ大きく作用する、マイナスの実質金利では企業は自社株買いを借入金で実施しても、全く問題は起きないだろう。
むしろ、経営者としてこの上ないチャンスを物に出来ないとなれば経営者失格となるのがアメリカという所なんだ。
米国がインフレとなったのは「青天の霹靂」のことでしょう、借入金をマイナス金利でゆっくり返済していけばインフレ分安く返済出来たであろう目論見が外れた結果、企業は金利負担が生まれて来る結果となった。
企業の収益率から金利負担分が引かれるのだから、自社株買いを借入金で実施した企業の株価は大幅に低下する。
2023年のインフレとＦＲＢの政策金利次第という事は、投資家にとって不安でしかない
速めに逃げたいと思うのが普通だろう。
企業は2022年初めのパウエル議長同様に天を仰ぎインフレ鎮静化になりＦＲＢの利下げを願うしか方法は無いのです。
つまりこの状態全てが国の環境に支配されている「カントレーシーリング」という事です「通貨、金利、貿易環境等」すべて国家に依存しているのです。
******ドル円は
アメリカの実質金利と日銀の金融政策の結果で決まるのだろうと予測して間違いでは無いのだが、実際には為替は「実需筋」と「投機筋」の考え方で決まる（世界の）
コロナショック時はドル不足（ドル以外の通貨が信任低下で世界金融はドルが不足）となりドル独歩高の世界となったのは「実需筋」の買いに「投機筋」が乗っかった結果です（実需筋は価格高騰となったコモディティの支払いにドルが必要だった）
シヨック後はドル不足が収まるのだから、実需筋の買いは減るドル円は下落方向は誰で理解出来る所だろう。
そして、ドル高の影響がアメリカ輸出企業の収益が悪くなる結果と続くのだ。
輸入企業には恩恵であろうし、個人消費にも恩恵となる。
両者の綱引きでアメリカ経済が決まるのだ、結果はＧＤＰを待つしかないのだが少し前にＵＰしてある「個人消費・個人収入」などの指標で勘案する事が良いだろう。
******先進国の多くが逆イールド
これは既にＵＰしてある、次の段階は逆イールドの解消となる。
このタイミングで過去では経済が減速し失業率の上昇が見られた（100%の確率）同時に株価は急落して行く。
これまでのNASDAQやS&P500の下落は指数のＰＥＲが下落したのであって、これからは経済減速から企業利益が減少し個別企業のＰＥＲが下落して行く。
現在はインフレで企業の利益が嵩上げされている段階なんだ、これも既にＵＰしてある
日本以外の先進国、特にアメリカでは物品の原価上昇を販売価格へ転嫁するのが当たり前の事です（それがインフレその物）
売価の値上がりが個人収入より多ければ売り上げは減少します、これが不景気という事です。
広い国土に住民が点在し、店舗当たりの客数も少なく大都市へのあこがれが大きいアメリカでは原価率を削り店舗あたりの集客数を増やす努力（綺麗・従業員教育・品揃え等）を怠らず切磋琢磨され続ける日本式経営とは程遠い所にいる、それが地域差で片付く。
いづれ日の目を見るだろうと予測していた日本式経営（ジャパン・クオリティ）だが東京五輪で開花した（ＳＮＳの威力）
蛇足になるがマルチメディアと騒がれ時流にのった銘柄も一年経たずに飽きられた、ドットcomバブルも同様だが、マルチメディア(電子産業史によると1994年とある)は、あれから27年の歳月でSNSが広がり過去の媒体(新聞・テレビ)が衰退して行った
マルチメディアの解説は今でも「文字、音声、静止画、動画などの複数のメディア（情報媒体）が統合されたもの」とあるのだが、この解説はすでに古い。
一番大事な「ナウ」(即効性)が欠けているのだ、人々は「今なにが如何なっている」のを求めた結果、「嘘が多く・古い」報道など信用しなくなりつつある。
管理人の周りにも「俺はNHKしか見ない」と豪語している輩は数名いる、彼らにとってのステータスがNHKなんだろうが、既に時代からは遠い。
さらに脱線するとスマホにカメラが二台搭載された(自身と自信の前の景色)当初この意味が不明でしたが、TikTokを見て理解出来た。
これがSNSの威力なんだとね！
既に物理的媒体は遠い時代となった、今の情報を今伝える事が可能となり多くの民で共有できる環境は時代遅れの人々を置き去りに発展して行く。
努力で報われる時代はアイデアで報われる時代へと変化を始めて主流になったのだろう。
******蛇足を纏めると
新しく生まれた技術も日の目を見るには時代的背景が重なる必要があると言う事なんだ
それらから推察すると「暗号資産」も日の目を見たかなり前にブロックチェーンは開発された(2008年ナカモトという方だという事だが)
日の目を見るまでには歳月がかかり、ＦＲＢの天文学的資金供給の受け皿として開花したのだが、線香花火で消える運命ではないだろうか。
「ＦＲＢのＱＥで開花し、ＦＲＢのＱＴで終焉する」管理人の独断ですので、信用度はゼロだね。
******全体を元に戻して
世界経済（マクロ経済）のトレースは今日のブログを事例と比較して行くのが良いだろう管理人が考えた事ではない歴史を辿る（近代史）だけの事なんだ。
突発的事案（天災・人災）は都度考えればよい、歴史は繰り返すのだから。
