海外の反応は「そもそも黒田総裁の発言に関心が無い」。。。。という事のようだ！
日本語が堪能でない事も一因なんだが「壊れたテープレコーダー」という概念が定着しているので聞く耳持たず。
ネットサーフィンしても反応を探すのは無理だということです、そして日本国債に全く関心が無い。
アメリカ国債のボラティリティからして、日本国債に魅力を感じていないのだからしかたないであろう。
ということで、日銀の今回のバズーカは不発に終わったようだ。
海外勢は黒田総裁退任後の新総裁の会見までは関心を示さないだろう。
もう一つの要因は黒田総裁が言い続けている2023年には日本の物価指数が１％へと減衰するという発言です。
世界のインフレの状態から見て、１％になるわけが無いというのが根本にある。
仮に１％となるような金融政策なら日本企業の収益は落ちるという前提で投資スタンスを見ている。
インフレ分を転嫁不可能となり、日本は再度デフレへと進むというシナリオを持っている。
******日銀が発表している「消費活動指数」では
2022年に関して季節調整した値が100（2015年相当）まで戻ったのはインフレが原因ですから、黒田総裁のいう所の2023年のインフレが１％であるとすればチャートは下落することになる、つまりデフレに陥るということなんだ。
******総務省が出している家計調査によると
https://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/pdf/fies_mr.pdf
前年同月比 実質1.2%の増加
前月比 実質1.1%の増加
として、ＰＤＦの冒頭を飾っているが「中身が悲しい結果」である。
消費支出の内訳を見ると
「食費を削り・教育費を削り」して耐えている姿が見える、ここからは森永康平氏の
カラー版が見やすいもっと大きな括りを解説している。
政府がお金を援助するから旅行へ行けよ！
この分を引いたらデフレだろう！
【日銀がYCC政策の修正発表】物価上昇は消費に影響ないのか？（森永康平さん）[投資のリアル] - YouTube
何とも、情けない日本の姿を浮き彫りしたようだ。
