ニューヨーク連銀が管轄する地区にある製造業約200社を対象に景況感を調査した結果を指数化したもの、間違いなくダウントレンドでしょう。
小売売上高は大事な指標です、米国内で販売されている小売業・サービス業の売上高を集計したもの。米国の個人消費の動向を表している。米国は個人消費がGDPの約7割を占めており、他の先進国より高い傾向にある。その為、個人消費の動向が景気全体に与える影響も大きいため、注目度の高い指標となっている
普通にチャートにしても、全くなにも見えてこないので、少し長めにすると
2021年はコロナの影響が大きく参考にならないが、2022年となり2022年の落ち込みの兆しが見えたような気がする。
もう少し先まで指標を見なければ確定しにくい。
チャートは前月比です、単純に金額ベースにすると
少し平滑になったかも、という所だろうリセッションとなるにはチャートが平らから下落へと変わる必要があり、リセッションの深さはどれ程のマイナス幅となるかによる。
アメリカのＧＤＰの70%は個人消費であるので小売売上高が重大な要素であるのは間違いないし、ＧＤＰの発表は四半期ごとの年４回であるが、小売売上高は毎月あるのだ。
これを活用しないほうはないだろう！
ＮＹ・フィラデルフィア・ワシンシンＤＣと経済圏では地理的に続いている大きな経済圏です。
指標的に関連が強いです。
新規失業保険申請件数はチャートでは中身が見えない、経済事変（コロナ）でも無ければ時系列のデータが良いだろう。
そもそも天候に作用される（冬の大雪とか）今回はアメリカが大雪でパスの運行が止まった地域もあるので少な目に出たのだろう。
天候回復後の推移が見たい。
米連邦準備制度理事会（FRB）が鉱工業部門の生産活動状況を指数化したもので、景気全般の動きとかなり密接な関係を持っておりGDPの推移と強い相関がある。
3ヶ月に1度しか発表されないGDPと異なり月次で発表されるため、速報性に優れている。
同時に発表される設備稼働率は、生産能力に対する実際の生産量の比率。設備投資やインフレの先行指数になる。80%を超えると投資が活発化するといわれている。
設備稼働率が80%が閾値です、チャートからはピークを付けたようにも見える。
もう少しデータが必要でしょう。
売上高の状況などと合わせてみることで、好況期の先行きの販売増加に備えた在庫増であるか、景気後退期の販売不振による在庫増であるかなどの判断が必要で、単体での増減だけでは好況・不況の判断は難しい。なお、在庫状況の変化は今後の設備投資状況の先行指標となる
サプライチェーンの崩壊に際して企業側は発注増をして、それらが納品された後ＧＤＰは二期連続のマイナスを喰らった、当然在庫調整に入るのは見えていた。
結果は在庫調整完了というところだろう、次のフェーズへ入ったと見てよいだろう。
管理人は更に在庫調整して行くと見ているが、この指標も時間経過が必要です。
