https://ycharts.com/indicators/reports/us_recession_probabilities_estrella_mishkin
米国の景気後退確率のチャートです、資料とすればまだたくさんあります。
どれを如何見るか、投資尺度によりますね。
今まで、幾つもの資料をＵＰしています絶対という資料は有りません。
どれを使い、成功確率はどれほどか、日々刻々と変化します。
ＦＲＢでさえインフレを見誤ったのです、サマーズ元財務長官を筆頭に年配のエコノミストはほぼ当たりました、しかし若手で構成されているＦＲＢの分析官はほぼミスったのです。
この差は大きいです、ミスを修正するにはＦＲＢの分析官のスキルから修正する必要があります。
簡単な事ではありません、これら全て修正は不可能でしょう。
それ故、ＦＲＢは最新の経済指標が必要なんです。
******という事で最新のＣＰＩとＰＰＩを見たＦＲＢは
次のＦＯＭＣに向けて、利上げ幅をどうするかの決断に迫られています。
市場予測など既に過去の物、0.75ならＦＲＢは躊躇している。
1.00なら大英断ということですね。
パウエル議長のチキンハートでは1.00は無理でしょう。
まだ決定的に追い込まれてはいないからです、ここは0.75で様子見という姿勢と見て正解でしょう。
仮に1.00なら、市場は震撼しまっせ！
まだ何かあるのか、疑心暗鬼となります。
今後の最大の敵は住宅価格と賃貸料になります、経済指標なら
Sticky-Price CPI - Federal Reserve Bank of Atlanta
右側を拡大すると
Sticky Cpiが住宅部分のCPIです6.1%ですから12倍すると年率73.2%も住宅賃料が上昇すると言う結果となるのです。
とても耐えられる賃料では無いですね、少し前のサンフランシスコやＬＡの賃料を紹介しています。
ＬＡでは年収1000万円では生活がギリギリだとも、、、アメリカ経済を牽引する大都市がインフレで疲弊したらアメリカそのものが疲弊しスタグフレーションとなります。
サマーズ元財務長官筆頭の年配のエコノミストの方々の問題意識は其処にあるといっても過言ではありません。
持ち家住宅などの資産を持っていけば「資産効果」が出ます、賃貸などの国民は「逆資産効果」となり、疲弊して行きます。
過去最高に開いた貧富の差が益々開く事になり、ひいては治安の悪化や世情が悪くなるのですね。
これがアメリカの政治分断（共和党と民主党）となり「国が割れた」事に繋がるのでした。
更に、人種間の差となり白人の出生率や死亡年齢など人類学が無念しているアメリカ衰退へと繋がります。
アメリカで暴動が起きたら、鎮圧する方法は有りません。
理由は「武器」が一般的に普及しているからです、熱狂的アングロサクソン系民族です
難しい時代になったものです。
