相場は底抜けを繰り返して、止まる所さえ分からなかった。
当時、買い方一辺倒の管理人（ほぼ全ての個人投資家は買い方）はリバウンド狙い以外の利益を見つける事が出来なかった。
最後の追い打ちは日経平均１万円の心理的節目を切った事であろう、まさかの事態であったが今から思えば１万円で下落が止まると考えること自体、相場を理解してなかったのだ。
ＡＩによるフラッシュトレードも無かった時代である、探り探りして底値を見つけるしか方法が無かった。
しかし、企業はより難しい選択に迫られていたのだ、これが理解出来ていればと後悔したのだ。
この部分の詳しい内容は割愛します、まだバラスには時期が早い。
何故、此処まで売られ無くてはならないのには理由が有ります。
ヒントは機関投資家が買い持ち不可能だったことが最大の理由です。
そして、株価が反転上昇したのにも同様な理由が無くなったからなのです。
これで、ほぼ答えは理解出来たでしょう。
バブル相場の超長期チャートです
日経平均株価 超長期月足チャート｜1949年5月算出開始から2022年3月まで | Base Views
この超長期チャートには歴史が刻まれています。
一例をあげるとチャートのピークでの説明は
マルタ会談
1989年12月3日、地中海に浮かぶ島国マルタでアメリカのブッシュ大統領とソビエトのゴルバチョフ書記長が会談、冷戦の終結を宣言した。1945年以来44年間続いた冷戦は終わり、世界はポスト冷戦時代に入った。このことは、太平洋戦争敗戦後に日本が置かれてきた環境が決定的に変質したことを意味していた。冷戦の終結により軍事費を削減し、経済政策に注力する国が増加した。それは取りも直さず日本の競争者が増えることを意味していた。
史上最高値3万8957円44銭
1989年12月29日、年内最終取引日に日経平均株価は史上最高値3万8957円44銭をつけた。バブル経済は頂点に達し、ジャパンマネーが世界中で猛威を振るった。この高値は、世界が冷戦体制に置かれる中、相対的に少ない軍事費で経済政策に集中するという戦後日本の成功モデルがたどりついた一つの頂点であり、同時に一つの時代の終わりであった。ベルリンの壁崩壊とマルタ会談の直後、冷戦の終結と同時に史上最高値の日が来たことは偶然ではない。 日本は新しい目標を求められていたが、人々は好景気に目をとらわれやがて来る厳しい現実に気づかずにいた。翌年から日本は長い迷走の時代に入っていくことになる。
******日銀はバブルを潰そうとして利上げをしていた
そして、バブルは崩壊した。
日銀が総量規制まで踏み込んだ結果である、日銀がバブルを作りバブルを崩壊させたのたが当時の日銀は「神より高い位の品位」の役所であった。
日銀の政策に文句など付けられない「下々は従う・お伺いを立てる」のである。
バブル崩壊しても日銀は利上げペースを落とさず、続けていたバブル崩壊後１年半というミスリードを続けていたのだ。
日銀が「神」であったので、日銀総裁は「神様の上の存在」ドラゴンボールで言えば「大王様」である。
******チャートに記載してある説明が意味する所を理解出来ていなかった
日本の個人投資家はほぼ全ての投資家が相場から撤退させられる事に繋がる。
時代の終わりと新しい時代（環境）の始まりを見逃してはいけません、今回のコロナショックからの時代の変わり様は日本のバブル終焉と比較してもそれ以上の事変でしょう
日米の中央銀行が実施した40年間という金融緩和の終焉は、此処からそれまでの40年間を修正させられるという事に繋がります。
それを無視して金融緩和を続ける日銀は時代錯誤という事態に追い込まれる可能性を秘めている。
日本のバブルを作りバブルを崩壊させた責任になんらコメントを出さない日銀の姿勢は
現在の黒田総裁と重なり合うと思うのは管理人だけではないだろう。
批判しても、権力者には通じ無いので「ほっとく」ことにしよう(笑笑)
「１高４低」の日本です。
１高＝高齢化
４低＝低成長・低賃金・低物価・低金利
この打開策はかなり困難を極めます、普通(今までと同様)の政策(金融・財政)では浮上しません(長い間の政策の社会実験で証明されてます)
ですので、安心して下さい。
株式市場が大底を打ったとしても「政府＋日銀」変わらない限り株式市場が雲の上へと上昇などしません。
そして、上昇すれば下落しますアメリカのように長期に渡って相場が上昇することは有りえません。
時代を読み、対策が出来る日銀総裁が誕生するか、自民党政府に新たな風が吹く以外
過去同様な政策をしていたのでは日本が変わるのは不可能でしょう。
政府＋日銀に頼らない、日本が浮上する方法はエネルギー一択です。
天然ガス田が新たに見つかり開発する・常温核融合技術が開発されるなどです。
エネルギーを制する国が浮かび上がるのが次なる成長国家でしょう。。。。
******今日の書き込みは
地域経済の何処が崩壊するかを思案しています、第一にはロ・ウ戦争が長引けば欧州経済は崩壊します。
ＥＵの盟主であるドイツ経済は疲弊し続けています、主な輸出先の中国経済がピークを打ち大きく経済が棄損した、それに加えてＥＵに新たに参加した国が大問題でしょう。
2022/2/28 ウクライナＥＵ参加を正式に表明した
2022/3/3 ジョージア（旧グルジア）とモルドバが申請している
地図で表示した方が分かり易い
書きにくい事を書かなくては、ＥＵは当初から比べると「おんぶに抱っこ」状態で新たな参加国の面倒を見ている。
イギリスが脱退したい気持ちは十分に理解出来るが、イギリスの地理的条件はＥＵに留まった方が経済には有意義だろう。
ＥＵと欧州に関しては多くのＵＰをしています、それ以後特別に変わった事は有りません、と言うより変わりようが無いでしょう。
エネルギーにしても食料事情にしても急激に変化出来るような商品では無いのです、それよりＥＵ各国がどのように政策（ロシアのエネルギーを代替するか）を施行するかの報道は全く無い。
まぁ、打開策が無いのは分かり切った事でして急転するような季節でも無いです、これから温かくなる欧州ですから、温とまって当面の安泰を享受することです（山梨方言）
４ケ月もすれば寒風が吹きます、残された時間は少ない。
このままでは、欧州経済から崩壊すると見てます。
******そして北アフリカが危険
ほとんど情報が無い北アフリカです、ウクライナの食糧に頼ってました。
北アフリカは物理的に水不足です、河川水源の75％以上を取水していて水源の許容度はゼロという事で食料増産は無理。
人口は増加して、食糧危機が目前という状態でＥＵに頼るしか方法が無いがそのＥＵが食糧危機寸前なのです。
それに追い打ちをかけた気候変動は北アフリカをより困難な経済危機へと繋がる恐れがある。
国連ＷＦＰでは黒海の港の解放をロシアに要望しているが、国連自体がロシア排除に邁進している状態で問題打破は難しいのは当たり前のことだろう、ロシアは食糧を戦略的に使うのは普通の事で誰にでも分かっている。
飢餓と貧困の撲滅を目指して | 国連WFP | 2020年ノーベル平和賞受賞
経済格差は紛争に繋がり、世界はこれらを第二次大戦後から問題解決が出来ていない
最貧国と先進国の格差は拡大しているのが実情だろう、理由は「金融緩和」ということなんだ。
ダダの紙切れに過ぎない「紙幣」に価値を与える事に気が付いた「中央銀行」は我先へと増刷した。
その結果が日本のバフル（世界一速く金融緩和したモデル的国家でいち早く破綻した）であり、それらを参考にした中国のバブルである（両国ともに土地バブルです）
既に中国のバブルは崩壊している、更にレバレッジ経済も破綻の危機寸前なんだ。
そして40年の月日が流れ「増札に次ぐ増札」で世界中でお金が溢れジャブジャブとなったお金はコロナショックで更に溢れかえり、コロナからの需給現象が終了する寸前で供給量が変わらないところへ需要増となり「お金に物を言わして」買い漁った結果がインフレとなったのです。
物に執着心が欧米から比べて薄い日本（仏教の教え）には節約志向ということでインフレは円安がどのように作用するかだけでしょう。
デフレ下の国でインフレの始まりは低価格商品と低所得者から始まるのが普通のことです、
例えると、うまい棒の価格ＵＰが報道になるのには意味が有ったということですね。
この報道は日本がインフレに変わる可能性を表しています、つまりデフレ下の１高４低の国民がインフレを許容できる所から値上げが行われるのです。
低賃金労働者の賃上げも同様で長く低賃金だったからしかたないよねぇぇぇ、という事ですね。
この価格上昇・賃金上昇の流れが何処まで届くのか、それが次の経済を表しています。
デフレに戻る可能性も残っているし、もう少し高価格帯商品まで価格上昇するかもしれませんが、先は見えてないのです。
******さらに追い打ちをかけるようだが
日銀のＹＣＣは破綻寸前ともいわれ、日銀はヘッジファンドからアタックされている事実は既にＵＰしてあります。
それはポンド危機を思い出させます。
https://okoze2019.hatenablog.com/entry/2022/01/16/120558
世界の中央銀行は日銀を除き全てＹＣＣを中止しています、日銀だけ続けられるという方が無理があるのです。
そして、来年には黒田総裁は退官するのですからＹＣＣは最長それまでの命だと言っても過言では無いでしょう。
ヘッジファンドは「勝利」が見えている勝負を仕掛けたということなんでしょうね。
******何時、日銀が折れるのが
それが大問題です、日本の金利が急騰する可能性があります。
アメリカのインフレが収まる気配の前に日銀が折れたら世界のインフレは拡大します。
理由は、日銀の緩和資金が途絶えて「利回りが上昇」する前に円（キャリートレードの）が返済され始めるからです。
利回りが低いので円を借りて、ドルを買い最初にアメリカ国債に投資する、そしてその国債を担保にしてドルを借りて株式に投資するという流れが断ち切られるのです。
世界で日銀だだ一人で世界に資金を供給しているという図式です。
日銀が折れたら「金融危機」も有ります、世界的金融危機のトリガーは他にもありますが日銀の玉はデカイです。
おしまい
