新興国は通貨安を防ぐ必要からアメリカより金利が高く設定するのが普通です、日本の金利安を見ても分かるように「金利安＝通貨安」という事です。
日本だけ通貨安に耐えられる構造となっている世界で唯一の国家です。
ＦＯＭＣの結果によりますが、新興国経済は疲弊してきます（新興国国内資金循環がわ悪くなる）
これはアメリカが利上げを続ける限り改善される事は有りません、最悪はＦＲＢのオーバーキルが世界経済（今年はＥＵを含めて）に悪影響を及ぼすのは間違いありません。
ほっとけば自滅するＦＲＢとでも表現しますか、右往左往しているＦＲＢなど過去見たことないです。
近代史から見ても異常な世界です
「悪病コロナ」「ロ・ウ戦争」「食糧危機」「天候不順」「インフレ」等々、これほど重なった事は記憶に有りません。
この状態で株式市場だけ堅調が続くと言える「大ウソつき」にはなりたくないですね。
******何時の頃からか
実体経済と株式市場などの市場経済の乖離が進みました、徐々にですから投資家のほとんどがきずいていません。
その昔は「近づいては離れる」という現象でしたが、近ごろは乖離が進むだけの一方通行となってます。
その現象が長く続くと「乖離当たり前」という事になりますが、そのまま乖離が正当化される事は無いでしょう。
実体経済は市場経済の乖離が崩壊した時はガラが来ます、少し早いとは思いますがガラが来る予想をしました（まだ予想段階）
******さらに気の早い事ですが
実体経済が「実体」＋「虚実」＝実体とＶＲ＋メタバースなどてしょうか？？？
その昔、マルチメディアという言葉が株式市場を席巻して個人投資家はそれらの企業に飛びつきました（全く分からない得体のしれない企業群です）
強欲ジジイ達も同様で、株に投資した後に一抹の不安がよぎりました。
まだ若かりし管理人に説明を求めるのですが「チンプンカンプン」の「・・・」という状態です。
完全に理解を超越した状態に陥ったのです、そして時代は数十年の歳月を経てマメチメディアがどのような事になったのか、現実世界がどう受け入れたのかの時代になりました。
テレビが衰退しＳＮＳが台頭し「報道のような固い番組とコメディなどの緩い番組の垣根がなくなり、コメンテーターの垣根も無くなったのです」
メディアが入り組んで単一のメディアの新聞は中身が薄くなり人心が離れて行きました
唯一「日本経済新聞」だけが気を吐いています、とはいっても紙の媒体はおとろえを隠せません、いろいろなメディアを取り入れた「日本経済新聞社」という事です。
時代が技術革新を受け入れた結果でしょう、ＶＲもメタも更にハードの進化が必要ですがマルチメディアを受け入れたのですから、数十年の歳月でＶＲもメタも受け入れるのでしょう。
******大きく脱線しました
目先に迫るガラですが、現在ガラがアメリカ市場を襲っています
******次にガラになりそうな銘柄は
この銘柄群はアメリカ国債並みな超優良銘柄です、株価崩壊は無いと見られているのですが、昨日のアメリカ市場でアメリカ国債の利回りが多くずれてしたようにこれらの超優良銘柄も株価暴落しても不思議では無いのです。
それだけの事をＦＲＢがしてしまったのだと考えてます（パウエル議長だけでは無い）
この三銘柄の株価の行方がアメリカ市場のカギでしょう。
管理人は崩れると確信し始めてますが、まだ疑心暗鬼してます。
******経済に下駄を履かせた各国中央銀行です
市場経済では「神」のように振る舞い、巨大な利権関係を築き傘下に投資銀行を従えて傍若無人の振る舞いを許しているのは「金持ち」だけ！！
******ＦＲＢは「株式会社」なんです
具体的にはボストン、ニューヨーク、フィラデルフィアなど12の地区に置かれた「連邦準備銀行」で構成された株式会社が「連邦準備制度理事会」。つまり12の組織の集合体がFRBなのです。
FRBは12の銀行の集合体であり、その銀行はすべて株式会社ですので、FRBも100%民間の会社です、アメリカ政府はそれらの株を保有していません。
民間銀行でありながら通貨の発行と管理を行っていますから、権力は絶対的にデカイ！
多くの国民の犠牲の元に「国家の財布」として間違った金融政策を40年続けた結果が今現在ということなら、アメリカ経済は崩壊の序曲を迎え始めたという事です。
どの変で株価崩壊が止まるのか＝相場の神が何処で許してくれるのか
という結論がガラの終了価格帯ということです、誰にも分からな大底という事でしょう
そして、新たな金融の道が出来るのです。
政府が管理権を持つ中央銀行となるのかもしれません、そのままの中央銀行として存続可能とはならないでしょう。
先々にデジタル通貨という難題が控えています、それらの権利まで中央銀行に与える怖さ（選挙で選ばれた人材では無い）は否定できません。
