今、市場ではアップルを買えとＣＭが流れている。
今までは買い➤売りだったので、値上がりしていた。
この状態で時価総額は増加し、株価は上昇を続ける。
反転したら、どうなるかは理解できるところだろう。
時価総額が大きいからと言って、安心できるはずも無いが大きな資金を投入しているヘッジファンドは売り抜けるにはＣＭを打つのが一番だろう。
******日々流れるＣＭはサブミナル効果を狙ったものなんだ
説明
短い時間で刺激したり、刺激を小さくして人間の潜在意識に影響を与える効果です。
日々刺激を受けることにより、自然に頭に埋め込まれる刺激全般を指します。
******相場では
マイノリティに居ることが利益を生むのです、つまり人より先に買う、人より先に売る。
ＣＭが入った銘柄は既に大きく上昇した後です、売り抜ける投資家はマジョリティとなった投資家を嵌め込むのが普通の事です。
いよいよロシア産天然ガスをシャットアウトするつもりなのだろうか？
このチャートはスポット価格を表しています、天然ガスの価格体系は必要量の80～90％を長期契約で結び、残りをスポット契約にして需給を調節します。
スボット価格が急上昇している事はロシア産天然ガスに何らかの圧力を加えるつもりなのか、圧力がかかり始めたのか。
******報道はロシア憎しばかりで
ロシア産資源を減らす影響については全く報道が無い、そもそも経済への影響が分からないライターが執筆しているのだろう。
欧州でも収入の少ない人々は居る、日々の食事を減らして電気代を支払うしか方法が無い人々なんだ。
これらの人々は情報弱者でもある、明日が見えない暮らしは不安だけが残る。
書き手はそんなことは気にもしないのだろう、気になるなら筆に出そうなものだから
欧州のインフレは間違いなく進む、人々の生活は苦しくなるが資本主義が進んでいる欧州では貧富の差は拡大を続けるだろう。
他人に寛容では無い国々が多く、治安は悪い。
これから更に悪化する、「衣食足りて礼節を知る」人々は食べ物が十分に売って初めて節度をわきまえるということなんだ。
生活が苦しくなれば政情不安は増すだろう、ロシアの狙いは此処にもある。
ロシア憎しだけでは「ロシアを叩く事には繋がらない」、よくよく考えて見ればクリミア併合した2014年からプーチンは次の戦略を建てていたのだ。
ウクライナを侵略する時にこの半島を押えるている事は戦略的に優位になるのは明白です。
ロシアは2014年から十分な戦略でウクライナを侵攻しているということでしょう。
バイデン政権はアフガン撤退を見ていても、軍事的に軟弱だと評価されている。
撤退劇は映画を見ているようだった、人々が離陸する飛行機に捉まり振り落とされる様は非現実的だった。
何故、次の飛行機を出さない！
逃げる人々を置き去りにした、そういうことなんだろう。
そもそも、責任があるのはアメリカの軍事戦略なんだ。
アメリカの軍事戦略からしてウクライナは泥沼の戦となったのはゼレンスキーが頼ったＮＡＴＯの失態なんだろう。
つまり、ロシアにエネルギー・食料を握られているという結果を意味している。
******ロシアもウクライナも
これから農作業の時期となる、停戦するならチャンスは此処しかないだろう。
何故なら、欧州の肥料の供給は両国がほとんどを占めているのだ、肥料が無ければ収穫も無い。
急遽他地区から輸入しようとしても絶対量が足りない、これらもプーチンの戦略の一つだろう格安の肥料を供給し続けていたのだから。
それらに甘んじて食料安全保障まで疎かにしたツケがこれからの欧州に降りかかる。
プーチンは戦略的に優位に立っている、戦闘は劇化しエネルギーは不足し食料は乏しくなる。
ロシア軍が負け戦をしていてもまだミサイルが出てきていない、ＮＡＴＯは攻撃用ミサイルを供給すると言うが、ロシアが持っていないのでは無い。
ＮＡＴＯが先にミサイルを供給してロシアを攻撃したという事実が必要なんだろう。
戦闘は更に激化するということになる、つまりドイツにミサイルが飛んでくる。
誤射という事にして、過去の戦争が激化したのも誤射という理由にするのもＮＡＴＯがミサイルを打ったという既成事実が必要なんだ。
戦闘が激化するかどうか、相場には次のリスクとなる。
******各国。各地区の経済を比較すると
欧州は悲惨となろう、日本は時間差で欧州並みの経済減速か更に酷い経済と予想される
東南アジアは食糧に問題は無い、電力も石炭火力が多くインドネシア産石炭の供給は問題ない。
インドは全回ＵＰしたようにロシア産天然ガス・石油を格安で買う事が出来た。
アメリカはかなり怒っているが、インド14億人のエネルギーを賄い治安維持には必須ですからアメリカが代替条件を出さなければロシアとの貿易が減少するとは考えにくい。
各国の政治は自国の為にするものであって、アメリカを筆頭とする西側の為ではない
日本のように安全保障をアメリカに頼っているなら別なんだが、インドは「核」保有国であり安全保障を自国で賄っている。
ハイハイとアメリカの意見が通ると考えているのは日本位なものなんだ。
安全保障に関しては全く問題は無い、唯一はインフレである。
アメリカ株はインフレ動向とインフレ退治の方法を見ていれば問題はない。
中国はついにパンデミックとなった、ゼロコロナしか方法が無い。
中国産ワクチンの情報は全て消えてなくなった、諦めたのだろうＰＣＲ検査しか報道が無いのだからワクチン接種に関して報道が無い。
簡単には収束しないと見た方がよいだろう。
中国国内の移動も制限されている、上海港も同様に港にコンテナは山になっているが
中国国内の移動を制限されているトラックは上海港に到達できないでいる、高速道路で待機状態だということらしい。
世界の物流の30％は中国関連の物流であり、それらが停滞しているということは世界の物流が止まる寸前ということだろう。
過去なら株式市場は既に崩壊している、しかし世界はお金を供給し続けていた。そのお金で株式市場は崩壊を免れたのだが、次はアメリカがお金を絞ると言っているのだ。
日本だけ日銀が金融緩和を続けると言っている、株式市場は日銀の姿勢が変わらなければアメリカ株式市場が崩壊しない限り、大丈夫だとアナリスト達は宣う。
つまり、日本市場が崩壊するには日本のインフレ・アメリカ株式市場の動向だけが注目される。
******日本の社畜のアナリストは
これから、インフレが襲う日本の窮状など見えてないのだろう。
日本は中国に抜かれたと言っても世界三位の経済規模がある、インフレが急上昇はしないだろうが、真綿で首を絞めるように効いてくる。
その時間差の間にプーチンが停戦してくれないかと、高楊枝で待っているのが現状だろう。
2021年のＦＲＢのようにインフレは一過性だと嘘を言い続けて、手のひらを反すような事に繋がる恐れを抱きつつ、神に祈っている黒田日銀総裁が見え隠れしている。
全て、日本では決められない事項なんだ。
なにを努力してもグローバル経済にドップリと漬かってしまった日本経済が、グローバル経済が破綻しかかっている現状では日本が浮かぶ様は見えないと思うのだが。
それを言っていては、セルサイドの社畜様はおしまいとなる。
******ドイツ経済と中国・ドイツ経済とロシア
川口 マーン 惠美氏の切り口は管理人の大好物です。
少し長いのですが、お読みください。
