ＮＹダウのＰＥＲチャートを見ると
ＮＹダウは過去の平均値というよりかＰＥＲ＝２０倍に収斂することがわかります、
経済が復活して経済が廻り始めたら、ＦＲＢや米財務省は過剰に供給した資金を回収するのですが（全量回収ではないだろう）テーパリングという。
それに伴いＰＥＲは下落して行くことになります、急速だと経済がショックを受けるのですから徐々にということでしょうね。
つまり、余分なお金をそのままにしておくと、我先にと商品に飛びつくのです。
将来のインフレを見越して買いだめに走る輩も出てきます。
人々の行動は過去と変わらんのです結果インフレとなるのが見えてます。
ＦＲＢはテーパリングを実行する以外にはないのです。
その時期を市場関係者は指標などの小さな変化から探ろうとしているのです。
つまり金利低下の恩恵を目いっぱい謳歌して、金利上昇に備えるということです。
なんと強欲ということでしょう。
現在、世界的に木材不足です。
ことの発端は中国の洪水からでした
そして、世界の主要都市では自宅待機、仕事はテレワークとなり都市部に居なくても十分に仕事となる社会に急速に変化しました。
となると、郊外でゆったりと生活しながら仕事が出来る環境を求めて新築、中古住宅の需要が急拡大したのです。
米中古住宅市場が急速に価格上昇となり、リフォーム需要の盛り上がりと繋がり全米で木材需要が急拡大となったのです。
中国の大洪水の復旧も材木不足に輪を掛けてます、水没や半壊の住宅数は1205万家屋となったと中国の新聞報道です。
家屋倒壊は其の内の558万家屋ということです。
中国大洪水報道途中で木材需要が急拡大するのが見越せていたのですが、残念ながらコロナウイルスの影響で木材や集成材の増産ができなかったのです。
現在では木造住宅の柱まで品不足状態となってます。
2020年は中国で作っていた衛生陶器（便器）が無くて、住宅が完成しないという状態になり住宅が完成しないという事でローン資金が下りなくなり、急遽トイレが完成しなくても完工という事になったのです。
しかし、実情はもっと前からありました。
管理人が実家のリフォームを手掛けていた６年前、当時３×６の集成材の価格が1000円ちよっとでしたが、完成まじかの４年後には1500円ちょいまで５割上昇していたのです（2014年から初めて2018年には1.5倍でした）
構造用合板で耐震性を高めた為に大量の合板を購入したのですが、全て三級品しか手に入りませんでした（大手建設会社の買い占めです）
一級との違いは（匂いだけです）合板を固めるのに使っている接着剤の匂いだね。
匂いを抜くために「室で高温で５日」かけました。
余計な手間だがね。
おかげて、リフォームに５年の歳月が掛かってしまった。
細かく書き連ねましたが管理人がインフレが進行すると言っている根拠を示したつもりです。
米の中古住宅価格の上昇は１戸当たりの単価が高いのですから、インフレに与える影響もでかいのです。
リフォーム好きな米人です、中古住宅をそのまま使うとは思えません、管理人同様にセルフでリフォームを始めます。
全米最大のホームセンター「ホームデポ」の株価の推移を見ると全米でリフオーム需要が旺盛だということが分かります。
ホームデポは十分好決算で将来に渡って企業増益が期待できるということなんですね。
裾野が広い産業である住宅関連が好決算に沸いているのだから、さらに米株の上昇は期待できるという話で終わるなら、よいのですが。
インフレというのはやっかいなものなのです、日本はデフレが既に30年続いています、インフレを知らない世代がほとんどですから致し方ないのでしょう。
一度インフレに陥ったら抜け出すには金利を上げなければ方法はありません。
結果、株安、債券安、通貨高ということになり経済は大打撃を喰らうことになります。
インフレという実体を知らない現役の社会人ですが、市場関係者は頭では理解しているのです。
それ故、小さな指標の変化にも敏感になっているのですね。
長いことインフレなど書き連ねてきました。
まとめると２％のインフレがベストな経済状態ということで、各国中央銀行がインフレ目標を２％に置いているということです。
アメリカのインフレが現在どの位なのかアメリカ政府がどの位で見ているか、簡単に見ることが出来ます。
米にはインフレ連動債という債券がありますのでそれの利率がインフレ率ということです（近似値）
現在のインフレ連動債の利率は2.13％ということです
利回りが－0.29％ということは、20年後に償還されるときに金利が0.29％足りてないということを表しています。
20年後の金利は2.42％となっていると予想しているわけです。
https://www.bloomberg.co.jp/markets/rates-bonds/government-bonds/us
インフレ連動債は日本では物価連動債といわれますが、ほとんど発行されることはありません、日本では需要がないのです（デフレの為だね）
物価連動債の説明
物価連動債（インフレ連動債）は、物価上昇率（インフレ率）に応じて、元本が調整される債券です。
通常の固定利付債の場合、元本とクーポン利率は固定であり、利払い額および償還額は変動しないため、物価が上昇すれば、実質ベースでみた（物価上昇分を割り引いた実質的な）債券の価値は低下して しまいます。一方、物価連動債の場合、クーポン利率は固定であるものの、物価上昇に連動して元本が増加するため、利払い額や償還額が増加します。従って物価連動債は、インフレがおきても実質的な価値が低下しない債券、といえます。
世界最大の債券運用会社ＰＩＭＣＯの説明ですが、分かりにくいよねぇ（頭が良すぎるのでしょ）
もっと簡単にして少し省くと
物価連動債は物価上昇率に比例して元本に資金注入してくれるのです。
つまり債券額面が変化するのね、額面100万円の債券が物価が上昇すると100万円＋α
となって額面が増えるのです。
物価が下落すると額面が減るけどね、それ故に日本ではデフレなので額面が常に減っていきます、需要があるわきゃない！
ミシガン大学の期待インフレ率＝3.7％ですから、市場のインフレが進んでいるということになります。
つまり、アメリカ経済は好調に回っていてインフレになる直前なのでしょう。
次回ＦＯＭＣでパウエル議長のコメントが気になります。
ここまで買い上がってきました、ここから先はインフレになるのか適度なインフレは米経済にとってはゴルディロックスとなるのですが、ＦＲＢの誘導がそれほど見事に成功するのか疑心暗鬼というところでしょう。
米10年債利回り超長期チャート
米の現役債券トレーダーは債券買いで苦労せずに利益を上げてきました、つまり金利下落相場しか知らないのです。
ここに来て金利上昇の兆しで驚いたことでしよう、現在はちょい一服して様子見している状態だと思います。
長きに渡って金利低下社会となってましたが、ここから反転するという持論を展開している管理人です。
当たるか、外れるか二つに一つです。
とは言っても、外れるかもしれないので金利上昇に賭けた投資資金は極わずかでしかありません自信が無いのねぇ。
ということでお勧めはしません。
