最上段の直近週を見ると
個人が信用で売っている、個人現金は現物のヤレヤレ売りだろう。
金融法人、法人の商いが乏しい。
海外投資家はプラス転換しているが、東証に占める割合から見ても商いは薄い。
******アノマリーからだと
「閑散相場に売り無し」ということだにゃ。
東証の発表した元データは
元データの海外投資家を見ると
10/26～10/30の間は
東証一部の売りに占める割合は71.4%
買いに占める割合は68.9%
となっている、
11/02～11/06の間は
東証一部の売りに占める割合は70.1%
買いに占める割合は75.6%
若干、買いに傾いたようだ。
******次に多いのは個人売買だ
10/26～10/30の間は
東証一部の売りに占める割合は19.6%
買いに占める割合は23.1%
となっている、
11/02～11/06の間は
東証一部の売りに占める割合は20.6%
買いに占める割合は17.0%
******元データから残りを参照しても
法人は買い8.2%
売り7.1%
である。
******東証二部になると
海外投資家の割合は急減して、個人投資家が80%台を占める
******東証マザーズは
値動きの良さから、海外投資家も個人と分け合うほどの入れ込みようでした。
******日本株の置かれている状態は
日本が世界の投資家からどう見られているかということです
ほぼ新興市場と同じ扱いですが、市場規模が大きく現金化しやすいというのが特徴です。
日出国ということで、世界で一番初めにマーケットが開きますので、サプライズが週末にでると日本市場は大きな影響を受けます。
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日本株が2021年に最大の上昇相場となるとかならないとか。
何処を見てポジショントークを言うのか理解に苦しむのですが、日本企業の稼ぐ力はＥＰＳが示している通りで、嘘偽りは通じません。
ＥＰＳとは１株当たりの純利益のことです。
このＥＰＳにＰＥＲ(株価収益倍率)を掛ければ株価となります
前回13日に株価のバリエーションの話をUPしてあります。
通常ではＰＥＲは１４～１５倍ほどです。
テスラのように600倍も買われるなんてことは日本市場ではありません。
企業の稼ぎを、発行済み株数で割った値ですから
このＥＰＳの推移を見れば、株価の未来は見えます。
航空はANAHDが入ってます、JALは一度破産してますので。
鉄道はJR(西、東、東海)とありますが、これら４社は赤字ですから業績の急回復は期待できないでしょう。
これらの225社のＥＰＳの平均が日経平均のＥＰＳなんですね。
日経平均225社のＥＰＳの推移
コロナショックの前のＥＰＳは1600円を少し超えていました
３月から８ケ月経過した日本企業のＥＰＳは1000円台にまで落ちてしまったのです。
これは６年前の水準ですね。
つまり、６年かけて日本企業はＥＰＳを1000円台から1600円台まで伸ばしてきたのですが、８ケ月で元の木阿弥になってしまったわけです。
企業を取り巻く環境は激変したわけですから、2021年にどのような手段を用いてＥＰＳを1600円台へ回復させられるのでしょうか。
ポジショントークとは無知を攻撃してるみたいなものですね、ケツの毛をむしる方が難しい。
簡単に引っかかるのですから。
******このＥＰＳに絶対的影響を与えるのが
為替です、円高は日本の輸出主導の企業経営には最大の欠点です。
日本株が30.000円を超えて40.000円に到達するには円安が必須でしょう。
2021年に為替が160円/ドルにでもなれば可能性はありますがアメリカが黙ってないでしょう。
米通商代表は途轍もなく「シブトイ」というのが過去の教訓です。
日本を取り巻く環境が2021年に良好だとしたら、ＥＰＳは
1200円台へ回復します、それにバリエーションのＰＥＲの20倍を掛けると、日経平均は24.000円が定着するでしょう。
さらにバブル相場とでもなれば日経平均は28.000円も夢でもなく現実として花が咲きますが。
その時は売り方として、売り崩せたら大成功でしょう。
相場は分析通りには動かない時が多いですが、冷静になって日本企業と取り巻く環境を分析すれば見えてくる物があります。
それに＋して、戦略が大事です。
これらを魑魅魍魎は手ぐすね引いて待っているのです。
それ故に、管理人は誰が仕掛けているのか(仕手方)、どの位の資金量なのか、手口はとんなんか。。。
常に探っているのです、昔は東証が手口を公開していましたが、現在はありません。
だだし、証券会社は自社の顧客の手口は分かりますので有利ですね。
貧民投資家は小刀で大刀と戦っているようなものです、小刀の条件を有利に使って大刀を打ち負かすのです。
ワクワクしませんか！
******株価のバリエーションが高いのは
日本経済の危機なのです、日銀がＥＴＦの買いを倍にして対応してるからにすぎません。
平時になれば、元に戻すでしょう。
コロナワクチンの開発のニュースは大きな資金を投入している機関投資家にとっては、次は平時に戻るのだから売り抜けなければなりません。
日銀が買いを半分にしてしまえば、高値を掴んだまま死にます
一番の戦略は、二階に上げておいて梯子を外すのです。
高値の二階にいる投資家は飛び降りか、そのまま数年死ぬかでしょう。
その二階に上がるのに信用で買い建てしていたら、自殺ものですがね。
魑魅魍魎が一階か地下で口開けて待ってるんざます。
それが相場の世界ざます。
相場は年に数回のサプライズがあります、大体このサプライズで欲の深い個人投資家は消えます。
その中で、粉飾決算が最悪でしょう。
前にも書いたように株主責任で100%の減資になります。
株主は悪く無いというのですが、株主総会て決算を承認してますから責任はあります。
それゆえ、JALは100%減資して綺麗にされてしまった。
綺麗な所へ政府が資金注入したから運行に支障は無かった。
過去の株主はいませんので政府にとっては障害はないのです。
JALは粉飾決算では無かったのですが、大きな力の影響でしょうねぇ。
管理人は個別銘柄は基本投資しませんので、高見の見物なんですが。
******この平時に戻る過程において
市場(一部、二部、振興)やセクター、銘柄に大ローテーションが起こります。
日米ともに大ローテーションとなります、巣籠銘柄(在宅ワークソフト、ウーバーなど)、コロナの影響を受けにくかったハイテクなどは売られます。
バリエーションが高すぎたからですね。
特にファンドは投入資金が多すぎて、ローテーションに間に合わないのでせっかくのチャンスが無駄になるだけなく、株価下落を受けてマイナスに沈む可能性もあります。
米のハイテク銘柄はざっと計算して2%は下落してます、これからも下落予想と見てますが。
これらに投資していたファンドは年初来の利益を吐き出しているでしょう。
大ローテーションは難しいんです、小刀の貧民投資家の出番ですよね。
結論にしなくては長くなりすぎました。
日本株は米株のようなＰＥＲが40倍～数百倍などにはなりません、日経平均やTOPIXがバブル後の高値だとかニュースになってもそれだけです。
日本企業の稼ぐ力は海外において生まれるのです、人口が減り続けている国内産業など屁のような物。
それ故に為替が大事です、これを忘れたらいけまへんねん。
そして、一番の心配は環境への取り組み姿勢でしょう。
管理人が心配しているのはトヨタ自動車です。
未だに水素などと言っている。
時代が今、🔋だと言っているのにですね。
水素社会だとか、水素コミュニティを作るだとか。
トヨタ自動車の今後は日本の浮沈にかかっている。
中国に熱入れてる場合ではないと思うのだが。
あくまでも管理人の私見です、乗っからないでね。
