信用取引の評価損益率

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そもそも評価損益率がプラス(信用取引で利益)になる事はほとんどありません(多涙)

信用取引をしている投資家は財産を失って相場から消えていく運命なのです。

--------そして、この割合(率)

右軸の割合が悪くなる来度に色が濃くなってます。

-20%当たりから、投資家は心理的に追い詰められていくのです。

-25%以下がチャートに無いのは、ここらまで下落すると我慢出来ずに投げるタイミングだからです。

現物で持っている投資家は塩漬けでよろしいかと。

配当を頂いて持ち続ける姿勢は大事です、特に高配当株などを狙っていたなら安くなったら買い増しですね。

-------信用評価損益率

これだけを見ていて日経平均などに投資する戦略は過去外れ無しでした。

しかし、なかなか-20%にならないのも事実です

投資機会には恵まれないね。

今回はチャンスです。

-------暴落相場を分析するには

需給分析がかかせません、テクニカル分析のように決まった手法はありませんし、確立された分析方法ではないのです。

たぶん、出版物もないでしょう(需要ないし)

--------軽く触りだけ

信用評価損益率も需給分析の仲間にいれてもよいくらいですが、債券とデリバティブ取引の分析が需給分析の得意とする分野でしょう。

致命的に足りないものがあります、それはデータです

社債のデータなど公表されていないものがほとんどなので有る程度推測を入れるしかない状態なのも確かです、CDSなど引き受けてが限られて損失も公表されず突然のデフォルトになる可能性もあります。

リーマンショックなどはこの冴えたるものでした。

その前にあったエンロンの破綻などもこの中に入れてもよいでしょう。

大きな金融事件となり、金融市場の崩壊を招くデリバティブ取引はこの先ドイツ銀行の破綻などを切っ掛けにデータの公表か、取引実態の届け出など規制がかかるようになると思いますが、デリバティブ取引が金融拡大に貢献していることを勘案すると、規制する当局を決定するにも大反対にあうでしょう、しかし未曽有の市場崩壊もあるのです。

管理人の生きてる間に発生すると考えてます。