2020-09-01から1ヶ月間の記事一覧

温めていた記事

野村総研のリチャード・クー氏の記事です、 2020年5月14日と少し古いのですが、コロナショックが時間経過と共に経済への影響が変化するか待っていたので UPしませんでした。 取りあえず、記事を www.financialpointer.com********** 「リーマン危機後の米…

EU圏は

スペインの感染状況 フランスは イギリスは 感染第二波が襲っているのは間違いないところでしょう。イタリアは 第二波は確認されてません ****** フランスの株価チャート イギリスは テクニカルはMACDとストキャスです。 ECB(欧州中央銀行)は 景気回復…

中国 恒大集団

香港 大紀元ニュースで恒大集団の負債「12兆円」とあり 3分22秒当たりからです www.youtube.com 色んな情報が乱れ飛んでいます、この情報が一番それっぽい。 このアナウンサーは日本語で話してますね。 お顔も日本人ぽい。 ******今日の恒大集団の株価は …

マーケットアナライズ・マンデー

独立系ストラテジストの岡崎良介氏と 独立系アナリストの鈴木一之氏が毎週月曜日のラジオ日経で 予想してます。 管理人いち押しです。 www.radionikkei.jp www.radionikkei.jp

がん 光免疫療法

日経電子版から www.nikkei.com3年ほど前、楽天の三木谷氏が個人的に資金を出したときに 楽天を買いました、既に利確してますが 相場全体が暴落したら、再度買いだね。 忘れないように

URLです

https://www.youtube.com/watch?v=S9sELQQwwtw

新型コロナウイルスは空気感染する

9月18日、米国疾病対策センター(CDC)は、新型コロナウイルス感染症では空気感染によって約2メートルのソーシャルディスタンスを超えて伝搬する可能性があり、屋内の換気を徹底するよう推奨を出した。 この後 9月22日に、CDCは空気感染についての記述を削除…

世界一のブラックロックは

欧米の景気循環株を増やした。。としている 資産運用の世界最大手ブラックロックのラス・ケストリッチ氏が、景気回復に強気な考えを示し、欧米の景気循環株のウェイトを増やしていると話している。 www.financialpointer.com 一方、 ジム・ロジャーズ氏(ク…

企業の撤退

民間企業にも守るべきコンプライアンスがあります コンプライアンスとは 企業倫理(経営倫理)とか法令順守とかに訳されています ******米企業がこぞって中国に進出した時代 1985年頃から鄧小平が唱えた改革開放の基本原則「先富論」で鄧小平は (我々の政策…

金〇〇の動画

初めに動画を見てください youtu.be開始から55秒で頭を下げて挨拶してます ******テレ東が この動画を流したのをほめてあげましょう。 他局は肝心な所はカットしてあります。 2018年1月1日の動画です youtu.be

各 指標のアドレスです

米 S&P500 ボラティリティインデックス https://jp.tradingview.com/chart/?symbol=TVC%3AVIX 米小型株 ラッセル2000のボラティリティインデックス(RVX) CBOE Russell 2000 Volatility インデックス(RVX) - Investing.com 米ダウ ボラティリティイン…

中国 不動産崩壊寸前

待っていた中国不動産バブルがいよいよ崩壊しそうだ 今日明日には無理だろうが、2021年年頭当たりだろうか 世界一の不動産ディベロッパーの「恒大集団」の株価が暴落始めたのだ。 香港に上場している「恒大集団」は25日に9.46%の急落をした。 www.bloombe…

FRBはバブル崩壊を次のバブルで救済した

この事実に反対する者はいないだろう、FRBは2019年までの債券バブル崩壊を「低格付け債券の資産買い入れ」で対応した 「なんでも買う」とコメントしたのだ。 しかし、コロナショックは底辺国民の経済を崩壊させてしまった。 米経済を牛耳っているのは高額…

トランプ大統領 再選危機

コロナウイルスで疲弊している米経済への追加経済対策が両党(共和党、民主党)のせめぎ合いで上下両院議会で対立激化し、話し合いは滞っている。 それに加えて 最高裁判事の死去(米最高裁判所判事は終身制)に伴う後任人事で一段と対決姿勢が強まっている …

米NASDAQ、ダウ

初めにアマゾンの株価 ネットフリックス マイクロソフト テスラ アルファベット(グーグル) これらのハイテク銘柄は全て急落しました。 これらのオプション(コールオプション買い)に投資した、日本のどこかのインベストメントは、多分残存価値ゼロに近くなっ…

CFTC

CFTC(Commodity Futures Trading Commission:米商品先物取引委員会) 米国の商品先物取引委員会法に基づき、1974年に設立された先物取引・オプション取引全般を規制する政府機関です 米国に拠点を置く先物取引業者はCFTCへの登録が義務付けられており、定…

ドル円

日足チャートで一目瞭然 下値支持線をデッドクロス(DC)しました。 週足でもう少し長期では 7月31日の安値(赤線) 104.17円にタッチまでもう少し 104.28円で 戻して104.58円で終了(日本時間)、NYに引き継いで104.57円で週末の相場が終わった。 7月31日の…

先週のNY市場

NASDAQの日足は下落、週足はトレンドの入り口にいる状態に変わりはない。 日足 週足 週足は5週と15週移動平均に最適化、週足の高値が5週移動平均に一番近く、その三倍の15週移動平均が週足の安値に一番近い。 テクニカル的には正解だろう、MACDはトレ…

ハザードマップ

管理人が移住の為に調査していた時にはハザードマップは充実していませんでした。 今は凄いです。 東京都の洪水ハザードマップは 洪水ハザードマップ 一部を見てみると 東京には高い山が無いので、実体感を味わうには難しい。 荒川が氾濫したら、、、最大10…

中国 新華社通信の犯した敵失

中国ではネットが海外と遮断されているために普通なら海外情報などは見れません。 しかし、中国国営通信の新華社はマイク・ポンペオを酷評したが、何に対しての酷評なのかを示したために、ポンペオ氏の演説を新華社紙面に乗せてしまった。 この為、中国国民…

アメリカ対米証券投資

管理人の感覚では、米株式市場も上昇しすぎた感はありました 世界的にも同様なんでしょうね。 ******炭鉱のカナリアで紹介した CSX社の株価です(北米の鉄道輸送と不動産を中心としたアメリカの持株会社です) 暴落前の株価に戻りました、北米の鉄道貨物…

米株 投資環境

投資ツールが必要ですから、使用料を調べてみました。 世界一優れている「ブルームバーグ・ツール」は 2000ドル/月 端末1台につき 画面構成は 米株は世界一の投資環境が整っています、日本との差を見ると 金融派生商品(デリバティブ)が凄い、例えば各銘柄…

15日の米経済指標

隣国のカナダの製造業売上も見えてます。 注目は鉱工業生産指数です、落ち込んでいるのがわかります NY連銀製造業景気指数9月が持ち直していたので、株の下落は免れましたが来月が注目でしょう。 米の雇用給付金の減額が個人消費に響いてくるのがこれから…

中国による臓器狩り

中国共産党の臓器狩りの待機時間は2週間のようだが、ハラー ル臓器の待機時間は1ケ月から6ケ月と少し長い。 youtu.be管理人が数年前に知った中国での臓器移植の値段は一桁多かった、日本人プレミアムなんだろう。 金持ちにとっては問題にはならないだろう…

韓国 文 在寅

韓国の大統領は直接選挙で選出されますので、権力は大きい 一度選出されると降ろすことが出来ません、その辺が日本との違いですね。 日本は内閣支持率が落ちてくると政権の継続が難しくなりますし官僚が言うこと聞かなくなります。 韓国も反日を唱え始めると…

日本株

9月相場は中間配当が実施されますので日経平均と日経平均先物に配当分の差がでます。 先物には配当がありませんので日経平均の方が高い。 本決算が3月の銘柄が極端に多いためです、9月28日が権利付き最終売買日ですね。 配当落ちを迎えると日経平均が先物…

米 オクトーバーサプライズ

雇用対策拠出金の額が共和党と民主党で差があることです。 米連邦政府が新型コロナウイルス対策として発動した失業給付の特例が7月31日に失効し、支給額が一時的に大幅に減額する ******7月末で切れた失業給付特例は 加算額を減らして12月末まで延長する、10…

ベトナムの国力

日本と比較します、資料は経済産業省 ベトナムの人口は約9400万人 人口構成は労働生産人口比率が高い「人口増のボーナス」の時期に当たります。 ベトナムの人口は2029年には1億270万人、2049年には1億870万人に達すると予測されています。 一方で合計特殊出…

米経済の先を占う

2020年8月のNYマンハッタンのオフィス賃貸料金の下落と空き物件の増加は米経済の先行きに暗雲を突き付けている ******マンハッタンのオフィス賃料は2019年に約10%上昇した。 2020年1月のマンハッタンのオフィス賃料は過去最高を記録していたが、それに比べ…

ヒエラルキー

階層制や階級制のことであり、主にピラミッド型の段階的組織構造のことを指す。 ******社会構成がピラミッド型と過程してますが 一律、ピラミッド型ではありません。 日本では少し前の時代、一億総中流社会と報道されました。 1970年代頃の話です、高度経済…