株式掲示板をクリックすると
情報は玉石混合です、ガセがほとんどですがね。
投資主体別売買動向
買い方は、その他法人が278.9億円（政府、地方公共団体、財団法人、特殊法人、従業員持株会、労働組合）
信託銀行が365.2億円（年金基金による取引。年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF)や日銀によるETF買い入れはここに含まれる）
個人信用が655.1億円
******米の経済指標
**************ドル高に気を付けろ！！！************************
日本にとって良いことのように見えるドル高なんだが、
朝の経済番組で若きアナリスト達は世界が見えてないようだ。
円安大歓迎のような表現をしているが、ドル高は世界経済が崩壊する。
世界経済の発展は「債務で賄われてきた」事実を忘れてるのだ、自国通貨で借金を出来る国は日本とスイスとＥＵ位しか無い事を忘れている。
世界の債務の60～70％はドル建てなんだ、ここでドル高が進むと債務の罠に陥ってしまう。
真っ先にデフォルトするのは韓国、新興国、最貧国、次に中国だろう。
円高方向は日本にとって難しい経済の舵取になるが、世界にとっては返済が楽になるということなんだ。
ドルは向こう２年間は安くなる方向が世界経済のとっては必要なことなんだ。
******ＦＲＢは当たり前に理解している
ドルをジャブジャブに供給している事に対しての説明はしないのです、足元を見られてしまうから。
必要以上にドル安は望んでないが、ドル高にならないようにドルを過剰に供給してます世界経済が崩壊するから。
ドルインデックスは
ドルインデックスがちょいと戻った位でなにを騒いでいるのかとお叱りを受けそうだが、昨日は特別の日でした。
トランプ大統領が政権移行を認めたのですから、ドルがこれから強くなると予想して為替のトレーダーはドル買いに走ったのです。
この流れが続くと危険です、日々チェックしなければなりません。
ドル円のチャートは
日本市場では歓迎買いが既に３日前に始まってます。
******今まで書いたことが無いユーロです
管理人はドイツマルクを放棄した時よりユーロについてはＵＰしなくなりました。
あまりにもユーロを通過としている国の国力に差が有りすぎたためです。
国家も粉飾するという事実がユーロの中身が見えなくしているからでした。
今、書かなければならないのはドルユーロがこれからの最大のリスクとなるからです。
自国通貨で借金が出来る国の中で最大の通貨がユーロです、円やスイスフランが世界経済に与える影響はわずかです（無視できる）、世界の債務でドルに次いでユーロ建てが多い通貨です
ドル高、ユーロ高は超危険な兆候です。
昨日はまだ始まるかどうか分からない、ユーロインデックスにも注意が必要です。
https://stockcharts.com/freecharts/gallery.html?$XEU
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対内証券投資の最下段令和３年1月2日まではネットでマイナスです（株式・ファンド）。
おしまい
ＧＭＯのグランサム氏は
米市場はまさにバブル末期と書簡を発表しました
あちこちにＵＰされてますので、原文をグーグル先生に翻訳してもらったのをＵＰします。
アニーマッサ 2021年1月5日火曜日、午後11:00 GMT + 9・2分読み取り
（ブルームバーグ）-GMOの共同創設者であるジェレミー・グランサムは、株価指数が陶酔の年を終えた数日後に、「本格的な壮大なバブル」を警告して、米国株に対する厳しい見通しを更新しました。 グランサムは火曜日に、「ヒステリックに投機的な」投資家の行動の中で、株価が公正な価格から遠ざかっています。連邦準備制度理事会でさえ、迫り来る墜落を止めることはできません。 弱気な呼びかけで有名なグランサムは、6月の経済と株式のバリュエーションの相違についてすでに警鐘を鳴らしている。しかし、ラリーは先に進んだ。 GMOの投資家は、同社の主力製品であるベンチマークフリーアロケーションファンドが昨年約2.5％沈没したことで摩擦しました。 S＆P 500指数は、失業率が約7％であったにもかかわらず、2020年に16％上昇し、配当を含めて18％を返しました。 「価格がトレンドからさらに遠ざかり、スピードが加速し、投機的な熱意が高まるにつれて、もちろん、これがバブルの後期段階であるという市場史家としての自信が増すため、私は倍増しています」とグランサムは書いています。 「本物のハンディンガーのように見え始めているバブル。」 グランサム（82歳）は、いつ、どのような要因で異常な実行が終了するかについては述べていません。それにもかかわらず、彼は、南海のバブル、1929年のクラッシュ、2000年の技術バブルで、計算が行われ、歴史に残ると主張しました。 近年、投資家はGMOに背を向けています。同社の主力ファンドの資産は12月31日時点で約66億ドルで、2015年から半分以上減少しています。 グランサム氏は、弱気の呼びかけが成功したということは、「遅かれ早かれ、投資家が市場から出たことを喜ぶ時が来る」ということだけを意味すると述べた。 「ここ数ヶ月で、敵対的な口調は急速に高まっています」と彼は書いています。 「しかし、クマにとって皮肉なのは、まさにそれが私たちが聞きたいことだということです。」 このようなその他の記事については、bloomberg.comにアクセスしてください。 今すぐ購読して、最も信頼できるビジネスニュースソースを入手してください。 ©2021ブルームバーグL.P.
******2021年になり
大物業界人が多くのコメントを発表しています、誰かが今後の相場展開を当てるでしょう。
沢山のコメントを読み、彼らの考えを吸収するのも必要です。
いずれ相場がピークを打ち、下落を始めるには何らかのトリガーが必要です。
前回のコロナショックでも新型コロナウイルスと言うことだったが誰も当たらなかった。
次の相場崩壊に至るトリガーも誰も示していないし期日もわからないのだが、相場が下落して投資家が損失に耐えられなくなったタイミングがミンスキーポイントなのです。
そこからは相場は崩壊始めるのです。
わずかに残しておいたのですが、ポジションを少しづつ減らしています。
ホルムズ海峡の封鎖があるのでは、と考えていましたがコロナウイルスで各国の軍隊にも感染が広がり軍事行動に出られない状態と予想しました売却のチャンスなので素直に売りました。
経済を回す力は「お金」が必要です
不景気の治療薬はお金です、紐が付いてないお金が最高の治療薬です。
紐を付けないと悪い投資先に向かいます、そこで固まって不良債権化するのが普通のことです。
****これが現在の状況です
ロイターのコラムは各国中銀の金融政策の少し先を書いてます
大量に投下した資金は「お金の価値」を減損したが、各国が大量に投下したため為替は相対的に変化しなかった。
しかし、対価がコモディティとなれば別で「金」、そして暗号資産と言われる「ビットコイン」は暴騰しているのだ。
******もう少し説明すると
金融緩和のスピードが落ちてくると暴騰しているコモディティなどの上昇スピードは落ちて来る、緩和から引き締めになるとコモディティは暴落するだろう。
ビットコインなどはポジショントークが酷い「更に暴騰」すると煽ってる。
そもそも、ビットコインの価値を誰も保証してないのだから明日無価値となっても世間一般では問題視しないだろう。
暗号資産などという概念は、一般的ではないのだ。
歴史の中の１ページにも満たないで終わると予想している。
財産でもないし、お金でもない、使えるところも知らないし
換金場所や即刻換金出来るわけでもない。
お金の価値が減価している現代だから生じた現象なんだろう
******中央銀行のマネー発行は
経済成長に必要な量だけ発行するという不文律を破った報いを受ける時が来るのだろうか？
一年前にレイ・ダリオ氏が現金を「ゴミ」と初めて言い放った
その11ケ月後には
******大量に発行された「お金」は
まだ「ゴミ」まで行ってないが「ゴミ」化の途中にはある。
為替は相対（格付の変化ない条件）で決まるが「モノ」の価値は上昇するのが普通のことなんだ、つまりインフレになる。
しかし、世界はインフレにならず日本はデフレになっている
これは、「お金」が貴重でないから起こることです。
日本では日銀が膨大に「お金」を供給したが、必要とされないお金持ちの所にだけ回り運用先を求めて日本から出て行った結果です。
必要とされる人々はお金の価値が上がり、お金持ちは溜め込む一方となった結果がデフレです。
もう少し説明するとお金の無い貧民は「食料、日用品」を買える量が減って来る。売る側はコストを下げる努力をして利益を確保する、売買単価は下がりますからデフレとなります。
一方、世界的には債券が暴落した結果資金繰りに苦しんだ後にＦＲＢは大量に債券を買った結果、インフレとならずにいるだけで、この先も緩和的な政策を実施するならインフレとなるはずです。
ＦＲＢの狙い通りの結果となり、インフレは徐々に進行していくと予想しています（管理人の予想）
しかし、米長期金利の行方は昨日のブログで書いたようにチャートで見ると、どちらに進むかの分岐点の所にいるのは明白です、しばらくは目が離せない。
******この先各国中央銀行の金融政策の動向が
市場を左右するのは誰しもが分かっている、日銀がどんなに資金供給してＥＴＦを買ったとしてもデフレが止まるとは思えない。
とても危険な政策の途中にいると身構えていたほうがよい。
一方ＦＲＢの金融政策はかなり楽なんだろう「先進国では米だけが金利が有る」という事実、だまっていても世界の資金は米へ向かうのだから。
一方、日本は金利も無い世界で日銀の供給した資金は米国債へ向かって行くのを止める手立ては無い。
インフレにしたくても駄々洩れしている状態ではインフレにはならない。
日銀は経済を回す目的で大量に供給しているのだが、結果的にアメリカを潤すために円を供給しているのだ。
こんなことは日銀マンは承知している、しかし金融緩和を止めＥＴＦの購入を止めたら恐ろしい結果となるのを恐れて何も出来ないで狼狽えているだけなんだ。
このまま突き進むと、どうなるかはこの項の始めに戻る「紐の付いていないお金は不良債権化する」ということだ。
米10年債利回りチャート
30年間のチャートから
2019年9月の1.644%でトリプルボトムの最後で反転して利回りが高くなると普通は考えます。
３回も底を叩いて反転した金利は金融政策の正常化が始まり景気は回復する方向として株式市場は上昇したのだ。
日本市場においてはアナリストは相場を囃し立てていたのでした。
しかし、経済指標は2018年が日米共に経済のピークと示していたのが結果でした。
赤縦線が９月30日です、上昇に移りましたが債券市場はハブルだったのですね。
その後コロナショックとなり債券市場も株式市場も崩壊しました。
米長期金利も大幅に下落しました。
その後ＦＲＢの金融緩和により株価は史上最高値を更新の最中で、利回りのチャートは
週足のチャート、MACDは反転して利回りの上昇のタイミングに入ってますが金融正常化には程遠い。
普通に考えると前回のトリプルボトムの利回り1.6%当たりを目指して回復していくと見ます。
一目均衡チャートを重ねると
これから雲の中に入り金利の方向性が定まらない状態の後雲抜けして1.2%まで上昇いるように見えます（雲の上限）
****こんな相場なら
暴落には至らないでしょうが、MACDは再度下落方向になるとも見えます（赤線が青線をＤＣ）
仮に利回り下落方向になると強い円高に進むでしょう金融正常化は遠くなります。
現在はドル安
赤のＵＳＤが単独で下落している、ドル円は102.07当たりまで下落した。
30年間のチャートでは米の長期金利が歴史的に低くなっていますがアメリカには金利が必要です、金利があるからこそアメリカにお金が流入するのです。
米の長期金利利回りがこれ以上下落すると2021年はグレートローテーションが発生して米の資金は債券から株に流れていきます（米株の上昇）
ここから先は「対米証券投資」のチェックも必要になります
この指標は大分遅れて出ます（短期では役に立たない）
現在は2020年10月まで発表されてます
****いろんな方向から
米市場の方向を探ってます、相場の急変に備える為です。
市場の大手証券は日経平均30000円を狙ってます、通過点とか年始の予想でありました。
****世界の著名な投資家の2021年予測は
ジム・ロジャーズ氏の2021年の3予想 – The Financial Pointer®
【短信】暴騰や高値に共通する2つのコト：カール・アイカーン – The Financial Pointer®
全集中、強気の呼吸、強気の型、強気舞い：ジェレミー・シーゲル – The Financial Pointer®
誰も先行きが見えてないんだろう2021年は何が起きても動揺しない投資尺度が必要なんだろう。
過去にも強弱が入り混じった投資予想の年はありました、その年の結果は平穏だったことは無かった記憶があります。
相場関係者は大きな資金を投入しています（過去に例を見ない莫大な資金です）何処かで刈り取る必要があります。
コロナワクチンが完成した今が刈り取りの時期なんだろう、ポジショントークはそれらを反映しているような感覚を持っている管理人です。
ユーラシアグループの2021年10大リスクが出ました
新年恒例の行事です。
1 46* （第46代バイデン大統領）
2 Long Covid （長引くCovid）
3 Climate: net zero meets G-Zero （排出ゼロも世界はGゼロ）
4 US-China tensions broaden （米中関係の緊張広がる）
5 Global data reckoning （グローバルデータが止まる）
6 Cyber tipping point （サイバーの転換点）
7 (Out in the) cold Turkey （冷え込むトルコ）
8 Middle East: low oil takes a toll （中東：低い油価は犠牲を伴う）
9 Europe after Merkel（メルケルなき後の欧州）
10 Latin America disappoints （ラテンアメリカの失望）
****全文はここです
https://www.eurasiagroup.net/files/upload/top-risks-2021-full-report.pdf
少し抜き出してグーグル翻訳にかけてみました
２番の長引くコロナウイルス
今年は、専門家が望んでいたよりも、Covid-19ワクチン候補に関するより有望なニュースで始まります。世界中の市民は、今年の前半に生活が正常に戻り始めることをより楽観視しています。
しかし、コロナウイルスもその広範囲にわたる影響も、広範囲にわたるワクチン接種が開始されても消えることはありません。
各国は予防接種のタイムラインを満たすのに苦労し、パンデミックは高い公的債務、避難した労働者、そして失われた信頼の遺産を残すでしょう。
ウイルスの進化は、時間の経過とともに集団免疫とワクチンの有効性に関するゴールポストを有意義に変える可能性があります。
国内と国内の両方で急激に異なる回復率は、反現職の怒りと国民の不安を引き起こします。
さらに、新興市場は金融危機に直面する可能性があります。先進国および新興市場の内部。一部のグループが繁栄し、他のグループがますます苦しむK字型の回復は、すべての国を悩ませます。
ウイルスの矢面に立たされた人々、つまり低所得者やマイノリティのコミュニティ、女性、そして特にサービス部門で働く人々も、収入の可能性を最も長引かせ、安定した雇用に戻るための最も不確実な道を経験するでしょう。
これは主に、景気刺激策と予算が不足する一方で、中央銀行が物価の安定で需要を支える能力が疑わしいためです。米国では、議会を通過するさらなる刺激は、最も脆弱な人々を持ち上げるには不十分です。ヨーロッパの復興基金は、2021年後半からのみ有意義な支援を提供します。
それまでは、資金繰りに苦しむ周辺
7ユーラシアグループのトップリスク2021か国は、経済を刺激するためにより多くの債務を引き受けるようになった場合、他の資金源を見つける必要があり、債券利回りの急上昇を引き起こすリスクがあります。
新興市場では、刺激とセーフティネットを提供する能力が低いということは、これらの影響がより激しく噛み付くことを意味します。
この問題は、セーフティネットがより強力な東ヨーロッパ、南ヨーロッパ、北東アジアよりも、ラテンアメリカ、中東、東南アジアでより深刻になります。
先進国および新興市場の間。回復経路も国によって大きく異なり（ワクチンへのアクセス、展開のパフォーマンス、債務が主な要因）、新興市場が最も苦しむでしょう。
独自のワクチン製造能力を持たない多くの国は、ワクチンの事前購入を行う余裕がないため、2021年後半または2022年まで供給を受けられません。
新興市場でのワクチン接種プログラムは、特に「コールドチェーン」流通のための貧弱なインフラストラクチャによって遅くなり、それを必要とする最も効果的なワクチンを除外します。
多国間ワクチン接種イニシアチブであるCovaxは役に立ちますが、発展途上国は、裕福な国がそのシェアを獲得するまで、大量のワクチン接種を受けることはありません。
その結果、貧しい国々の人々は厳しい旅行制限に直面し、成長を鈍化させるでしょう。
Covid-19の症例と死亡が少ない東南アジアの国々でさえ、貿易と観光の落ち込みが長引くため、景気回復が遅れ、基礎となる階級、民族、宗教の区分が悪化します。
今年の大騒ぎ。いくつかの例外を除いて、パンデミックは2020年に政府を不安定にしたり、実存的な経済危機を引き起こしたりしませんでした。代わりに、それは中央銀行に大量の流動性を注入することを強いる旗下結集効果を生み出しました。
しかし、2021年には、多くの市場の根本的な脆弱性が明らかになります。政府は、2020年の不況、巨額の債務増加、社会的セーフティネットの縮小の影響に取り組むでしょう。
不安定性と反現職の怒りは世界中で拡大し、ポピュリスト候補者にとってより多くの抗議と新しい機会につながるでしょう。米国では、K字型の回復により、トップリスク＃1で説明した二極化が深まり、トランプのフォローが維持され、ガバナンスの質が低下します。
同様の理由で、発展途上市場全体で、層別の回復により、すでに困難なガバナンスが困難になります。
次に、債務危機があります。これは、2021年の新興市場の問題です。
Covid-19からの打撃。 EMの苦痛のための炭鉱のカナリアは、ブラジル、南アフリカ、トルコになります。これらは、国際資本に大きく依存するファンダメンタルズが弱い主要経済国です。
多くの小規模で貧しい国々（コスタリカ、エルサルバドル、ザンビアなど）はすでにこれらのストレスに直面しており、IMFや他の債権者から特別な財政支援を受けているか検討しています。
一部の人は借金を再構築する必要があります。 Gゼロの世界では、これらの決定を管理するルールはあまり明確ではなく、中国の役割はそれほど透明ではなく、不確実性を悪化させます。
新興市場の経済危機は、先進国市場の初期の回復を弱体化させ、世界の成長を大幅に低下させる可能性があります。不公平な回復は政治的不安定を引き起こすでしょう。
今年は、Covid-19の長引く症状が私たちの健康だけでなく世界経済も脅かしていることを明らかにします
******ここからも分かる通りに
新興国にワクチンが供給されるには2022年ともある、当然ながら日本にもワクチンが供給されるには2021年6月ともある通りオリンピック開催など不可能を通り越して無謀とも言える。
無観客で実行するのか、オリンピック村を感染者隔離に使えるようにする対策も無に帰するのか。
日本政府の無策ぶりは目に余るのだが。。。
ユーラシアグループ代表は日本のメディアのインタービューに答えてくれるだろう(毎年のことだし)
詳しくはそれを待ちたい。
